電気代の高騰であたふたするホール事情

東北電力が来年4月から家庭用電気料金の値上げを申請した。値上げ幅は32％超で一般的な家庭では1カ月8565円だったものが、2717円増えて、1万1282円となる。この報道を受けて慌てふためいているのが東北のホールだ。そのチェーン店は1店舗当たり年間1700万円ほどの電気代を支払っている。3割アップなら500万円増となる。これに店舗数を掛けた分がコストアップとなる。

この問題は何も東北電力管内だけのことではなく、電気代のさらなる値上げは全国どこも避けられない。

ホールのコストで大きく割合を占めるのは、機械代と人件費。次に光熱費だった。これまでにもデマンド契約を下げるなどの電気代のコスト削減方法はあったが、関心が薄かったことも否めないがいよいよ尻に火がついてきた。

今年9月、西日本でホールの営業時間を8時間に短縮したケースが話題になった。何度か取材を申し込んだがなしのつぶてだった。そのホールが8時間営業から3カ月余りで閉店することになった。後ろ向きの営業政策だったため、取材も受けられなかったものと推察できる。

取材は受けてもらえなかったが、自分の目で現状を確かめるべく、現地へ足を運んだ。一番賑わいを見せていたのは0.2パチコーナーだった。ここまで貸し玉料金を下げると電気代も出ないと言われているが、低貸し主体のホールは、電気代の値上げはボディーブローのように効いてくる。

で、東北のホールに話を戻すと、電気代値上げ対策について社員が話し合った。1列ガラ～ンとした島は冬場はそれだけでも寒々しく見えてくる。その対策に希望者にはストーブを貸し出すとか、工事現場などにあるような大型の扇風機で温かい風を送風するとかのアイデアが出たが、客からしても貧乏くさい。

これまで節電に対してパチンコ業界に要望があったのは、東日本大震災の時などだった。この頃はまだ業界も今ほど業績が落ち込んでいなかったので、本腰を入れるのは後ろ向きだったホールもあった。コロナ禍を経てさらに業績が落ち込んでいるところに、電気代の値上げとなれば、本腰を入れて節電を考えなければならなくなった。

電気代を下げる方法は日報でも何度か取り上げているので「電気代」「削減」で検索すればいくつかのヒントが出てくる。


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