20万円のパチンコ台を作るために必要なこと

ある組合理事長と長い立ち話をする機会があった。古希目前の理事長が若手だった頃は、青年部だけで200人以上のメンバーがいたが、今や10分の1にまで減少。ホール軒数が減れば青年部のメンバーも減るのは当然だが、ホール経営を継がないケースも増えている。隣県の青年部も組織を存続させるために定年を延長させなどしてメンバーの確保に苦慮している。

どうしてこんな状況になったのかと理事長に見解を求めたところ「メーカーが上場したことが原因」と即答した。上場メーカーは株価を上げるためには、無理な販売をホールに押し付けて、ホールの体力はどんどん失われて行った。

メーカーにとってホールは顧客にも関わらず、ホール経営を逼迫する最大の原因となっている高騰する機械代問題を含め、ホールからの要望には耳を傾けない。メーカーは販売台数が減れば値上げで売り上げの帳尻を合わせてくる。

あるホールオーナーは経営を逼迫する機械代について次のように提案する。

「パチンコ業界が隆盛を極めていたのは機械代が20万円の時代だった。機械も今の1個返しと違って６～７個返しだった。

お客様の負担額も少なく、ホールも機械代の回収を焦る必要もなかったので、玉を出してお客様に遊んでいただくことができた。お客様、ホール、メーカーの三方よしの時代だった。

この時代に戻るためには機械代を２０万円に引き下げるしかない。日工組メーカーは自らの利益を下げてまで機械を作ることはしないだろうから、ここは新たにホールのためのメーカーを立ち上げるしかない。

台枠にゴテゴテした装飾は必要もないし、大型液晶を搭載する必要もなければ、版権モノを使った機械もいらない。

お客様が望んでいるのは「よく回る台」だ。

よく回る台を提供するためには、今指摘したものを排除していけば20万円の機械は作ることができる。20万円の機械を提供するメーカーに対してホールも異論はないはずだ。

警察に対しても毅然とした態度が取れて、お客様のため、パチンコ業界のために気骨のある人物が登場してメーカーを立ち上げたならば、それに賛同して出資する人も出てくるはずだ。それぐらいの変革がなければ、高騰する機械代に歯止めをかけることはできない。時代の変化に対応できない業界は衰退の道を歩むだけだ」

以上

ホール側の気持ちが分かるのはホールだ。ホール企業のノヴィルが遊技機メーカーをグループ傘下に収めている。メーカーの立ち上げの手間は省けている。後は20万円企画をどう取り組むかだ。


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