船井電機の倒産は明日の遊技機メーカーの姿

北米では “世界のFUNAI”とも呼ばれ、VHSデッキやDVDプレイヤー市場では70％、テレビデオでも50％の支配的なシェアを誇っていた船井電機が破産手続きを開始した。負債総額は約461億円。倒産に至った原因は中国や台湾メーカーの台頭などにより売り上げが減少。 債務の支払いが遅延し、材料の調達も困難な状況になっていた。

OEMでテレビやビデオデッキを低価格で提供する手法で事業を拡大してきた。パチンコ業界でも景品上代が1万円に引き上げられた時代、船井電機の家電製品が景品として取り扱われていた。

船井電機の倒産を受けて「決して他人事ではない。明日は我が身」と危機感を募らせる遊技機メーカーのトップもいる。

船井電機は本業が不振となり新規事業にも乗り出したがことごとく失敗。こうした姿が遊技機メーカーの将来とダブって見えるようだ。

そうならないためにこのメーカートップが手本にしようとしているのが、出版物流を支配してきたトーハンだ。出版社が作った本や雑誌が書店に納品されるためには、トーハンと日販という2大大手取次会社を経由しなければ書店に納品されることはなかった。

それだけではなく、書店の販売実績を見てトーハンがその書店への納品数を決めていた。小さな書店は相手にされることもなく、まさに殿様商売を続けていた。このあたりも遊技機メーカーの営業方法に似通っている。

さすがに街の小さな書店がどんどん閉店して行く中で、このままでは出版業界が立ちいかなることに危機感を覚え、これまで相手にしなかった小型書店の支援を始めている。

小型書店の開業をサポートする少額取次サービス「HONYAL」（ホンヤル）は、本の流通フローを簡略化することで、従来は口座開設に至らなかった少額の取引先とも持続的に取引可能なスキームを実現した。

これにより書籍販売への新規参入を促し、人と本とのタッチポイントを増やすことで、無書店自治体の増加などの課題解決に寄与することを目指している。

パチンコ業界も地方では無パチンコ地域が増えている。トーハンに倣って遊技機メーカーが小型店を出店しやすいように支援することも必要になってくる。言うまでもないが、店舗の数が増えるということは得意先が増えることを意味する。

船井電機の轍を踏まないように、トーハンの小型書店支援サポートをパチンコ業界でどう応用していくか、遊技機メーカートップの手腕に掛かっているとも言える。

ただ、スマート機導入でコンビニパチンコのチャレンジもあったが、時代の流れは大型店で、小型店は淘汰されていっている。その原因は射幸性に走り過ぎたためでもある。少額で時間つぶしをしたい高齢者には家から近所の小型店が必要である。



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