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2月27日号の週刊新潮に、「今頃分かったMC『中居正広』の実力」と題する記事が掲載された。この記事では、MCとして5本のレギュラー番組を持ち、長年芸能界の第一線で活躍してきた中居正広が引退したことで、テレビ業界にどのような影響があったのかを検証している。


まず、テレビ局関係者は「ほとんど影響はない」とのコメントを寄せている。その理由は、中居が担当していた番組の視聴率が近年低迷していたことにある。全盛期には視聴率20%を超える番組もあったが、最近は5～6%程度にとどまっており、決して合格点とは言えない状況だった。視聴率が低迷していたため、いずれにせよ打ち切られる可能性が高かったというのがテレビ局関係者の見解だ。

一方で、長年培った中居のMC力には一定の評価がある。視聴率低迷の原因は、彼の実力不足というよりも、テレビ全体の視聴環境の変化が大きい。地上波の影響力が相対的に低下し、YouTubeやNetflixといった配信プラットフォームに視聴者が流れている現状では、かつてのような高視聴率を記録すること自体が難しくなっている。

さて、ここからが興味深い話で日報ネタでもある。

テレビから離れた中居には、思わぬ新天地が用意されていた？　記事によるとそれはパチンコ業界だった。昨年、中居を起用したパチンコ台の開発が進められていたという話が浮上していたようだ。もしこの計画が実現していれば、パチンコ業界にとっても話題性のある目玉商品になっていたはずだ。しかし、現在この計画は“中居事件”によって凍結されていると見られる。

しかし、パチンコ台の開発が完全に消えたわけではないとも思える。過去には数多くの芸能人がパチンコ台になっており、パチンコになったからと言ってイメージが悪くなるわけでもない。今は逆に事件を起こした中居のイメージによってペンディング状態だろう。

むしろ、中居単独ではなくSMAPをテーマにした台であれば、ファンからの熱烈な支持を受ける可能性は高い。特に、熱狂的なSMAPファンにとっては、かつての栄光を懐かしむファンでホールが賑わうことだろう。

パチンコ台とは別に、中居のトーク力を活かした新たな活動として、パチンコホール向けのイベントへの出演の話も。これは彼のスキルを活かす場としては理にかなっている。過去には、人気タレントがホールイベントに登場したことがある。中居がこの道を選ぶかどうかは未知数だが、彼のプライド次第では実現する可能性は十分にある。

彼の知名度と実績を考えれば、テレビ以外の分野で活躍する道はいくらでもある。特に、パチンコ業界のように話題性を求める分野では、彼の名前は十分に価値がある。

元SMAPの一員としてのプライドがある中居が、こうした新たな道を選ぶのかどうか。もしそれを受け入れたならば、新しい形での成功を収める可能性は大いにある。ファンにとっては、どんな形であれ、彼の姿を再び見ることができる日が来ることを願っているに違いない。

ちなみに、中居の大先輩である元光GENJIの諸星和己は、来店イベントの常連だ。



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大手ドラッグストアーでのこと。最近のドラッグストアーは、生鮮食品を扱うことが当たり前になっている。

その売り場で中年夫婦の会話が業界人の耳に入って来た。

「こんな真っ黒くなったバナナは人間は買わない。よっぽど食うのに困っている人ぐらい」

「精々、ペット用に買っていくぐらいよね。でもこれじゃ、ウチのペットに申し訳ないわ」

ワゴンに盛られたのは、半額シールが貼られた、黒ずんでしまったバナナだった。


「バナナはその日に売り切るのが鉄則。半額で売るならこの状態になる3日前。ここまで黒くなったバナナを商品としてウチでは出さない。これが、ドラッグが生鮮に弱いところ。スーパーのノウハウがそもそもない。この状態で売ってはいけない。店の評判が悪くなるだけ。ウチの会社なら従業員にジュース用に無料で配る」

会話の内容から、どうやら、男性の方はスーパー業界の人のようだった。

その時、業界人とこの男性の目と目が合ってしまった。

すかさず業界人は「勉強になりました。お客の立場でこんなものを出されたら店の評判が悪くなるだけですね」と話しかけた。

すると男性は「ドラッグの関係者ですか？」と聞き返してきた。

パチンコ業界人であることを明かした。

すると、奥さんの方が「パチンコ屋のあの話をしてあげなさいよ」と男性をけしかけた。

50代の夫婦は2人共パチンコファンであることが分かった。

ある日、マイホールで客と従業員がトラブっている場面に遭遇した。その時の模様をスマホのカメラで撮影していた。

トラブルの内容は負けたお客が従業員に文句を言っているのだが、従業員は軽くあしらっている様子だった。負けたお客の気持ちを全く考えようともしていなかった。

「この動画を会社の教材にしました。もし、あなたがパチンコ店の店長だったら、どうやって丸く収めますか？というテーマで。お客さんの気持ちを考えればこんな対応はしないですからね。異業種研修のレポートに使わせてもらいました」

ドラッグストアーもお客の気持ちを考えれば、黒ずんだバナナなど販売しない。お客の気持ちが分かっていないとホールの対応も負けたお客の気持ちに寄り添うことなく、いい加減な対応になることを言いたいようだ。その対応は平気で黒ずんだバナナを販売することと同意でもある。

「カスハラという言葉を使う会社が増えていますが、それはとんでもないことだと思います。ウチの会社ではカスハラは絶対使いません。参考になるカスハラも沢山あるので、なんでもかんでもカスハラで括ってはいけない。特にパチンコ屋は負けるお客さんが大半なのだから、その苦情をカスハラとするのではなく、まず、共感することから始めるべき」

ホールの場合、やはりお客からの苦情が来るような営業（回らない、ベタピン）をしていることが問題で、それをクリアにすることから始めなければいけない。


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このところ、芸能界からスポーツ界に至るまで違法なオンラインカジノの浸透が問題視されている。そんな中、警視庁がオンラインカジノの実態についてアンケート調査を実施し、その結果を公表した。

調査は全国の15～79歳を対象にインターネットを通じて行われ、2万7145人から回答を得た。その結果、オンラインカジノを利用したことがある人が国内に約337万人存在し、年間の市場規模は約1.2兆円に達することが推計された。さらに、賭け金の年間平均額は約63万円であり、月額に換算すると5万2500円にも上ることが明らかとなった。

この発表を受け、ある有力ホール企業が社内調査を実施した。調査対象は店長をはじめとする役職者。「正直に答えれば今回は処罰の対象としない」という条件の下で、匿名アンケートが行われた。その結果は衝撃的なものだった。

なんと、全体の8割がオンラインカジノの経験者であることが判明した。さらに、オンラインカジノを始めたきっかけの9割が「同僚の店長に勧められたこと」だった。

彼らの多くは、オンラインカジノが違法とされることを認識していながらも、「パチンコの3店方式と似たようなもの」との認識を持っていた。

今回の調査結果を受け、ホール企業は「調査以降にオンラインカジノを利用した場合は降格・懲戒処分の対象とする」という方針を打ち出した。

芸能界やスポーツ界に浸透している以上、パチンコ業界にも広くオンラインカジノが浸透していることは想像に難くない。パチンコ・スロットを打たない業界人が増加する一方で、オンラインカジノに嵌る者が増えているのは、単に手軽さだけの問題ではない。むしろ、オンラインカジノの方が、勝率が高いと認識されていることが大きな要因である。

実際、オンラインカジノの還元率は93～98％とされているのに対し、パチンコ・スロットの還元率は80～85％にとどまる。店によってはもっと酷い。特に、ホールの店長クラスの役職者ともなれば、この還元率の差を実感している。そのため、オンラインカジノのほうが「勝てる」と考え、手を出してしまうのも無理はない。

こうしたことから、パチンコ・スロット客がオンラインカジノに流れていくことも十分に考えられる。実際に、オンラインカジノ利用者の増加が、パチンコ業界の客離れを加速させている可能性は否定できない。

では、パチンコ業界がオンラインカジノへの流出を防ぐためにはどうすればよいのか。一つの解決策として考えられるのは、パチンコ・スロットの還元率を引き上げることである。もし、パチンコホールの還元率がオンラインカジノに匹敵するレベルまで上がれば、客足は戻るかもしれない。しかし、右肩下がりの現状でそれを実現するのは容易ではない。

いずれにせよ、オンラインカジノの浸透はパチンコ業界にとって無視できない問題となっている。



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このエントリーは5年前に書かれたものです。
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パチンコメーカーの技術者（33）が、業界内再就職を考え、2社の面接を受けるも、2社とも落ちてしまった。経験は7年で経歴としては中堅の域に達していたが、落ちたのには落ちたなりの理由がある。

業界内再就職を考えた理由は、身に着けた技術が他業界では通用しない、という単純な理由だが、前職でヒット機を手掛けた実績もなければ、採用されることもないだろう。

拾ってくれるメーカーもなく、すっかり自信を失くした。結婚して子供もいる。業界に再就職ができる日を待って1年ほどアルバイトで食いつないだ。それも限界に達した。

どうしていいか分からない状態に陥り、在籍していたメーカーの販社の社長にSOSの電話を入れた。そこで1人のアドバイザーを紹介される。悩みを打ち明け身の上相談に乗ってもらうことになった。

で、アドバイザーが出した結論が業界外へ就職することの選択肢だった。この時業界の経験を一切捨て、資格を取ることをアドバイスした。例えば、大型トラック運転手は慢性的に不足している。自動車学校へ通って大型二種免許を取れば、新たな就職の道が開ける。

このアドバイスを受けて吹っ切れた。

「業界に未練を感じていたけど、業界の将来性も明るい話はない。決心がつきました。タクシー運転手の道に進みます。タクシー会社なら、二種免許は会社負担で取らせてくれるので、カネのない私にはありがたいです」

彼のように第二の人生を送ることにならざるを得ない予備軍を供出することになるメーカーはまだ何社かある。直近の業績が話題になったメーカーは、週刊誌に「メルトダウン」と見出しを付けられて変な噂を書かれた。

「大の大人がいじるのが恥ずかしいギミックが多い。大人が触っても恥ずかしくないものを付けなければダメでしょう」と指摘するのは大手シンクタンク関係者。当該メーカーの業績不振を調査した。

メーカーが再生するヒントについて、衣料品業界を例にこう説明する。

「衣料品の売り上げは気候にも左右されるが、それ以外に売れる理由はファッション性の他おカネに余裕がある人が買うから。さらには、ヒートテックのような新機能が加われば爆発的にヒットする。要はパチンコ業界のヒートテックを見つけることですよ」

パチンコ業界のヒートテックとは、平和のゼロタイガーであり、三共のフィーバーだったが、もう、もう何十年も業界のヒートテックが登場していない。

役物やギミックを派手に動かすことは業界のヒートテックではない！




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このエントリーは8年前に書かれたものです。

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御年88歳。現役を引退して久しいチンドン屋の大将の独白である。

仕事は東京でやっていた。チンドン歴は60有余年。

業界に入った昭和30年代が一番忙しく、パチンコ店の仕事が多かった。

昭和40年代を境にチンドン屋は衰退して行く。テレビの普及と共にチンドン屋は古臭いものとして捉えられるようになり、さらにチンドン屋に取って代わったのが宣伝カーだった。

そして、昭和50年代に入るとチンドン屋の需要はなくなった。

それでも大将がチンドン屋稼業を続けてこられたのは、在日だったため、横のネットワークからパチンコホールの仕事などで食いつないできた。

チンドン屋が、チンドン屋の存在感を発揮するのがチラシ配りだ。街頭でチラシを配ってもなかなか受け取ってもらえないが、チンドン屋が配ると受け取ってくれる率がグッと増す。

チンドン屋とは宣伝活動を手助けする部隊なので、クライアントが伝えたい情報を確実に受け取ってもらわなければいけない。その役割を果たしているから未だにチンドン屋は存在している。

「昔はチンドン屋の宣伝がパチンコ屋の開店案内だろうが、子供がついてきて行列ができたものだ。その当時の子供がパチンコ屋の宣伝について行って大人になってから客になることだってあったもんだ」（大将）

大将は昨今のパチンコ業界の広告宣伝規制のことも当然知っている。

「規制が厳しい今だからこそ、チンドン屋を使うべきだ。なぜか？　逆に珍しいからインパクトが残るだろ。高い芸能人を呼ぶよりもチンドン屋を使った方がいい。商店街を練り歩くだけでなく、店の前でも宣伝してくれる」（同）

最近、商店街立地のホールがグランドオープンの日にチンドン屋を使うケースは珍しくない。

「3人がワンセットで1日10万円。値切れば安くなるよ。もうちょっと、チンドン屋をイベントに使う発想が欲しいね。昔は何のコーナーが今なら空いているというだけで、お客さんも集まったもんだよ」

それって、第三者にイベントを告知させている、となってギリギリアウトになる可能性はある。

写真のチンドン屋は生活保護受給者が多く住む地区で撮影したものである。この日は生活保護受給日。生活保護受給者が多く住む商店街を練り歩くことで集客を見込む。



批判を浴びることになるが、この界隈のホールは生活保護受給者が一定数ホールの顧客となっているのも事実である。

それを見越して日本維新の会は生活保護受給者がパチンコやギャンブルを禁止にする生活保護法の改正案を昨年12月に参院に提出している。

オチが完全にチンドン屋の話しからそれてしまった。


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