大阪・夢洲でIRの事業者となる予定のMGMが、カジノの概要を発表して、ここに6400台のスロットマシンを設置することが明らかになったためだ。
具体的に6400台の超大型スロ専が誕生することが、数字で示されると、ホール関係者も無関心ではいられなくなる。特に大阪で特にスロットが強いホールともなると、その影響は計り知れない。
日報のエントリーを読んだホール経営者は、メーカーの営業マンに「大阪のスロット市場にどんな影響が出るか」を聞いているようだが、一営業マンではその答えを持ち合わせているはずもなく、会社での宿題となっている。
前回のエントリーではユーザーの声をいくつか紹介したが、今回は、影響を受ける大阪のホールの声を紹介しよう。
「基本的に影響は少ないと考えます。大阪府内に約10万台のスロットが設置されています。その中でカジノと同等の射幸性の機械を好んで打つお客様は、現在では相当少ないと見ます。また、国内の人は入場料が取られる。わざわざカジノに行く人はわずかかと。従って、影響は限定的と考えています」（大手チェーン関係者）
「会社の中でカジノの議論は全く行われていません。パチンコは低レートのお客さんしか残っていないので、カジノにお客さんを取られる恐怖はありません。軍団がカジノで食えると思えば、カジノへ行くかもしれませんが、影響に関しては楽観的に考えています」（大手チェーン営業）
「一時的、間接的な影響はあるのだと思います。 遊技頻度や利用環境を考えると直接的な影響は薄いと捉えています」（大阪・中堅ホール関係者）
パチンコ客の懐事情が厳しくなっているのは、ホールが一番よく知っているから影響は限定的との考えだ。
その一方でこんな意見もある。
「自店の業績も落ち込んでいるので、影響を考える余裕はありません（笑）。ハコモノの時代は終わったものと思います。 90％はネットに移行すると確信しています」（大阪・中堅ホールオーナー）
コロナ禍でIR施設の閉鎖が続く中、アメリカではオンラインカジノの売上が上昇している。有力IRオペレーターは、オンラインベッティングやスポーツベッティング会社と提携を結び、この1年で新たなオンラインの勢力図が出来上がりつつある。前出のオーナーがいうようにハコモノの時代ではなくなってきている。
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100パー負けるのが分かっている「博打」をやりに行く奴は、勝ってるパチンコ・パチスロ打ちには居ませんよ。
ピンバック: 日報読者
専業や軍団はカジノにはいかない。何故なら、カジノ出玉率が100％以下で根本的に客が勝てない設定だから。パチンコ、スロットは100パーセント以上の出玉率が認められているから存在するのである。
今後、パチンコ、スロットが100パー未満しか検定が通らなくなったら専業や軍団はいなくなるな。ま、その一般客もその1台の生涯稼働において客のプラスにはならないから離れていくわけやな。
ま、カジノが出たら、パチンコ店の価値はそれぐらいしかない。その1台の生涯稼働において客のプラスになっているかだけ。
もう、この業界は、専業や軍団の存続、養成が業界の発展。専業や軍団の廃業が業界の衰退。それが業界の社会貢献。もう、その次元だ。一般の客はカジノに興味がいっているな。低レートもあるし。
ピンバック: 匿名希望
残ってるのは懐に余裕が無いひとばかり、というのが正しい認識ではないでしょうか。
カジノは入場料が6000円と言われていますが、
これは、なし崩し的に0円になるかかなり安くなると思っています。
どう考えても6000円では誰も来なくなりますからね。
アメリカやマカオ、オーストラリアのカジノのように、
・入場無料
・フリードリンク（アルコール含む）
・低額プレイでも軽食のクーポンが貰える程度にはポイントが貯まる
くらいのことはしてくると思うのですがどうでしょう？
マイナンバーカードを提示して、月8回までなら無料
それ以上は6000円とすることで、依存症対策バッチリです！とかありそうです。
国の公認で、あのMGMが運営するんですから失敗しそうならいくらでもテコ入れしそうな気がします。
パチンコ屋さんからすれば、カジノの影響がどうこうよりも
オープンする数年後まで自分たちがもつかどうかどうかの方が大きな問題かと思われますが・・。
ピンバック: 兼業農家