一つの見分け方がある。それは遊技機メーカーの営業マンからのアプローチだ。そもそも論だが中古しか買わないホールには足を運ぶこともないだろうが、見分け方としてはそんなところ。
「遊技機メーカーとしてもパチンコ業界がどういう方向に進むかを分析していて、それは30年後までを分析しています。生き残れないホールには、初めからこんな話はしないんですが」と営業マンは切り出す。
対象となるのは中堅ホールクラスで、ホール側は「ウチは後何年持つの？」と食いついてくる。
「20年は持つでしょうが、それが15年になるかも知れません。ま、後10年は大丈夫です。でもそのためには会社の体質改善は必要です」
メーカーもホールも新台がなければ営業が成り立たないと思い込んでいる。だからメーカーは強気で、メーカー自身が生き残るためには機械代は最優先で値上げしていく。しかも不良在庫を抱えないことが大命題ともなっているので、作り過ぎたりはしない。となると新台の争奪戦が始まる。
メーカーの大手ホール優先は今後とも変わることはない。限られた新台が中堅ホールへ回って来るかどうかも危うくなってくる。
新台問題は一旦横に置いて、営業マンの話を進めよう。
ここからは将来的な交換率の話だ。
「今後交換率の2極化が始まります。消費税が15％、20％と上がって行けばほぼ等価交換では経営が成り立たなくなるからです。30玉交換を永らく続けているホールは、稼働も良く等価交換のホールよりも落ち幅が少ないのが特徴です。ただ、昔の40玉交換には戻ることはありません。なぜなら、メーカーが等価仕様と40玉交換仕様の2つのタイプは作らないからです。今の仕様でギリギリ営業ができるのが30玉交換です」
30玉交換が主流になっているのは消費税が15％に上がったころか？ 20％時代では今主流の11割営業は過去のものとなっている可能性が高い。
最後に中堅ホールへのアドバイスがこれ。
「地元でパチンコをやらない層をどうやって取り込むか」
給料は30年間据え置かれたサラリーマン層は、等価になっておカネがかかるようになって、とっくの昔にパチンコから足を洗っている。メーカーは機械代をもっと値上げしてくるわけだから、ホールは遊ばせるような営業を提供できない。
ということは業界は縮小するプロセスしか残されていないことになる。
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