パチンコ日報

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1パチに業界の未来はあるのか?


今、業界が抱えている問題の根本の一つに1パチ、5スロなどの低貸しが普及したことで売上、粗利が共に4パチ、20スロ時代に比べ、1/4以下に下がっていることだ。売り上げに比例して稼働率も年々下がりながらも、人件費や機械代の固定経費はあまり変わっていないところにある。

せめてもの自衛策として新台を買い控え、中古でやり繰りするしかない。売上に見合っただけの固定費で抑えようとするものの、新台を導入できないホールでは集客力はバンバン入れ替えるホールに比べると劣る。さらに、主力となってしまった1円で利益を取ろうとするから、残っていた低レート客までも逃すことになる。各ホールが同じような営業に走るから業界のパイがどんどん少なくなる。

「パチンコ屋は出してナンボと教えられてきた。その中でほんの少しだけ利益を頂く。4円、20円だけの時は、利益率は10~15%で、15%を超えるとボッタクリと言われた。1パチ、5スロでは、30~50%の利益率を取らなければやっていけない。利益率の分岐点が大きく超えてしまったことに原因がある」(ホール店長)

稼働のあるところから利益を取るのが昔からの鉄則だった。唯一の例外は海物語で、海物語だけは薄利でなければ稼働がつかないと言われた。

ところが、その鉄則が妙な使い方をされるようになって久しい。今、稼働があるコーナーといえば新台コーナーしかない。だから、新台効果がある導入時から抜きにかかる。

こんな営業では客もホールも共倒れになる。

その余波が設備機器メーカーを直撃した。ゲームカード・ジョイコホールディングスが30~60歳未満の希望退職者を80人募集したところ、定員をオーバーする86人が応募して4月30日付で退職した。

50代のAさんは希望退職に応募した一人だ。

「この業界で新規案件がなければ周辺業者はどうしようもない。伸びる余地がない。上場会社なのにまさかこんな日が来るとは思わなかった。20年前にこの日を誰が予測できただろうか。パチンコメーカーだって倒産する時代になってしまった。1パチが主流では業界の明るい未来はない」と業界から去る決意を固めた。

そんなAさんだが、ふと頭をよぎるのが朝鮮特需だ。Aさん自身がそれを経験している年齢ではないが、朝鮮戦争が勃発したことで戦後の日本が経済復興するきっかけとなった。もし、鮮半島有事が火ぶたが切られたら、特需によってパチンコ業界も潤うのではないだろうか、という淡い期待だ。

今ならさしずめ、トランプ大統領から高い軍備を買わされて終わりだろう。


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