昭和４０年代半ば、東京では換金はできなかった？

私が大学を卒業して社会人になったのが昭和４４年だった。入社半年後、東京・大手町の本社勤務となった。翌年開かれる大阪万博に向け、海外の企業誘致に英語が堪能な人材が必要となり、白羽の矢が当たった。



仕事が終わると赤坂・一ツ木通りのパチンコ屋へ行くのが日課となっていた。



大阪から出てきて驚いたのが、東京のパチンコ屋は換金をしないことだった。その分、日用品の景品の品揃えは豊富だった。



上司がゴルフ好きで「ゴルフボールなら買い取ってやる」ということで、パチンコで勝つと３個入りのゴルフボールを取っていた。上司はそれを半額ぐらいで買い取ってくれた。



昭和４４年から４６年にかけて、２年ほど東京勤務が続いたが、東京のパチンコ屋は換金できないものと思い込んでいた。



この時代の東京のパチンコ事情を知っている人は、年代的には団塊の世代以上だ。私が通っていたパチンコ屋がたまたまなのか、東京では換金した記憶がない。



パチンコ日報の読者は私のような年配者は少ないと思うが、当時の東京の換金事情に詳しい方がいればご教授願えれば、と思っている。



当時の時代背景では美濃部都知事が東京都の公営ギャンブルを廃止していた時代なので、換金を禁止していたのか、と思ったりしている。



東日本大震災を機に東京から逃げ出す企業が増えている、という。それに伴って東京都の法人税収入が減ることが予想される中、石原知事が新たな財源確保にしたいのがカジノらしい。



東北の復興のためにも仙台にカジノを作る話しが急浮上している。



まさに、どさくさ紛れのカジノ法案であるが、お台場にカジノを作りたがっていた石原知事にとっては好都合なことでもある。



東電管内の電力不足に対して石原知事は「政令で強制力を持って臨め」と要請していたが、政府は３７年ぶりに７月１日から電力使用制限令を発動した。



言い出したら絶対にやる、といわれている石原知事の最終目標は、電力不足を理由にパチンコバッシングを続け、最終的には東京でカジノをやりたいのだろうが、その準備が着々と進んでいるように私の目には映る。



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