これは数学で戦艦大和建造計画を阻止しようとする映画「アルキメデスの大戦」のキャッチコピーである。戦艦大和を日本海軍の威信をかけて建造したい平山忠道造船中将の計画に反対する山本五十六海軍少将が東京帝大の天才数学者櫂直のずば抜けた計算力で、何ら資料のない大和の建造費を正確に弾き出し、建造費が法外に安いことを暴くのだが…。
確かに数字は嘘をつかない。そのために企業は1年間の会社の成績表として決算書を発表する。財政状況を明らかにするのが貸借対照表であり、経営の成績表が損益計算書である。収益から費用を引いたものが当期純利益となる。収益とは経営活動によって資本を増加させた原因のことで、反対に費用とは経営活動によって資本を減少させた原因である。
数字で業界を見ると時として残酷にも見えてくる。
マルハンはこの10年間の財務状況を公表しているが、10年前よりも店舗数や設置台数は増えているのに、売り上げ、経常利益は下がっている。
2011年3月期で売り上げは2兆389億4300万円、経常利益は487億9900万円、店舗数269店、設置台数16万4592台、従業員1万2730人だった。
それから10年、2021年3月期ではどうなったかというと以下の通りだ。
売り上げ1兆1055億8400万円、経常利益166億7500円、店舗数315店、設置台数21万8798台、従業員1万1141人
店舗数は46店舗増、設置台数は5万4206台増にも関わらず、肝心の売り上げは9333億5900万円減、一番重要な経常利益は321億2400万円減となっている。
業界が右肩上がりの時は店舗数を増やすことが売り上げを増やすことに直結していたが、衰退期では店舗を増やすことが売り上げを増やすことのイコールではなくなっていることが数字から読み取れる。
店舗数が増えて売り上げ・経常利益が減るということは全体的な稼働低下と低貸しコーナーが利益を阻害している。
稼働低下はコロナ前から進んでいたことであるが、その打開策もないままにコロナに突入してしまった。一連の数字を見ているとやはりパチンコは4円、スロットは20円で成り立っていた業界であることを思い知らされる。低貸しを廃止して4円でも遊べる環境を整えなければならないことは分かっているのに、ギャンブル化に舵を切った業界では成す術がないのか？
コロナ禍も3年目に入り、依然として収束のメドは立っていない。コロナ前の業績に戻すには来店客数を増やすなり、稼働時間を上げるしかないが、お客さんはコロナ禍で給料も減り、コロナが長引けば長引くほどパチンコどころではない人も増えてくる。
人気ブログランキングへあなたのポチっ♪が業界を変える※コメントには必ずハンドルネームを入れてください。匿名は承認しません。コメントがエントリーになる場合もあります。