ニュースにならないニュースの宝庫　

東北の某ホール企業が、これほど「大規模コメ農家」に2億5000万円もの巨額投資を行った。え？　ホールとコメ農家？　一見、まったく関連性がないように思えるが、実はその背景には深い絆と経営の決断があった。

事の発端は、あるコメ農家の主が長年愛用してきたトラクターやコンバイン、田植え機、乾燥機などが老朽化で、もう限界を迎えていた。が。お金がない！　一式を入れ替えるとなると億単位の見積もりになった。ところが農家の主は高齢者で、金融機関に融資を頼んでも、年齢なこともあり借りることは難しかった。

そんな窮地に立たされた農家の主に、救世主が現れる。それがホール企業のオーナーだった。

実はこのホールオーナー、農家の主とは昔からの友人だった。 幼少期を一緒に過ごした二人は「腐れ縁」だった。 農家の主が困っていることを知っていたオーナーは、手を差し伸べることにした。

「よし、これからは農業だ！」

この決断は、単純に友情だけではない。オーナー自身、10年以上前から「異業種参入」の道を進めていたからだ。

東北地区でのホール経営は、人口減少とともに厳しさを増している。オーナーは「ホールだけじゃやっていけない。何か別の柱が必要だ」と感じ、異業種に参入した。

最初に挑戦したのは「ミスタードーナツ」のフランチャイズ。 都市で成功しているから地方でも儲かるだろう、なんて甘い考えだった。これが見事に大失敗。 地方は人口が少ないうえ、外食文化も違う。それで収益が伸びず、赤字が続いた。

それ以外のフランチャイズにも挑戦したがことごとく失敗。「フランチャイズだけは二度とやらない」と心に誓う一方で、コンビニは4店舗を運営している。

異業種参入で数々の失敗を乗り越え、最後に目を向けたのが「農業」だった。きっかけは、マルハンが農業へ進出したニュースに刺激を受けていた。

さらに、今年起きた「コメ不足」問題が農業参入を後押しした。人口減少や国民のコメ離れが続く中、コメ農家は後継者不足に悩まされている。離農するケースが増えていることをチャンスと捉え、今度こそ成功させるという強い意志を持って、2億5000万円もの巨額をコメ農家に投資したのだ。

今回の投資の先は山形県のコメ農家だが、オーナーは北海道進出を目指している。コメの一大産地である新潟県が毎年のように続く猛暑で一等米の収穫が減少している。そのため、今後は気候が安定している北海道が日本最大のコメ生産地になると読んでいるからだ。

そして、オーナーの息子である常務も、一からコメ作りを学ぶために、田んぼで汗を流している。地方のホール業界が厳しい中、果敢に農業に挑戦するこのオーナーの姿は、他の企業にも刺激になることだろう。



あなたのポチっ♪が業界を変える

※コメントには必ずハンドルネームを入れてください。匿名は承認しません。コメントがエントリーになる場合もあります。

最近のホール業界を眺めていると、なんだか寂しい話をよく耳にする。

「この頃のオーナーは営業のことにはほとんど関心がない。9割以上のオーナーは異業種のことや売却話にしか関心がない」と業界コンサルが言うのを聞くと、「ああ、やっぱり」と思ってしまう。

やはり、オーナーたちのホール経営に対する熱量が冷めきっている。

昔はオーナーたちも、ホールの運営に心血を注ぎ、顧客を喜ばせるために日々工夫を凝らしていた。しかし、今ではできることならホールを手放して、そのお金を元手に別のビジネスに乗り換えたいという雰囲気が漂っている。

そんな中、都内のあるホールが何を思ったか、弁当屋を買収したというニュースが飛び込んできた。このホール、昔からその弁当屋の弁当を本社に20～30個ほど配達してもらっていたようだ。社内では「いつもの500円弁当」と呼ばれ、社員たちはその弁当を会社負担で食べていた。

では、なぜこのホールが弁当屋を買収することになったのか？　その理由は二つある。一つ目は、弁当屋に後継者がいなかったということ。二つ目は、ホールの社長が「これからの時代、ホール一本では厳しい」と感じたためだ。

もしホールを畳むことになっても、弁当屋を続ければ社員たちの雇用は確保できると考えたようだ。確かに、ホール業界はこの先どうなるか分からない。社長の判断は一理ある。

で、買収してすぐに行ったのが弁当箱の変更だった。丁度切り替えるタイミングだったのだが、これまで使っていた弁当箱よりも一回り小さいサイズを採用した。

社長は「少し中身を減らしてコストを抑えよう」と考えたのだろう。しかし、弁当の量が減ることで社員たちから不満が出るのでは？と心配になったのか、社長は別の施策も打ち出した。なんと、社員向けの弁当には2品多くおかずをつけ、グレードをアップさせたのだ。「これなら不満も出ないだろう」と思ったに違いない。

そして、ここからが面白いところ。社長は弁当屋を拡大しようと販路を広げる計画を立てた。しかも、ただ拡大するだけではない。配達員たちに新規の注文を取ってくるたび、1個につき50円の歩合を半年間つけるという制度を導入したのだ。これを聞いた配達員たちは大喜びだ。「50円って、弁当一個で？」と鼻息を荒くし、チラシを持って会社へ飛び込み営業をかけ始めた。

歩合制のおかげで、配達員たちのやる気は満々。自分の努力がそのまま給料に跳ね返ってくるとあれば、頑張らないわけがない。その結果、弁当屋の売り上げは少しずつ伸びていった。

かつてホール経営をどんぶり勘定でやっていた社長も、弁当屋の細かい管理に目覚めたらしく、「数字って面白いな」と思うようになったらしい。まさか弁当屋の買収が、ホール経営者に経営の楽しさを再発見させるとは、誰が予想しただろうか。

こうしてホール業界のオーナーたちは、新たなビジネスチャンスを見つけ、そこに情熱を注ぎ込む人もいる。もちろん、ホール自体の経営も続けているが、もはやオーナーたちの関心は他の業種に向かっている。



あなたのポチっ♪が業界を変える


※コメントには必ずハンドルネームを入れてください。匿名は承認しません。コメントがエントリーになる場合もあります。

国立超難関大学を卒業した輝かしき青年が、なぜかホール企業に就職するという話である。おそらく、その学歴を聞いた採用担当者は目を丸くしたことだろう。超難関卒といえば、日本を代表する知性の塊であり、他社でも採用実績はあるが、まさか自社で働くなどとは夢にも思わなかったはずだ。

だが、その青年、通称「超難君」は、普通に企業セミナーへ参加し、堂々とアプローチをかけてきた。これが一体どういう了見なのか、誰も理解できなかったであろう。

当然のことながら、超難君が就職したからには、彼に見合うポストが与えられると思われた。将来は本社のブレーンとして活躍し、会社を飛躍的に発展させるだろうと、誰もが期待したに違いない。

しかし、会社側は全くといっていいほど、彼の能力についてのビジョンがなかったのである。要するに、「超難関卒」という響きだけで採用したのだが、その後どうするかは考えていなかったのである。

入社後、超難君は研修で目立つ存在となった。風営法の試験では100点満点を叩き出し、その地頭の良さは際立っていた。彼は積極的に手を挙げ、率先して物事に取り組むタイプであり、まさに「優等生」の鏡であった。これには周囲も一目置いていた。

ところが、新卒で入社した者は全員が現場に配属されるというのがホール企業の掟であった。超難君も例外ではなく、現場での研修を命じられた。ここで、彼の知られざる一面が明らかになるのである。

超難君には大人の発達障害があったのだ。これは入社前には誰も気づかなかった部分である。店長から「落ちている玉を拾え」と指示されると、彼はそれを文字通りに受け取り、永遠に玉拾いを続けるタイプだったのである。周りが何を言おうと、「店長から言われたので」と、頑として聞き入れなかった。理論武装が得意な超難君は、むしろ反論してくるのであった。

また、ランプ対応と接客という、2つの作業を同時にこなすことが求められる場面でも、彼は全く対応できなかった。特に、客とコミュニケーションを取ることが極端に苦手であった。仲間とのコミュニケーションも消極的であり、孤立してしまうことが多かった。

しかし、超難君には奇妙な一面もあった。褒められると「恐悦至極に存じます」と、バカ丁寧な言葉で返してくるのである。これには周囲も戸惑うばかりであった。

2～3カ月が経過すると、ついに店長が音を上げた。「超難君をこれ以上指導できない」と、ギブアップ宣言を出したのである。こうして、会社側は退職勧奨の方向で動き出した。

トラブルにならないように、会社側は超難君との注意のやり取りをすべて記録に残していた。結局、超難君はわずか2～3カ月でホールを後にすることとなった。彼の人物評としては「変わり者」だったと言わざるを得ない。もっとも、超難関大を卒業しながらホール企業に就職した時点で、変わり者であることには誰も異論はないだろう。

こうして、ホール企業は一つの伝説を生み出した。それは、超難関大卒の男が、たった数カ月でその知性を発揮することなく消えていったという、少し寂しくも、妙に可笑しな話だった。



あなたのポチっ♪が業界を変える


※コメントには必ずハンドルネームを入れてください。匿名は承認しません。コメントがエントリーになる場合もあります。

「ホール企業からクリーニング業界へ転職した」――なんとも異色のキャリアチェンジを遂げた人がいるという話が伝わってきた。都内の大手クリーニングチェーンに勤めるようになったそうだが、転職してみて初めて知ることになる業界の苦労や、意外な景気のバロメーターとなっている事実について面白おかしく話してくれた。話を聞いていると、クリーニング業界とホール業界の微妙な関係性や、コロナ禍がもたらした影響について、なんとも切実に感じさせられる。

まず、クリーニング業界が直面している問題は、想像以上に深刻だ。どこから手をつけるべきかと悩むほどの課題が山積している。例えば「原材料費の高騰」が83.1％、「水道光熱費の増加」が64.6％といった具合に、経費がどんどん膨れ上がっているのだ。だが、だからといって単純にクリーニング料金を値上げすればいいというわけではない。むしろ、値上げすると顧客はますます遠ざかる。実際、「顧客数の減少」(60.6％)や「顧客来店頻度の低下」(50.1％)、「客単価の低下」(38.4％)などが大きな問題となっており、クリーニング店の経営環境は非常に厳しいものとなっている。

特にコロナ禍は大きな影響を与えた。リモートワークが浸透したことで、サラリーマンたちのスーツやYシャツの需要が激減したのだ。かつては「月曜から金曜まで毎日クリーニング！」なんて需要があったものだが、今ではスーツすら着なくなった人が多い。その上、Yシャツに至っては形状記憶シャツの登場で、もはやクリーニングに出す必要すらなくなっている。だが、最も打撃を受けたのはネクタイだ。クールビズのおかげで、夏場はノーネクタイが当たり前となり、ネクタイのクリーニング依頼はほぼ絶滅状態である。

個人向けのクリーニング需要は右肩下がりが続く一方で、クリーニング業界を支えているのが法人契約での制服クリーニングだ。特に小売業やファーストフードチェーンの制服クリーニングは一定の需要がある。しかし、ここでホール企業の話に戻る。

ホールのクリーニング依頼も以前は盛んだったが、どうやら経費削減の波が押し寄せているようだ。以前はシャツと制服の上下がセットでクリーニングに出されていたのだが、最近ではシャツは従業員が自宅で洗うようになり、クリーニングに出されるのはアウターだけに。さらに、クリーニングの頻度も減少し、売上はなんと半減してしまったという。これを聞いたときには、ホール企業が涙ぐましい経費削減に走っている様子が目に浮かぶ。

しかし、そんな中でもクリーニング業界において好調な分野が存在する。それは風俗店やラブホテルだ。吉原ではインバウンド景気で賑わいを見せており、その影響で風俗店のコスチュームのクリーニング依頼が増加しているという。また、ラブホテルのシーツやタオルも頻繁にクリーニングに出されている。この話を聞いたとき、クリーニング業界が実は各業界の景気のバロメーターになっているのだと気付かされた。

パチンコ業界が好調であれば、従業員たちが自宅でシャツを洗う必要もなく、清潔な制服で仕事に励むことができるのだろう。だが、現実はそう甘くない。クリーニング業界に転職したホール企業社員の話を聞きながら、経費削減の現実と、業界間の微妙なバランスを感じずにはいられなかった。


あなたのポチっ♪が業界を変える

※コメントには必ずハンドルネームを入れてください。匿名は承認しません。コメントがエントリーになる場合もあります。

入社4年目のホール社員が、自ら命を絶つという痛ましい事件が発生した。その原因は、職場でのパワハラであった。遺族は、弁護士を通じてホールを訴えることを決意し、法的手続きを進めている。

問題の背景には、上司からの執拗なイジメに近いパワハラがあった。被害者はその影響で精神的に追い詰められ、精神疾患を患うに至った。

特に遅刻癖がついてしまったことが問題視されていたが、上司はその理由を聞くこともなく、ただ頭ごなしに叱責するだけであった。社員が遅刻する背景には、精神的な負担や不安が隠れていることが多い。本来であれば、上司はその状況を理解し、社員に寄り添いながら理由を聞き出し、適切な解決策を見つけるべきであった。しかし、上司はその責任を果たさず、結果的に社員を追い詰める形となってしまった。

遺書には、パワハラの詳細な経緯が記されており、録音も残されている。それらの証拠は、パワハラが精神的に大きなダメージを与えたことを裏付けており、被害者が精神衰弱に陥り、最終的にノイローゼが悪化して命を絶つに至ったことを示している。

ホール側は、パワハラがあった事実を未だ認めていない。しかし、遺族が弁護士を通じて証拠を突きつけ、ホール側も弁護士を立てたことで、事態は法廷闘争に発展する見込みが高まっている。ホール側の弁護士も、裁判になれば不利になることを認識しており、示談に持ち込む方向で話が進んでいる模様である。

この事件から学ぶべき教訓として、職場におけるパワハラの予防と対策の重要性が挙げられる。ホール側は、パワハラに対する適切な教育を怠っていたことが明らかであり、これが悲劇を招いた一因となっている。

今後、企業は従業員に対するパワハラ教育を徹底し、上司が部下に対して寄り添い、適切なコミュニケーションを図ることが必要である。また、従業員が精神的に苦しんでいる際には、早期に対応し、専門家の助けを借りることも重要だ。

これらの対策を講じることで、同様の悲劇を防ぐことができるだろう。



あなたのポチっ♪が業界を変える


※コメントには必ずハンドルネームを入れてください。匿名は承認しません。コメントがエントリーになる場合もあります。