日本人の年収の変遷とパチンコ業界が生き残る方法

日本人の平均年収は、厚生労働省の「令和3年度賃金構造基本統計調査」によると、約424万円である。この数値は、医師や弁護士、プログラマーなどの専門職や金融業界、上場企業の社員などの高収入層が平均を押し上げている。しかし、中小企業の社員や現場作業員、非正規労働者の年収は200～250万円と推定され、平均よりも大幅に低い。その割合は、日本人給与所得者の約4分の1にのぼると推計されている。

かつては大衆娯楽の雄として君臨していたパチンコ。しかし、今やお金がかかり過ぎて「金持ちの遊び」と言われるようになった。しかし、実際の客層は専業や軍団、年金生活者が中心であり、金持ちのイメージとはかけ離れている。

本来、大衆娯楽としてのパチンコの客層は年収250万円前後の低所得者層であった。だが、業界は稼働至上主義から等価交換による売り上げ・粗利至上主義に転じたことで、その層を自ら排除していった。

特に遊技人口が減少したことで、ホールは売り上げを維持するために客単価を上げるという手段を取った。一概に客単価を上げることが間違いではないが、パチンコ業界の場合、その度が過ぎた。年収250万円層の客が離脱して久しい。日本は20年以上給料が上がっていないにもかかわらず、業界は客単価を釣り上げてきた。結果、遊技人口が減少するのは当然の結果と言える。

現在、MIRAIは「未来のファン創造」のために、パチンコ・パチスロに参加していない成人人口の約92％に対し、楽しみ方や面白さを伝える企画を年内までに準備し、今年度中にトライアルすることを発表している。

本来の客層である年収250万円とは、月収20万円ほどである。この層が気軽に遊べるようになることが、パチンコ業界の復活に繋がると考えられる。

年収250万円の客層は、5万円も10万円も勝つことを望んでいない。2000～3000円使って1～2万円でも勝てば満足する層である。これは、大きな勝ち負けを求めない、手軽な娯楽としてのパチンコの本来の姿である。

マクドナルドのビジネスモデルは単品販売ではなく、セットメニューを売ることで利益を上げている。ハンバーガーは原価率が高く儲けは薄いが、原価率が低いドリンクとポテトをセットで販売することで利益を確保している。このモデルをパチンコに置き換えて考えれば、ここにヒントが隠されている。

パチンコ業界も同様に、手軽な投資で楽しめる娯楽としての側面を強調し、客層の多様化を図ることで、再び大衆娯楽としての地位を取り戻すことができるだろう。

今後のパチンコ業界の鍵は、低所得者層を再び取り戻すことにある。そのためには、手軽に楽しめる遊技環境を整え、客単価の見直しを行うことが急務である。これにより、パチンコが再び大衆に愛される娯楽として復活する日が来るかもしれない。



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