これ以上不要論が起こらないようにするために

「今のパチンコ業界を遊園地に例えると、絶叫マシンのジェットコースターだらけの遊園地のようなもの。お客様の中にはお化け屋敷やメリーゴーランドに乗りたい人もいる。遊園地は色々な遊具があるから楽しい。これがジェットコースターだけの遊園地になったら誰が行きますか？」と怒りを爆発させるのはメーカーの社長。



パチンコのことが分からない人にもこの例えは分かりやすい。



売上げの上がる絶叫マシンが大当たりすると、メーカーも絶叫マシンの開発にしのぎを削ってきた。



「パチンコメーカーには1機種当たると100億円ぐらいの利益が出せるドリームがある。大きく儲けることは悪いことではない。今まで儲けてきた社内留保を今こそメーカーは吐き出すべきだ」と話しは義援金の方向へ。



メーカーの義援金活動も始まっている。中には2億円の義援金を出したメーカーもあるが「そんなものでは足りない。上場企業なのでそれが限界かも知れないが、上場したときの創業者利得のあるオーナー社長は個人のポケットマネーがあるはず。義援金を率先して送るのは、順番から行くとまずメーカー」と力説する。



ホールの経営状況は軒並み業績を落としているところへ持ってきて、この大震災である。



メーカーの得意先であるホールが潰れるとメーカー自体が存在しなくなる。



今まさにパチンコ業界が存続の危機に立たされている、といっても過言ではない。



そんなピンチをメーカーが率先して救わなければいけない。



パチンコ・パチスロ産業21世紀会は、業界全体で20億円の義援金を送る計画を立てている。



ユニクロが社長個人のポケットマネーを含めて1社で14億円の義援金を拠出している。それから比べると見劣りする。



年末年始にかけ、養護施設になどにランドセルを贈るタイガーマスク運動が全国に広がった。その仕掛け人はパチンコ業界ではないか、と週刊誌でも関連記事が載っていた。



「タイガーマスク運動のようなものでは全然足りない」という会長が何かとてつもないことをしてくれることを期待したい。



前出の社長は「20年前の自分たちを思い出して欲しい。当時は上場なんか夢だったが、それに向かって頑張ってきた。あの頃の気持ちに戻って大きいことをやれば、どれだけの宣伝効果になるか計り知れない」という。



松山千春のことばが共感を受けている。



「知恵のある奴は知恵を出せ。力がある奴は力を出せ。金がある奴は金を出せ。何も出せない奴は元気を出せ」



これ以上パチンコ不要論が台頭しないうちに、金のあるメーカーにはもっと金を出してもらい「パチンコ業界もなかなかやるじゃないか。見捨てたモンじゃない」と思われるぐらいの大きなことをしなければならない。



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