ホール企業が未成年者を対象にした唯一無二の施設を計画？

上がるのは物価や税金、金利ばかり。年金は減額され、サラリーマンの賃上げが伴っていないのが今の日本で、将来不安になれば消費意欲は減退する。特にレジャー産業はその影響を一番受けることになる。パチンコなどは最たるもの、というのが定説だが、現実はちょっと違う。

10月30日にガイアの倒産が報じられた後で、ガイアへ取材に行った週刊誌ライターは、ガイアの客がガイアの倒産を知らない人の方が多いことに驚かされた。

それだけではない。倒産発表から最初の休日となった都内のメガガイア（670台）は、連休の中日の夕方、店内には170人の客がいた、という。稼働率25％。都内のガイア各店には民事再生などの貼り紙をしているわけでもなく、普通に営業している。一般ユーザーは業界の大騒動とは無関係に普段通りの行動をしている。

一般的な考え方なら倒産したホールへは行かない、と思うのが自然。倒産情報を知らないこともあるが、元々ネットの世界でも玉を出さないことなどの悪評だらけでも、それでも一定の客はいる。これがパチンコユーザーの七不思議の一つ…と話が横道にそれてしまった。

本題は倒産発表があったガイアにそれでもお客さんがいることではなかった。

物価や税金が上がればレジャー費は抑えられる中で、東京ディズニーランドやUSJは入場料を値上げしても、来場者数にさほどの影響は出ていない。それは国内では唯一無二の存在であるからだ。

加えて、施設の魅力を最大化するために、継続して大型投資を行い、新エリアや新アトラクションを開設してきた。その分、コストもかかるが、それは入場者数と入園料の値上げでペイできる。そして、魅力あふれる施設を維持することで、来場者は「また来たい」と思い、それがさらなる入場者数の増加につながってきた。

これをヒントにパチンコ業界の企業が未成年者を対象にした「唯一無二」の施設を作ろうとしている動きがあるようだ。

子供向けの仕事などの社会体験ができるキッザニアがある。これは子供だけでなく、親も勧めたくなる施設だが、イメージとしてはそういったものではないか、ということが推察されている。

スケール的にも資本力のあるところしかそんな発想も生まれないだろうが、大人向けのパチンコでは絶対に版権を許可しなくても、子供向けなら版権の許可も下りる。コンテンツ重視のテーマパークでもやるのかな？



あなたのポチっ♪が業界を変える


※コメントには必ずハンドルネームを入れてください。匿名は承認しません。コメントがエントリーになる場合もあります。