メーカーが想定するホール軒数は6000？

1パチが飽和状態になると、限られたパイを奪い合うために、1パチコーナーに新台を投入し、さらには等価に走る。機械代を抑えるための1パチだったはずなのに。釘も等価で渋くなり、客も飛ぶ。その先に見えてくるのは自滅の道…



これは1パチ先進地域の北海道が通ってきた道だが、これを遠く九州から眺めていたのが、等価先進県の福岡。自由競争の先にあるのは、体力勝負の過当競争。過去の苦い経験から1円と4円の併設を認めないことで、中小ホールが生き残る道を模索していたのだが、ついにその併設不可の壁も取っ払われた。



水は高いところから低いところへ流れるように、この流れは誰にも止めることができない。



1円後進地域の商店街。この中に8店舗あまりがしのぎを削る。その中の1店舗が1パチ専門店に衣替えしたのが1年ほど前。玉利を抑え、トントンで走りながら稼働を上げてきた。



異変が起こったのは2週間ほど前だった。



地域の競合店でどん尻だったホールが、1パチ専門店にリスタートすると共に、いきなり等価交換で反撃に出た。おまけに、新台も50台ほど導入してきた。



1パチ専門店対決で影響を受けるが、今は静観の構えだ。



ほどなく、新台にしか客が付かないことも見えてきたからだ。1パチに新台を50台も入れて経営が成り立つわけもない。



1パチでお客がどんなに頑張ろうと10万円勝つことができないのと、同じ道理で1パチで50台分の新台の機械代回収は極めて困難だ。



4円がきつくてお金が続かなくなったお客が1円に流れてきているわけだが、そういうお客の声は切実だった。



「1円で遊んでタバコが取れるだけでいい。10箱なんて贅沢はいわない。2箱でもタバコが取れたらそれで満足」



地元ユーザーの声を拾い、先行店は射幸性より遊びを優先して、160個交換に踏み切った。



地元で同レベルのホールの場合は、釘やイベントの戦いの中から生き残りを模索できるが、大手と直接競合する中小ホールの場合は別次元の問題が潜んでいる。



一説にはメーカーは生き残れる6000軒のホールを対象とした商売をしている、といわれる。機械代の支払能力に不安がある中小、零細は相手にしていない、ということのようだ。



しかし、パチンコ不況が本格化すると大手だって安泰とはいえない。パチンコ人口が減少する中で、大手といえども稼働は落ちている。



ホール間格差を是正するために、業界4団体で公正な遊技機販売の基本合意をしたはずなのに、単なるセレモニーに終わっている。



大量導入優先販売は厳然と残っている。



大量導入できる大手は、先行導入特権とばかりに、2週間あまりで抜くだけ抜いて機械代を回収する。



評判が落ちた機械が2～３週間遅れで入ってくる中小は、もはや抜くことはできない。集客するためには釘を大手以上に開けなければならない。ここでも大手と中小の不要な格差が出る。



聞こえてくるのは中小ホールからの悲痛な叫びだ。



「せめて同じ土俵で勝負したい。スタートラインが違うのだから勝ち目がない」



この声をメーカーはどう受け止める。



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