日本でレンタルビデオ事業がスタートして40年あまり、TUTAYAはレンタルビデオ事業からの撤退を表明しており、昭和のビジネスモデルが終焉を迎えようとしている。
同業ライバル店だったゲオは、中古品販売の「セカンドストリート」に業態転換を進め、こちらは堅調に推移している。
ビジネスモデルの寿命は一般的には20年と言われている。その中でレンタルビデオ事業が40年以上も続いたのは、まだいい方なのかも知れない。ゲオは時流を読んでレンタルからの横展開で中古販売というビジネスモデルのマイナーチェンジを行ったとも言える。不要になったモノを売り、必要な人がそれを買う。SDGsの風潮ともぴったりとマッチした。
パチンコ業界の歴史を戦後から数えるとするならば、ビジネスモデルとしては“80歳”を迎えようとしている。これだけ長く続けてこられたのは、人間が本能的に持つ射幸心を換金という餌で釣って来たからだろう。景品交換も換金もないただの大人の娯楽だったら遠の昔に廃れていただろう。
全盛期には全国津々浦々までパチンコホールがあった。それが地方ともなるとパチンコ空白地帯が生まれている。地方は街の人口減少と共に、遊技人口も減って行くわけだからホール経営が成り立たなくなるのは当然のことだ。
この流れに危機感を持っているグループがある。ホールが一定のエリアから消えてしまえば、そのエリアにまだ残っているパチンコファンが行き場を失うことを恐れている。ファンがまだ残っているのに、ホールが先に消滅することは、業界としても由々しき問題だ。そのためには何らかの方法でホールを救済しなければならないと考えている。
しかし、救済と言っても具体案があるわけでもない。
そもそもパチンコのビジネスモデル自体が限界に近づいているために、このような状況を招いているわけである。つまりビジネスモデルを根本から変える時期でもあるということだ。
パチンコからの横展開での業態転換と言えば、パッと思いつくのはタンポポのような時間制パチンコのような営業形態だろう。ゲーセンの営業許可で、景品交換・換金はないがパチンコは1000円スタートで25回以上は回り、スロットは全6が打てる。となれば、本当の意味でストレス解消の役目も果たすことができる。
パチンコの次のステージはストレス解消産業として生きていくか。
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