インバウンド専用パチンコ店の可能性

アメリカの投資家であるウォーレン・バフェットがアメリカ株を売却し、日本株を積極的に購入している。具体的には伊藤忠商事、丸紅、三菱商事、三井物産、住友商事などの総合商社だ。各商社は複数の産業にわたる事業を持ち、安定した収益を上げることができるため、リスク分散も図れる。

アメリカ市場の価格変動が大きく、不確実性が増している中で、日本市場が比較的安定していると判断した可能性もある。

実際、日本政府の経済政策や日銀の金融政策が、企業業績の向上や株価の上昇を促進する可能性があると読んでいる。また、低金利環境が続いていることも、株式投資に対する魅力を高めている要因と考えられる。

バフェットの動きなどから日経平均株価は5万円越え超えてもおかしくないと読む市場関係者もいる。

「ニセコはパウダースノーの雪質で外国人客が訪れるようになり、外国人向けの飲食店や長期滞在型のコンドミニアムで不動産バブルが始まった。かつ丼が3000円で提供されるように、吉野家のアルバイトは時給2000円。地方もインバウンドによって活況を呈して来ることをバフェットは分析していると思う」（市場関係者）

ここからはアメリカと日本の金利差が縮まれば、今後は円高傾向に向かう。輸出企業には不利だが、高金利で海外に流れていた資金が日本国内にとどまりやすくなる。これにより、日本の株式市場や不動産市場への投資が増える可能性が出てくる。

景気が回復。円高が進めば海外旅行やレジャーも復活する。

今は海外に行った気分でストレスを発散するためにTDLやUSJが人気だが、業界の戦略一つで大化けするのはパチンコだと前出の市場関係者は指摘する。

「理由はストレス解消産業の中にパチンコも含まれているから。気軽で手軽なパチンコは誰でも入れるように業界が改めて努力した時に限るが」

さらに個人的見解と前置きして「業界の実験店舗として、インバウンド専用パチンコ店を東京と大阪の1カ所ずつ作るべき。英語、中国語、韓国語が話せるスタッフを配置して、そこでパチンコがどういう遊びかということを理解してもらう。インバウンド専用店があるだけでもインパクトは大きい」

その際に注意しなければならないことは、欧米人サイズにすることだ。台間はもちろんのこと、足元もゆったりできるサイズでなければならない。

これをゲーセン方式（5号営業）でやるのか、パチンコ店（4号営業）でやるのかはこれからの課題。5号営業なら入場料制にするか、時間制にするか、4号営業なら一般景品のみとするかだ。

パチンコを理解してもらったら後は自由に街中のパチンコ店へ行ってもらえばいい。


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