でも、物価の優等生という言い方には違和感がある。生活必需品の値上げは家計を直撃するのに対して、パチンコは余暇産業であり、パチンコがなくても生活には困らないからだ。
で、貸し玉料金だが、値上げの機運は業界自体にもない。むしろ、4パチを打てなくなったお客さんがどんどん1パチへ移行する状況の中で、いかに4円を復活させるかが課題になっているぐらいだ。
物価の優等生というのは前振りで、経済学者は物価の優等生であるパチンコ店が、電気代の値上げで窮地に立たされている、と解説する。なぜ、パチンコ店を引き合いに出したかというと、全国津々浦々にあるので、馴染みがあるのでランニングコストの参考になるからだ。
1店舗の電気代はホールの規模によって異なるが、1カ月の電気代が300～500万円かかるとして、特に東電管内のホールと関電管内のホールでは、電気代に大きな開きが出ることを指摘する。原発が稼働している関電は、今回は電気代の値上げを据え置いたからだ。
電気代というランニングコストが上がる地区で営業しているホールと据え置かれた地区で営業しているホールでは、当然、利益に差が出る。原発が全国で稼働している時代は電気代の差がなかったのが、ここにきて大きく影響してきている。大規模工場を建設するなら関電管内の地域に進出を考えるだろう。
パチンコの話に戻すと、全国チェーンは電気代の差をしみじみと感じさせられているが、電気代が上がった地域では、その分、出玉に影響することが懸念される。省エネ対策もやるだけのことはやった中で、同じような利益を確保しようと思えば、出玉を絞るしかない。
それがいとも簡単にできるのがパチンコ営業でもあった。食料品は値上げしない代わりに内容量を減らす方法で、価格転嫁できる。これをパチンコがやってしまうということは、出玉を削ることであるが、簡単にできる分、簡単にお客さんを飛ばすことだってできる。
電気代の高騰、人件費の高騰、とコストばかり上がって、物価の優等生はどう対処して行けばいいのか？ 残念ながらその答えを経済学者は持ち合わせていなかった。
まったくオチもない話である。
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