自家発電できればEVの将来は明るいから、と投資対象とする遊技機メーカー

5月3日付の産経新聞にこんな見出しが躍った。

EV世界販売急減速　

2023年の電気自動車（EV）の世界販売台数は前年比25.8％増の約909万台で、伸び率は前年の66.4％から急減速したことが2日、調査会社マークラインズの集計で分かった。一方、ハイブリッド車（HV）の伸び率は31.4％（22年15.2％）に加速し、EVと逆転した。 　EVの需要が一巡し、成長が曲がり角を迎えた半面、価格が手ごろで充電の心配がなく、使い勝手の良いHVに人気がシフトしてきた可能性がある。
　
トヨタ自動車を筆頭とする日本勢はEV販売で米中勢に遅れるが、HVはお家芸とし、業績に追い風だ。ただ、脱炭素の流れで中長期的にEV市場は拡大が続くとみられ、HVのもうけをEVに投じて競争力を高めることが欠かせない。 23年のHVの販売台数は約459万台だった。外部電源から充電できるプラグインハイブリッド車（PHV）は約392万台で、46.0％増と高めの普及ペースが続いた。一方、米EV大手テスラは苦境に陥り、24年1～3月期は前年同期比で減収となった。

以上引用終わり

欧米のEVシフトは環境問題を建前にトヨタのハイブリッド潰しとか言われているが、それでも将来的にはEVにシフトすることを確信。EV車に欠くことができない自動運転技術に関係するカメラ系のベンチャー企業に投資している遊技機メーカーがある、という。

EVがオワコンと言われる理由は、EVが瞬く間に普及した時に不足する電気をどうやって供給するのか、という問題だ。

その打開策とも言える技術が全個体電池だ。全固体電池を搭載することでEVは、より遠くまで走れるようになり、そして充電にかかる時間も圧倒的に少なくなる。この技術を出光興産とトヨタが全固体電池の量産化に向けて、固体電解質の量産技術開発や生産性向上、サプライチェーン構築に両社で取り組むことを発表している。

全固体電池の開発がどこまで進んでいるのかは分からないが、遊技機メーカーはこの全個体電池のベンチャー企業に対しても出資しているようだ。

では、なぜ、遊技機メーカーがEV関連に出資しているかというと、将来的には着地点はEVと読んでいるから他ならない。

EVが普及すれば電力不足に陥るという予測もあるが、それはコンセントからクルマへ充電するからである。コンセントから充電しなければ電力不足に陥ることはない。

これはどういうことかというと、将来的にはEVは自家発電する技術が搭載されるからだ。

自転車のオートライトは、前輪のハブに発電機が設置されていて、タイヤがまわることで発電される。ライト付近のセンサーが外の明るさを感知するので、自動で点灯・消灯してくれる。

クルマのタイヤは走行中は回り続けているわけだから、素人でもそんなことが思い浮かぶ。

EVではブレーキを掛けると運動エネルギーが電気エネルギーに変換される「回生ブレーキ」なるものがある。回生とは「生き返る」という意味。エンジン車の場合、減速するときには車を動かしていた運動エネルギーが熱として失われる。しかし、モーターで動くEVやPHEVなどでは、減速時に運動エネルギーを電気エネルギーに換えて（生き返らせ）、駆動用バッテリーに戻して再利用することができる。

自家発電により航続距離がさらに伸びれば最終的にはEVになるということを見越して、先行投資している、ということのようだ。


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