機械代を下げるにはホールがメーカーを買収？

4円の復活を壊れたレコードのように繰り返しているが、呪文のように唱え続ければいつか復活するのではないか、と思っていたら4円、20円の専門店として再スタートを切ったホールが好調のようだ。

その一方で大半の業界人が4円の復活なんてあり得ない、と諦めている。水は高いところから低いところへ流れるように、4円から落ちた1円客は二度と4円に戻ることはない、ということか。

実際、貯玉再プレイで4円と1円が相互通行できるシステムができているが、導入ホールのデータを見ても1円から4円に流れることはほとんどないようだ。

そういうデータも4円を諦める理由の一つだろうが、あるホール企業は2円を最高レートに1円を展開することを検討しているようだ。

最高レートが2円ということは、ネックになるのは機械代である。40万、50万もする新台をペイするのは至難の業になっている。

この前定額制パチンコのエントリーを書いたところ、40万円もする機械代をペイするには月額の定額料金を10万円にしなければダメ、との書き込みがあったが、そもそも定額制に移行するホールの条件を全く理解していない。

定額制ホールとは50銭パチンコに手を出して経営が成り立たなくなり店を閉めるのならば、と条件を書いている。安い中古しか入れられないようなホールことを指す。

で、許可はゲームセンターだ。つまり、廃業寸前のホールをゲームセンターにして、それを月額の定額制で遊んでもらう、ということだ。実際、換金できないゲームセンターは暇を持て余したお年寄りの憩いの場ともなっている。

話が本題から逸れてしまった。

2円、1円を主体に考える中で、ネックになるのが高騰するばかりの機械代に決着をつけなければならない。そのためには、メーカーの価格支配から逃れるしかない。

では、どうするかといえば、メーカーを買収するのが手っ取り早い。2円でも営業が成り立つ遊技機価格の設定が必要になってくる。

メーカーを買収しても現在の規模では全国大手でも購買力が弱すぎる。生産台数が少なければ1台当たりの生産コストも上がる。生産コストを下げるためには1万台単位で発注できるぐらいの店舗数と台数を増やしていかなければならない。

ダイナムも昨年7月の總業50周年の集いで1000店舗構想を発表しているが、業界を改革するためには「一定の力が必要」と力説している。実際にダイナムはプライベートブランド機の開発も着実に実績を重ねている。

ホールが主導しなければ遊技機価格は下がらない。



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