中小が生き残るには連合を組む

大手と取引している部備品商社の関係者が、大手の台所事情を明かす。



「消耗品の売り上げが相当落ちています。コスト管理がますますパワーアップした感じですね。われわれは機械とは違って、単価の安い消耗品を売っているわけですから、大きな痛手です」



大手は仕入れの量が半端ではないので、それだけでも中小ホールよりもはるかに安い単価で、消耗品も購入していると思われる。安く仕入れて、今度は使う量を減らされたのでは踏んだり蹴ったりだ。



どんな削り方をしているか、というと、例えば、大型店はおしぼりのケースを5カ所置いていたものを3カ所に減らす、といったイメージだ。サービスの低下につながらないギリギリのところまで抑えてきている。



大手は機械代も大手価格が存在する、といわれている。ホールにとっては一番経費がかかる機械代の時点で、中小よりも優位に立っていた。



しかし、大手といえども機械代を削減し始めている、ということは今までよりも台数を買わない、ということ。これでは、メーカーとしても大手価格を維持したくない。



メーカーにとっても販社にしても、得意先であるホールが減ることはありがたくないことだ。



「中小が大手に対抗するには連合を組むこと。団体交渉で値段交渉をしないと中小は潰れてしまいます。10社、20社でまとまるのもいいでしょうが、店舗数が少ない都道府県は、県単位でまとまることも一つといえます」（部備品商社）



業者としても窓口が一本化することで、値段交渉などの作業の効率化が図れる。中小は連合を組んでまとめ買いする、ということで業者を入札制度にすれば、コストダウンにつながる。



本来、協同組合は中小の集まりで相互扶助が設立目的の一つで、事業科目の中にも共同購買事業を謳っている組合もあるが、ちゃんと機能していないのかも知れない。



ここからは業者の本音が垣間見える。



「連合を組んでくれた方が、倒産した時に困らない。中小は現金決済ができずに売掛だけが残るケースもある。今後中小が倒産して、売掛が残ることだけは避けたい」



なるほど、リスク回避という意味合いも含まれていたのか。



ロッテ、ヤクルトの共同購買事業は全遊連時代から続いているが、共同購買を徹底させたら、特定の業者しか生き残れない気もする。





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