IR開業で大阪のスロット客が消える

ある遊技機メーカーが、近い将来に起こるであろう地殻変動を予測している。大阪IRが2030年に開業すれば、大阪のホールは確実に衰退のスピードを早めるというのだ。その理由は明快で、スロットの「太客」──つまり専業が、カジノへと流れていくという分析である。

スロット専業は、ただの遊技客ではない。データ解析やSNSを駆使して、設定状況の良い「信頼できるイベントホール」を見抜き、それが多少遠方でも移動は厭わない。フットワークは極めて軽い。

専業にとって移動距離は問題ではない。むしろ「勝てる場所」が存在するかどうかがすべてだ。大阪IRが開業すれば、その新天地が彼らの目の前に現れることになる。

ラスベガスのランドカジノにおけるスロットのペイアウト率は、一般に90〜95％程度とされている。しかし、開業当初のスタートダッシュを狙う大阪IRでは、初期段階で98％以上という高還元率を設定してくる可能性が高い。開業フィーバーと高還元の誘惑が重なれば、もはやホール側は太刀打ちできない。

さらに若年層の動きも見逃せない。彼らはコスパに敏感だ。カジノの入場料6000円を支払ってでも、「風営法下のスロットでは到底味わえない夢──一撃100万円超えの配当」を求めてカジノへ向かう。特にSNSで勝利報告が拡散すれば、一気にブーム化する可能性もある。

そして決定的な違いが「営業時間」だ。カジノは24時間営業である。

つまり、一度入場して飲食や仮眠もカジノ内で済ませれば、入場料の負担は相対的に軽くなる。中には数日間、場合によっては1週間単位で滞在する“猛者”も出るだろう。

対してホールは風営法に縛られ、23時閉店が原則。勝負を続けたい客ほど、カジノへと吸い寄せられていく構図だ。

現在、ホールではパチンコよりもスロットの設置比率が高くなりつつある。言い換えれば、スロット客を失えば経営の屋台骨が崩れる。IRカジノの開業は、ホールから太客を根こそぎ奪うことになるかも知れない。

もはや問題は「いつ奪われるか」ではなく、「どう備えるか」に移っている。ホールが生き残るには、カジノとは異なる遊技文化としての価値を再構築するしかない。交換率を7枚交換にすれば、設定6も入れやすくなる。

射幸性競争から一旦離れ、安心して長く楽しめる娯楽としての再定義が急務だ。

大阪IRの開業は、業界にとって試練であると同時に、再生のラストチャンスでもある。

ホールで夢を見せられなくなったとき、ファンは別の夢を選ぶ──その現実が、5年後に迫っている。



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