結婚に反対されて業界を去る

とあるホールに勤務する店長がこのほど結婚することになった。お相手の家族はパチンコ店に勤務するのなら「結婚は許さん」と猛反対だった。

その理由は彼女の母方のおじいちゃんがパチンコで身を滅ぼしていたからだ。人の不幸で成り立っている仕事は認めない、ということで店長は結婚を機に退職することになっている。

店長を辞めて東北の実家の建設業を手伝うことになっている。家業を継ぐことで家も建ててもらうことになっている。

店長の年齢は35歳。東京六大学を卒業し、新卒でホール企業へ就職。一級建築士の資格も取っている異色の経歴を持っている。

店長になって1年半。新米店長は遅咲きでもあった。担当するホールは低貸し専門店。年収は500万円をちょっと切る。決して多いとはいえない。店長でも残業がつく。それを年換算すれば50万円ほどの残業代になるが、残業することは店長の能力がないと見做されるので、結局サービス残業を自らが行っている。

「福利厚生はしっかりしています。社員同士で結婚すると社内報に出ると祝い金がもらえます。住宅手当もいい方です。30歳ぐらいまでは他業種よりも多く貰っている感覚ですね」（店長）

これまでに5店舗転勤した。店長の人間性もあるのだろうが、「いずれの店も人間関係はよくなかった。従って居心地はよくなかった」という一方で、「こんなに楽な会社もない」と振り返る。

その心は「ニコニコして回遊するだけで給料が貰える、夏はクーラーが効いて涼しく、冬は暖房が効いて温かい。こんないい環境はない」。

で、社員の間では「散歩」するだけで給料が貰える、と陰口を叩いている。

昇格試験はあっても、店長に全員がなれるわけではない。それに気づいたり、疑問に思ってくると早いうちに辞めていく。

ブラック企業のブの字もないが、社内はぬるま湯体質になっている。

給料は時給換算で1800円で頭打ちになる。その域に達している人たちは、それ以上は給料が上がらないので、仕事をしなくなる。

そうして、長居を続ける社員をどうするのか？　そんな課題も抱えている。

業界全体に関わる課題についても言及する。

「あと15年は大丈夫でしょうが、今来ているおカネが使える団塊の世代の人たちは後10年も持たない。70代後半になるとデータ的にもほとんど来なくなる。団塊の世代の後の世代がついてきていない。そうなると店も増やせない。30～40代のスロット派は70歳まで打ってくれたら後、30年は持つが、逆にパチンコは若者がいない」

課題は指摘しても、さりとて、それに対する答えをそのホール企業が持ち合わせているわけでもない。

「パチンコ業界の復活は日本の労働者の給料が上がらないと無理。日本人の給料を上げないと日本は沈没する。等価交換はギャンブル性を煽っているようなもので、等価になってから初期投資もかかるようになった」（同）

新味のないことに終始してしまったが、パチンコ＝ギャンブル依存症からの脱却を図らないと結婚も許してもらえない。




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