応募が急に減った時に考えられること

採用支援㊙ブログより

つい最近まで求人募集を出せば、ある程度の応募がコンスタントに上がっていたにも関わらず、急に応募が上がらなくなった事例を多く目にします。

この状況になった時に、判断を誤れば、あっというまに人材不足に陥ります。

今回は、急に応募が減った際に考えられるケースについて紹介したいと思います。

①求職者の動きが停滞しているとき

年間で見た場合、応募が上がりやすい時期と上がりにくい時期があります。

近年のデータからは、あらかじめ上がらない時期を事前に特定することが困難になっていますが、それでも過去データから、一般的に応募が減るのはどんな時なのか？というのは明白で、それは天候が悪化した場合です。例えば、雨が続いたり、台風などの災害が起きた時です。このケースで一時的に応募が下がった場合だと、天候が回復した後に応募数は上がりますので、さほど気にすることではありません。

②周辺企業の募集に変化があったとき

今回の記事で最も重要になるのが、急に応募が上がらなくなった際に、周辺企業の募集内容が大きく変化している場合です。例えば、周辺の時給相場が上がった(最低賃金の改訂タイミングに起こりやすい)場合、シフト条件を緩和する企業が増えた場合、周辺企業が求人費用を増やしたために自社求人が下の方の掲載になった場合、周辺企業が給与以外の特典や福利厚生に力を入れた場合、周辺企業の求人数が増えた場合、他にも多数考えられますが、多くの場合、他に魅力のある仕事が増えたことで、他社に応募が流れてしまったと考えられます。

急に応募が減った場合、上記のようなことが考えられますが、慎重に原因をつきとめる必要があります。何の根拠もなく、求人媒体がよくないと判断して、他の求人媒体に切り替えがちな企業が多く見られますが、多くの場合は解決しません。根本の原因に有効な策かどうか？ということが重要になります。

過去の記事でも紹介しましたが、求人結果を分析する際には、まずはアクセス数の推移を見ることです。

アクセス数が悪ければ、求人のキャッチや掲載プランを上位に変えれば、ほとんどの場合でアクセス数が増加します。また、アクセス数が多いのに応募が少ない場合は、求人自体の魅力が他より劣っていると自覚する必要があります。

意外にも人材不足に陥っている会社の求人は、アクセス数は高く推移している傾向が目立ちます。

これは、求人に大きな費用をかけている分、他よりも露出度が高く、アクセス数が増えています。

しかしながら、いくらアクセス数が多くても、応募が上がらなければ話になりません。

採用に苦戦している企業の多くは、目をつけるところが間違っています。

言い方を変えれば、無効な対策に時間とコストをかけていると言えます。

より早く人材不足の状況から抜け出したいのであれば、なおさら採用ができていない本当の原因をつきとめて、それに応じた有効策を打つしかありません。

急に応募が減った場合、自社募集と周辺企業の募集動向を照らし合わせて、何が違うのか？ということを考える分析が採用活動にはかかせません。

採用にかけるべきは、コストよりも手間をかけることです。

最近採用が厳しいと感じる企業は、お金を使う前に、自社募集を一度振り返ってみて下さい。




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