パチンコ日報

ニュースにならないニュースの宝庫 

入社10年、店長になったばかりで粗利を求められすぎて退社

週刊誌の企画で東大卒の異色の人物にスポットを当てる特集を組んでいた。対象者を探している時にぶち当たったのが40代前半のAさんだった。Aさんの話は面白かったが、本誌に載ることはなかった。いわゆるボツネタだが、日報向けだということで伝わってきた。

東大を出ると都内の私学の教師になった。両親が教師だったこともあり、子供のころから教師になるのが夢だった。勉強していたら東大に合格してしまった。

20代まで勉強一筋の人生を送ってきたAさんは女性とも付き合ったことがなかった。高校の教師になると女子生徒からモテるようになった。バレンタインデーではチョコレートの山ができた。顔は俳優にもなれるほど良かった。ここでAさんの女好きが開花してしまった。

モテモテのAさんは有頂天になっていた時に、高校時代の同級生に誘われて行ったのが、歌舞伎町のポーカーゲーム屋だった。ここで今度はギャンブルに目覚めてしまった。遠隔操作もバンバンにあるポーカーゲームで、ビギナーズラックで5万円勝ってしまう。それがきっかけでポーカーゲームに嵌ってしまったAさんはたちまち借金地獄に落ちてしまう。

借金返済のためにAさんが取った行動はサラ金でおカネを借りるのではなく、裏の仕組みを知るためにもそのポーカーゲーム屋で働いて200万円あまりの借金を返済する道を選んだ。業界側にいないとギャンブルは勝てないことを悟った。

学校が終わってポーカーゲーム屋で朝方まで働き、そのまま学校に出勤し、学校のシャワーを浴びて授業に出るような生活が始まった。

ギャンブルに嵌ると同時にモテモテのAさんは女子生徒にも手を出してしまう。これが学校にバレて解雇されてしまう。2人の女子生徒と付き合っていた。

教職を失うのは26歳の時だった。

履歴書には女子生徒に手を出して解雇された、とは書けない。

紆余曲折の後、Aさんが腰を据えたのが都内のホールだった。ホールでは真面目に働いたが、ギャンブルの虫は治まっていなかった。この頃は競馬に手を出して、給料は競馬に突っ込むような生活を送っていた。

借金もこしらえていた。

ある日、3連単で奇跡が起きた。

120万円の万馬券が出た時だった。マークシートを塗り間違い自分が買った馬券は外れたものと思っていたが、外れ馬券を改めて見返すと、間違って塗った馬券が当たっていた。何十回もその馬券を見返した。

確かに3連単を的中させていた。Aさんは5000円買っていたので、配当金は6000万円となった。

借金もこれで完済できたことから、Aさんはキッパリと競馬から足を洗った。それからはホールの仕事に邁進する。

そんな働きぶりが認められて今年で入社10年目になるAさんは、去年暮れに晴れて店長に昇格した。その矢先にコロナだ。

業界全体がコロナ禍の影響で、前年対比で6~8割の客の戻りの中、業績を上げるのは難しい時期に店長に就任してしまった。

オーナーからの指示は粗利を取ることを重視される。コロナとは関係なしに稼働が下がっているのに、コロナのWパンチである。ここでさらなる粗利を取れば、ますます客が飛ぶのは火を見るよりも明らかだ。

「会社が求めるのは粗利、粗利。俺は客の立場で苦労してきたので、そんなに抜きたくない。今のパチンコには負けても大逆転がないのでお客さんが可哀そう。冬のボーナスも出ないので辞めた」(Aさん)と10月初旬に退社してしまった。

で、次の就職先として考えているのが学習塾。幸い大学時代の友達が塾をやっているので、そこで暫く講師として働いて、ノウハウを身に着けた時に独立を考えている。

ただ、塾には女子生徒が大勢いるので、そっちの虫が湧いてきそうなところが心配事のようだ。




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公的資金で救われた2020年、正念場は2021年

「表面上は黒字だが関連会社もすべて赤字。債務超過でヤバイ」

ホールのメインバンクの関係者が喋ったことは、漏れ伝わってくるものだ。

コロナ禍で大変なのは何もパチンコ業界に限ったことではない。人の動きが制約されたことで、航空会社やJR各社も来年3月の決算では大幅な赤字額を計上する。5100億円の赤字を計上することになるANAは社員の給料を3割カットである。

コロナ禍で繁盛しているのは、巣ごもり特需のゲーム機業界やネットフリック、飲食店の宅配代行、ネットショップ、テレワーク関連など極限られた業種しかない。それ以外は観光産業、飲食業に代表されるように「お客さんが来ない!」と軒並み業績を落としている。

財務体質が弱ければコロナ倒産が待っているだけで、信用調査会社の関係者は「9月から年度末にかけて倒産が増える恐れがある」と警鐘を鳴らす。

コロナ倒産を何とか防ぎたい政府としては、それまで対象業種から外されていた公的資金の融資をパチンコホールも受けることができるようになった。日本政策金融公庫が扱う新型コロナウイルス感染症特別貸付やセーフティネット貸付がそれで、一息ついているホール企業も多い。

「今年は公的資金と雇用調整金で随分助けられています。旧基準機の撤去も1年延長されて今年は何とか乗り切れても、問題は来年です。1年延期になった機械代がかかってきます。来年は黒字化に持っていかないと金融機関の見る目が厳しくなる。2021年の黒字化は大命題。切実な問題で、財務体質の基盤強化は今から頭が痛い」(都内ホール関係者)

同社ではコスト削減の一環として本社事務所を移転。従来に比べ事務所スペースは3分の1。家賃も3分の1に抑えている。その他、ボーナスも1割カットで固定費の削減に取り組んでいる。営業会議や採用もオンラインで行うことで間接費のコストダウンを図る。

間接部門は削減できても、一番肝心なのは機械代であることは揺るがない。しかも、完全6号機に移行した時、客の戻りを含め売り上げなど従来比で80%の中で、6号機の利益貢献が不透明なこと。

「6号機のように稼がないスロットは中古か、ベニヤ対応にする。おカネの使い方がよりシビアになるが、銀行の融資が厳しくならないためにも、ホールの大型倒産がでないことを祈りたい」(同)

ホールが財務体質の基盤を強化しても、お客さんが戻って来なければ始まらない。失業者が増えればホールが流行ったのは昭和の時代の話し。あの頃は失業してもすぐに次の仕事が見つかる状況だったので、失業中にパチンコをする余裕もあったし、今ほどおカネを使わなくても楽しめた。




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午後10時閉店は業界のスタンダードになる?

コロナ禍で旅行業界や運輸業界だけでなく、ほとんど業種が売り上げを落としている。気になるのは冬のボーナスだ。

三菱UFJリサーチ&コンサルティングが9日に発表した2020年冬のボーナス見通しによると、冬のボーナスは、一人あたり平均支給額が34万7806円(前年比▲10.7%)と新型コロナウイルス感染拡大の影響が本格化し、大きく減少するとみられる。減少幅もリーマンショックの影響で大きく落ち込んだ2009年並みまで拡大すると予想。中小企業、サービス業を中心に冬のボーナスを大幅に削減、あるいは支給を見送るといった動きが本格化すると予想されている。

ボーナスが出るところで10%の減額で、中小になれば全く出ないところもある。これらの傾向からパチンコ業界へ及ぼす影響を試算したホールがある。

ボーナスが10%減に倣い、来年の売り上げ予想を10%ダウンとしている。

大命題はこの10%減をどうやってカバーするかだ。お客を増やすことが売り上げ増につながるが、決定打はない。財布の紐は固くなるばかりで、増客も見込めないとなれば、後はさらなる経費の削減しかない。

「契約社員やアルバイトの適正人数の見直しが図られています。暇な店ほど適正人数じゃないところもありますから。まずは無駄な人件費の徹底的洗い直しです」(大手ホール関係者)

人件費の見直しの流れの中で、検討材料に上がっているのが、閉店の前倒しだ。

JRや私鉄でも最終電車の前倒しを来年春のダイヤ改正で実施する動きがある。概ね30分ほど最終電車が繰り上げになる。

ホールは現在11時閉店が大半だが、以前から夜の稼働が落ち込んでいるところにコロナ禍が拍車をかけた。会社からパチンコを止められているケースもあるようにサラリーマン客の戻りが伸び悩んでいる。

そこで検討材料になっているのが午後10時閉店だ。

アルバイトは午後10時以降も働いていると時給に25%UPの深夜手当がつく。最後の1時間がその対象になる。それをカットすることも狙いだが、そもそも10時以降の稼働はほとんどない。10時以降は売り上げも上がらないのに店を開けておくことも無駄だ。

10時閉店が業界の大きな流れになれば人件費だけでなく、光熱費の削減にもつながる。

人件費関連では景品カウンターの無人化も検討材料の一つになっている。無人コンビニもある時代である。

ウイズコロナ時代のニューノーマルは来年あたりから始まる?



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100台の小型店舗でもやっていけるビジネスモデルがなければ地方からパチンコユーザーが消える

東京、神奈川、埼玉で7店舗運営するホール企業の社長が、友好関係にある都内のホールの社長に、売却話を持ち掛けた。

物件は都内の下町にある店舗。台数は定かではないが土地・建物で6億5000万円。すぐに買える金額だが、ホールを続けることには難色を示した。昔ならこの値段ならすぐに買ったが、低貸し主体では将来的に難しい。

更地にして転用するには解体費用におカネがかかるが、ビジネスホテルへの転用を検討したところ、大手2社が30年の定期借地で話に乗ってきた。まだまだ、都内ではビジネスホテルの需要はあるようだ。

しかし、新規で店を建てての低貸し専門店はない。既存店で安い中古機があるから低貸しは何とかやっていける。

ビジネスホテルやマンションに転用できるのは、人口密集地であるのは言うまでもない。これが地方ともなると、転用も効かず、廃墟になってしまう。

売却話を持ち掛けられた社長は、将来的に限界集落になる市町村の地図を持っている。危険な市町村は赤色になっていて、そういう地区からの売却話は端から断っている。

その地図に基づくと将来的に残るホール軒数は2600店舗となっている。

最盛期には1万8000軒のホールが鎬を削ったが、その時はまさに日本全国津々浦々にホールがあった。筆者の故郷である広島県の島でもパチンコブームの90年代は4店舗もあったが、今は1店舗に減っている。

「赤い地区でも100台ならやっていける。そうしないとパチンコホールがなくなる市町村が増える。パチンコホールがその地区からなくなれば、パチンコをする人はますます少なくなる。市場規模が小さくなったんならそれに合わせてコンパクトな店づくりを考えなければいけない。100台ではやっていけない、という先入観をまず払しょくすること」と話すのはこの売却話の場にいた業界関係者。

パチンコ業界の流れはこれとは真逆に新規店舗は大型店ばかりだ。スーパー業界が辿って道をパチンコ業界は追っかけているとも言える。

総合スーパーは高度経済成長時代のビジネスモデルで、環境の変化に対応できずに業績不振から抜け出せない。その代わりに台頭したのがコンビニであり、食品専門スーパーであることを業界も着目しなければならない。

コンビニのように店舗面積は小さくても利益を出す。100台の小型店舗でも利益を出す方法を考えなければ、地方からどんどんパチンコユーザーが消滅していく。



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ライトユーザーの離反を回避し、ファンを増やす取組みを充実させる

2019年の参加人口が890万人で2020年はさらに減少しています。

2009年の参加人口は1720万人でしたが、リーマンショック以降の2011年は1260万人、2012年は1110万人と、参加傾向は大幅に低下している現状です。

人口動態の変化と可処分所得の変化、社会背景の変化による影響など、コントロールできないものもありますが、業界としてはコントロールできる部分でやれていないことに目を向けていかないと根本的な改革はできません。

仮に、2020年の参加人口が前年比で20%ダウンしているとしたら、約710万人の参加人口になり、コロナが終息したとしても2019年の890万人に戻ることは難しい状況です。

業界における顧客創造というのは、単純に射幸性が上がれば果たされるということはありません。

一時的な参加人口の増加はあったとしても、そもそも射幸性の高い機種を好んでいたユーザーばかりではありません。
減少原因を『射幸性の低下』という一言で終わらせるのは危険な考え方で、射幸性とは関係ない別の側面からも検証して、新たな取組みに挑戦していく必要があります。

高射幸性(見返りの大きい出玉)を好むユーザー、短時間で瞬発力のある出玉を好むユーザー、長時間遊びながらも投資婚額を抑えたいユーザー、初当りまでの投資金額をかけたくないユーザー・・・・・、あくまでもユーザー様の嗜好とユーザー様の人数(割合)から考えて、過去はどのユーザー様が離反していったのかを考えるのと、機種に対する知識や情報の『高・中・低』による離反の影響も同時に考えて【これ以上は離反させない】ことと【ファンが増えるプロセス】となる施策を実施していく必要があります。

これはホール様だけの取組みではなく、メーカー様も販売台数が伸びるスペックや、過去のヒット傾向からの分析だけでなく、離反したユーザーをフォローできていなかった点に関しても省みる必要があります。

特に、“ライトユーザー”と呼ばれる、来店回数が少なく、知識や情報も少なく、遊技時間も長くないお客様の離反原因を解消していくことが、新規ユーザーをファンにしていくヒントになると思います。

新しいカテゴリーの機種で顧客創造を目指す場合、簡単に顧客認知を得られるわけではないので時間は当然かかりますが、ライトユーザーをフォローできていない部分を探り、挑戦していくからこそ新たなカテゴリーが生み出せるというものです。

このコラムで繰り返し書いている『今年から来年にかけて特に重要な施策』は、ホールでお客様が好みの機種を見つけられる環境づくりというものです。

好きな機種が無くなる、見つからないということになると、自然と離反が増えていきます。

ヘビーユーザー化している状況ですが、ヘビーユーザー化しているわけでは無く、ライトユーザーが減少し続けた結果、ヘビーユーザーの比率が高まっただけのことです。
(もちろん、もともとライトユーザーだった人がヘビーユーザーになっていくのですが)

お店では『機種が分かる』『面白そうだ』と思える施策が為されていない現状です。
全機種のスペックをある程度は把握している私でも、お店に行った際には「どんな台だっけ?」となります。

まったく事前知識を持たないライトユーザーが好みに合う機種を探せる環境ではありません。
これは、ホール経営の社長や幹部の方と話しても同様で、「分からないから打てない」という会話が出ます。
そう思うなら、自分視点でも良いので「分かる」ようにすることと、自社の商売なのにお客様も分からない状態になっていることを省みて施策を考え続けて実行することが大切です。

知識が無くても『分かる』『興味が湧いた』ということが、新規ファンを獲得していく入口です。

答えが無いものに挑戦するのは一握りの人たちですが、旧規則機の撤去が進む今年から来年にかけては、一握りの人たちの量が増えれば増えるほど、全国でさまざまな成功事例や失敗事例も増えるので答えが生み出すスピードも高まります。
自店のある地域は自店の役割でファンを増やすことが大切です。



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