パチンコからドロップアウトするシニアを狙うゲーム業界に負けるな

遊技機メーカーの中で廃業・倒産予備軍のリストがある、という。その数は9社。もっとも、遊技機メーカーの数は、日工組、日電協に加盟でセカンドブランドがあるにせよ、多すぎる。休眠状態で名前だけが残っているだけのメーカーもあるが、その9社とは活動していて、セカンドブランドではないことを指すものと思われる。

メーカーが淘汰される理由は供給過多。需要に対してメーカー数が多すぎる。

「ゲーム業界は世界を相手にしているので、大丈夫だが、日本の産業は人口減少に伴い、ほとんどが伸びる要素がない。パチンコも然り。国内だけが対象なので100％伸びる要素はない。遊技人口、ホール軒数が減少しているのだからメーカーも伸びる要素はない。日本は各業界を監督する官庁は既存の会社を守る力学が働くので、新規参入企業が育たない特徴があるから」と断言するのは各産業のシェアについての研究者。

国内需要が見込めなくなった時の傾向として、メーカーが始めるのが業務提携だ。効率化を図るためには避けて通れない道でもある。「遊技機メーカーは業務提携しないと生き残れないビジネスモデルの典型である」とも指摘する。

遊技機メーカーでそれでも伸びる要素が残されているとすれば、それはプログラミングの会社だという。大当たり演出の絵柄は違えども、中身は一緒。でも、それでは今までの様な大ヒット機種は生まれない。例えるならアイリスオーヤマの製品の様なもの。その心は既製品の亜流で価格で勝負しているから。

今のパチンコは高齢者によって支えられているようなものだが、そのパチンコ業界からドロップアウトする客層を虎視眈々と狙っているのがゲーム業界だという。

今、パチンコをやっている40代以降の世代、つまり、スマホを使いこなしている世代が50代、60代になった時に年配者が楽しめるゲームを開発しているとも言われている。

若者が熱中するゲームではなく、シニアが夢中になるゲームだ。将来的にも物価高に加え、年金も減る。そういう層が手を出せるゲームだ。

「今後注目されているのがトレーラーハウス。これの魅力は固定資産税がかからないこと。一軒家に一生住む感覚もなってくる。日本に明るい将来はない」（同）

シニア向けゲームにしても隙間産業だが、トレーラーハウスなどそういうものが国内でも伸びると言われている。

スマホを触れる世代がシニア世代になってパチンコより、ゲームを選択したら、パチンコ業界はひとたまりもないというネガティブな話しだ。そうならないために、パチンコ業界がすべきことは、やはりおカネのかからない遊びに戻すしかない。0.25パチはあるが、これではホールの電気代も出ない。4パチでおカネがかからないこと。


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