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場所は東京。パチンコ好きで、生前はほぼ毎日のようにホールに足を運んでいたおじいさんが亡くなった。家族は葬儀を終え、遺品整理に取り掛かったが、そこで予想外のものを発見することとなった。

おじいさんの部屋の押し入れの奥から出てきたのは、大きな段ボール箱が二箱。中を開けると、びっしりと詰め込まれていたのは、見慣れぬ小さな板状の物体だった。そう、それはすべてパチンコの特殊景品だったのである。おじいさんは昔から何でも貯め込むのが趣味のような人だった。

特殊景品は現在、TUCが取り扱う「金賞品」へと統一されているが、驚くべきことに、この段ボールにはTUCの金賞品だけでなく、金賞品へ切り替えられる前の古い特殊景品まで混ざっていた。数を数え、ざっと計算すると、金賞品だけでも合計200万円相当。さらに古い特殊景品の分を合わせれば、相当な額になることが予想された。

金賞品は、そのままTUCで換金することもできる。しかし、最近の金相場の高騰を考慮すると、TUCを介さず直接貴金属買取業者に持ち込んだほうが、より高額で売却できる。

現に、田中貴金属工業では金1グラムあたり約1万6000円ぐらいで買い取っている。金賞品をすべて売却すれば、TUCで換金するよりも遥かに高額な現金を手にすることができる計算だった。

問題は、TUC導入前の古い特殊景品である。TUCが設立されたのは1990年。それ以前の景品が存在するということは、少なくとも35年以上前から貯め込まれていた可能性が高い。

家族は早速、動いた。まず、おじいさんが生前通っていたホールに確認を取ることを試みた。しかし、ホール側は「TUC以前の特殊景品については当店では対応できません」との一点張りだった。現在、東京都内のホールはTUCと連携しており、旧来の特殊景品の取り扱いはしていないのが現実だ。

そこで家族は、市役所が主催する無料法律相談に赴き、弁護士に直接相談することにした。弁護士の見解は厳しく、「こうした返還請求の類は、民法上の時効が10年で成立するため、法的には換金を求めるのは難しい」というものだった。さらに、現在の景品交換システムはTUCが管理しているため、過去の特殊景品をTUCに持ち込んだところで、彼らに買取義務はないという。

しかし、家族としては納得がいかない。そもそも特殊景品には有効期限の明記がなく、「いつまでに換金しなければならない」とはどこにも書かれていない。であるならば、未使用の特殊景品を持っている以上、換金する権利があるのではないか。そう思うのも無理はない。

もし全国統一で「金賞品」のみを特殊景品として採用していれば、このような問題は起こらなかったかもしれない。金賞品は全国どこでも価値が変わらず、貴金属としての流動性も高いため、理想的な特殊景品だった。

しかし、現実はそう甘くない。金価格の高騰により、TUCは1ｇの金の大景品を廃止し、代わりに銀1ｇの「銀賞品」を導入するに至った。

理想と現実のギャップはどの時代にも存在する。おじいさんが遺した大量の特殊景品を前にして、家族は苦笑いを浮かべるしかなかった。結局、換金可能な金賞品だけを売却し、古い特殊景品は記念として一部を保管することに決めたという。



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損害保険大手の三井住友海上とあいおいニッセイ同和損害保険が、2027年4月の合併に向けて準備を開始していることが発表された。この2社の合併により、保険料収入が3兆円規模となり、業界最大手である東京海上日動火災保険を抜いてトップに躍り出る見通しである。現在、損害保険業界では再編が繰り返されており、今回の合併もその流れの一環といえる。


実際、損害保険会社の社名を見れば、過去に複数の企業が統合されてきたことが分かる。例えば、三井住友海上は三井海上火災保険と住友海上火災保険の合併により誕生し、あいおいニッセイ同和損害保険も、あいおい損害保険とニッセイ同和損害保険が統合して現在の形となっている。これらの合併の背景には、自然災害の増加や市場環境の変化が大きく影響している。

東日本大震災や能登半島地震をはじめ、日本では毎年のように地震や水害などの自然災害が発生しており、保険金の支払いが増大している。加えて、主力の自動車保険市場においては、若者のクルマ離れや、安価なネット保険の台頭によって保険料収入が減少する傾向が続いている。

こうした状況下で、損保各社は合併による業務の効率化と収益力の向上を模索している。今回の三井住友海上とあいおいの合併も、こうした生き残り戦略の一環である。

一方で、遊技機メーカーの再編についても、業界内では長年噂されているが、表立った動きはまだ見られない。しかし、パチンコ業界が縮小し続ける中で、メーカー各社もいずれは何らかの再編を迫られる可能性が高い。業界全体の売り上げが減少すれば、企業間の統合によるコスト削減は避けられない。例えば、遊技機の生産工場を統合することで生産コストを抑え、企業の競争力を維持することが考えられる。

実際、稼働率の低い工場を維持することは、企業にとって大きな負担となる。その点、フィールズのように自社で工場を持たず、開発と販売に特化するビジネスモデルは、結果的に合理的であったといえる。遊技機メーカーが生き残るためには、単なる統合にとどまらず、製造プロセスの見直しや新たなビジネスモデルの採用も重要となる。

この動きは、他の業界にも共通して見られる。例えば、自動車業界では、三菱自動車がEV車の生産を台湾の鴻海精密工業に委託することで、自前の工場を持つことの非効率さを回避している。生産コストの抑制で、技術開発の資金を確保する狙いもありそうだ。

遊技機メーカーも、製造部門を外部委託し、開発やマーケティングにリソースを集中させる戦略を採用することで、生産コストを削減し、技術開発の資金を確保することが可能となる。

しかし、単に生産コストを削減するだけでは業界の縮小を食い止めることはできない。根本的な問題は、遊技人口の減少にある。メーカー各社は新規ユーザーの獲得に力を入れるべきだが、現在の取り組みは射幸性を高める方向に偏っている。このような戦略では、一部のギャンブラーを引き止めることはできても、新規ユーザー層を取り込むことは難しい。

遊技人口を増やすためには、従来のパチンコやスロットのイメージを刷新し、幅広い層が楽しめるような施策を講じる必要がある。例えば、低リスクで遊べる新しいゲーム性の導入や、ライトユーザー向けのマーケティング展開などが求められる。

損保業界の再編と同様に、遊技機メーカーも変革を迫られている。市場が縮小する中で、従来のビジネスモデルに固執することはリスクとなる。競争力を維持するためには、業界全体で新たな戦略を模索し、持続可能な成長を目指す必要がある。



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新卒で入社し、半年ほどで副主任に昇格できるホール企業もある一方で、スピード出世とは無縁のホール企業も存在する。そのような企業は個人の能力を測るため、厳密な点数評価を行っている。結果として、入社から10年経っても副主任のままであるというケースも珍しくない。

このホール企業は、早くから幹部候補生制度を導入するとともに、初期段階から企業イメージの向上に努めてきた。グレーな業界とされるパチンコ業界において、コンプライアンスを遵守し、堅実な経営を続けていることが、その印象を強めている。

しかしながら、最近ではその昇進制度が裏目に出ている兆しがある。昇進までの最低滞留期間が定められており、点数評価に基づいた杓子定規な運用がなされている結果、個々の資質が軽視されがちである。企業としては能力主義の社風を醸成しようとしているのだろうが、結果的には社員の能力を削ぎ落とすような管理主義的な制度に陥っている。

本来であれば、この昇進制度により優秀な人材を育成し、出店計画に備えることが目的であった。しかし、出店計画が滞る中で、上層部のポストが埋まっており、昇進のチャンスはますます減少している。これにより、社員のモチベーションが低下し、離職を考える者が増えている。

その一例として、Aさん（32歳）はこのホール企業へ新卒で入社し、現在の役職は副主任である。厳しい昇進制度の代わりに、初任給が高いことが業界でも一目置かれていたため、Aさんは給料には不満がなかった。しかし、業界の将来に対する不安から転職を考えるようになった。

Aさんは、社員250名ほどの食品卸会社に履歴書を送り、1次面接を飛ばしていきなり社長面接を受けることになった。これは、そのホール企業のことを多少知っていた社長が、Aさんの人物像に興味を持ったためである。

面接では、まずパチンコ業界に入った理由を尋ねられた。Aさんは、「何十社も採用試験に落ちて、給料が高かったことと、接客が好きだったから」と正直に話した。また、転職についての質問には「業界の将来不安が一番大きい。社内でも転職希望者が非常に多い」と内情を明かした。

さらに、社長がAさんに興味を持ったのは、その多様な資格の数であった。大型・普通二種の自動車関係をはじめ、英検1級、マイクロソフトの認定資格、スキューバダイビングが高じて取得した潜水士など、11の資格を持っていた。これらは、遅番の日の昼間に勉強して取得したものであった。

希望する給与を聞かれた際には、「現在もらっている500万円と同程度」と答えた。これに対し、社長はその根拠として自身の能力やPRを求めたが、Aさんは十分な返答をすることができなかった。

その結果、Aさんに合格通知が届くことはなかった。せっかく英検1級を取得しているのであれば、英会話を活かせる職場を探すべきだろう。

このように、厳格な昇進制度が若手社員のキャリア形成に影響を与え、結果として企業全体の停滞を招く可能性がある。企業としては、個々の能力を正当に評価し、柔軟な昇進制度を導入することが求められる時代である。



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Aさんは、仕事の都合でアメリカへ転勤することになった。日本を離れ、異国での新生活に期待と不安を抱えながらも、休日には現地の文化や娯楽を楽しもうと心に決めていた。

そんなある日、彼はアメリカの郊外にあるショッピングモールを訪れた。そして、そこで目を疑うような光景を目の当たりにする。それは、日本ではお馴染みのアミューズメント施設「ラウンドワン」の看板だった。

ラウンドワンは日本ではすでに成熟期を迎えた総合アミューズメント施設だが、ここアメリカでは驚くほどの賑わいを見せていた。店内に入ると、ボーリング場には順番待ちの客が溢れ、ゲームコーナーでは多くの若者がクレーンゲームに熱中していた。カラオケルームでは楽しそうに歌うグループが見受けられ、パーティールームでは子供たちの誕生日会が盛大に開かれていた。

特にアメリカ人はパーティー文化が根付いており、子供の誕生日や友人との集まりを大切にする傾向がある。ラウンドワンはそんな彼らのニーズにぴったりと合致し、ワンストップで遊び尽くせる施設として人気を博していたのだ。

さらに、ラウンドワンのフードエリアでは、すべてカウンターオーダー方式が採用されており、チップを支払う必要がない。これは、特に若者にとって大きな魅力となっていた。近年のアメリカでは食事代の高騰に伴い、ウェイターやウェイトレスに支払うチップが20％近くに達することも珍しくない。そうした中で、チップ不要のラウンドワンは、学生やデート中のカップルにも嬉しい存在となっている。

ゲーセンでは、日本と同様にクレーンゲームが大人気だ。景品として並んでいるのは、日本のアニメキャラクターのぬいぐるみやフィギュア。近年、アメリカでも日本のアニメの人気が高まっており、それに伴いアニメ関連グッズの需要も急増している。

そんな光景を目にしたAさんは、ある確信を抱いた。

「ここにパチンコ台を設置すれば、間違いなく流行るのではないか？」

彼の考えはこうだ。現在のラウンドワンの客層を見ると、日本のアニメに興味を持っている人が多い。日本のアニメとタイアップしたパチンコ台を設置すれば、彼らの興味を引くことができるのではないか。また、アメリカではギャンブルに対する規制が州によって異なるが、ゲーセン内のパチンコであれば、換金を伴わないので合法的に運営できる。

日本のパチンコ店に行ったことがない外国人にとって、パチンコはどのようなゲームなのか理解しにくい。しかし、ラウンドワンのゲームコーナーに試験的にパチンコを導入し、ゲームとしてプレイすることで、自然とその魅力を知ってもらえるはずだ。

そして、彼らが日本へ旅行する際に、「本場のパチンコを体験してみたい！」と思うかも知れない。

実際に、日本のゲーセンの機種が海外で受け入れられる例は増えてきている。例えば、クレーンゲームやメダルゲームなどは、アメリカでも多くのアーケードに導入され、人気を博している。特にクレーンゲームの景品に日本のアニメキャラクターが使われていることから、パチンコも同じように、日本のコンテンツと組み合わせることで受け入れられる可能性が高い。

Aさんは、ラウンドワンの盛況ぶりを目の当たりにして、パチンコの海外進出の可能性を強く感じた。日本のアニメと融合したパチンコ台がアメリカの若者に受け入れられれば、日本のパチンコ文化が世界へと広がる日もそう遠くないのかも知れない。



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ある高齢の常連客が遊技中に突然倒れた。顔は紅潮しており、あたかも酒を飲んだかのような状態だった。

店長はすぐに救急車を手配した。この時、主任も一緒に病院へ同行した。病院に到着する頃には危篤状態にあった。医師に「家族を呼んでください」と言われたが、常連客であること以外に、家族の連絡先を知る由もなかった。

一人暮らしで、身寄りがないと思われた。オーナーの指示により店長が保証人としてのやり取りを任されることになった。何をするべきかも分からない中で、常連客は病院で息を引き取った。

死後の手続きは店長が関与することになり、火葬までに立ち会うことになった。

常連客の住まいを確認するために、会員カードの情報から住所を調べた。その結果、小さなアパートの6畳一間で生活をしていたことが判明する。

部屋には遺言状が残されていた。そこには「自分が倒れて最後にお世話になった人にすべてを譲る」と記されていた。　

現金で9000万円が残されていた。これほどの大金が残されているとは、誰も思わなかった。

この場合、遺言状に則り、たとえ親族が見つかったとしても、正式な手続きを経て、店側にその権利が移るのだろうか？　これは法律上の問題であり、実際にどのような解決が行われるのかを考える事例である。

遺言状の有効性が確認されれば、ホール側に財産の権利が移る可能性はある。ただ、法的にはいくつかの条件を満たす必要がある。

まずは、遺言状が正しく作成され、公正証書や自筆証書遺言の形式を満たしていることが求められる。

次に、遺言内容が法に反していないこと、特に遺留分権利者が存在する場合、その権利が侵害されていないかどうかが重要だ。

もし親族が見つかって、遺留分の請求を行えば、その分は保護される可能性がある。ホール側が遺言に基づいて財産を取得するために、遺言執行者の指定や、法的な手続きを適切に進めることが必要になる。最終的には、裁判所の判断によって権利が確定されることが多いようだ。



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