レンタル店舗時代

ホールが売り上げを伸ばすには、単純に言うと店舗数を増やすことがその一つであった。パチンコ業界も4パチオンリーの時代にはそれが通用したが、1パチなどの低貸しが主流になると、店舗数が増えているのに、売り上げが減る、という現象が起こってしまった。

マルハンのIR情報にそれが表れている。

2014年3月で店舗数299店に対して売り上げは2兆1116億5400万円だった。

以下

2015年3月　308店　1兆9782億2200万円
2016年3月　315店　1兆8988億7000万円
2017年3月　320店　1兆6788億2000万円
2018年3月　321店　1兆5509億3400万円

店舗数が増えながらも売り上げが伴わない、ということは出店計画にも影響を及ぼすというものだ。このことから見えてくることは、一から土地を取得して、ホールを建築しても従来のような回収はできない、ということだ。

ダイナムと言えば木造建築の標準型店舗での出店で、店舗数を増やしてきたが、ここ最近は既存店のM&Aも開始している。

例えば、2023年7月、敬愛（岐阜市）が経営するパチンコホール5店舗（「ビッグマックス関店」「ビッグマックス高山店」「マックス高山店」「スロットマックス高山店」「なないろ桐生店」）を吸収分割により、同店の営業を継承している。つまり、既存店のM&Aだから、ダイナムの目印とも言える木造建築ではないということだ。そこまでやらなければ、ダイナムが掲げる1000店舗には到達することもない。

出店コストを極力抑えていくことが、今後のホール経営を左右するわけだが、遊技人口が減少する中での、新規出店にはかなり大きなリスクが伴って来る。そこで新たなビジネスとなるのが店舗のレンタルだ。第三者が一から土地を取得して、店舗を用意して、ホールは賃貸で出店しやすくする。

パチンコ復活のカギは出店のしやすさでもある。賃貸なら業績が芳しくなくなれば、撤退も容易に行える。仮に撤退しても、次にその場所で集客できる自信があるホール企業が新たに名乗りを挙げて経営にチャレンジしていく。従って契約期間も10年、20年中・長期ではなく、5年更新でも可能にする。

今後は1000台オーバーの大型店ではなく、最も効率がいいと言われている500台クラスでのレンタル店舗だ。

店舗数が減ることで一番困るのはメーカーでもある。


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