遊技機メーカーはシロモノ家電業界の失敗を反面教師にシンプルで安い機械の提供を

ハンドルネーム「ザック」さんの主張。

以下本文

社会の変化に鈍感なものは必ず衰退する。
パチンコ業界は意識改革というだけでなく、すぐに実行に移さなければ衰退が加速する。

日本が世界からエコノミックアニマルといわれた1970～1980年代、ジャパンアズナンバーワン、まさに経済大国として君臨していた。
日本製の自動車、家電、工作機器等々が世界中に溢れかえっていた。

欧米の人々の生活スタイルもトヨタの車に乗り、サンヨーのテレビを見て、東芝のビデオデッキで録画し、日立の冷蔵庫でビールを冷やし、ソニーのウォークマンを聞きながら通勤するというものがそこにあった。

日本との貿易赤字に苦慮していた国々…特に米国は自動車を含む膨大な対日貿易赤字を抱えていた。その対策に迫られ、遂に1985年プラザ合意によって、ドルの引き下げによって、ドル安円高という新たな時代を迎えることとなる。

その結果、日本製品がこれまでより1,5～2倍するものとなり、競争力が低下した。

特に白物といわれる家電やテレビなどは“付加価値”つまり様々な機能を追加して、高騰する価格帯に対応しようとしたが、それが裏目になり世界市場での競争力を失ってしまった。

ほとんど使わないような機能をたくさん付けるより、その用途がシンプルで安価でなければならないということだ。

冷蔵庫は冷えればいい！
洗濯機は洗い、すすぎ、脱水できればいい！
テレビは映ればいい！
ビデオは録画、再生できればいい！

一部のマニアックな人向けの機能をたくさん付けた高価格なものより、毎日の生活で必要な家電はその機能をちゃんと果たし、しかも安く購入できればいいのであった。

世界の消費者の大半は欲しい機能ができ“安い”に越したことはないのである。

この結果、安価な韓国、台湾、中国製のテレビや白物家電が世界中で評価され、不要な機能の多い“高額”の日本製品は衰退する運命となる。
このように時代の変化を読み違えたら衰退する。

スマホ市場は完全に乗り遅れサムスン、アップル、ファーウエイが世界で支持されている。

話しをパチンコに戻すと非常に通じるものがある。

プラザ合意が今回の規則改正とすれば分かりやすい。

・大当り玉数　　　　　　1500発← 2400発
・出玉率　　　1時間　　 220％ ← 300%
　　　　　　　4時間 150% ← なし
　　　　　　　10時間 133% ← 200％
・ラウンド数　　　　　　 10R ← 16R
・ベース締めの禁止徹底（消費金額1時間　約14,000円 ← 約20,000円）

ある指標によると1日あたりの平均粗利が4パチ2500円、1パチ1500円とある。　
これが、新基準機になると4割ダウンと予想される。
同じような粗利を確保しようとすると、さらに割を落とすことになり客離れがますます加速することとなる。

参加人口の激減、市場の縮小、遊技機出玉性能の低下とどの指標も見ても悲惨な数値ばかりだ。

しかし、対策が全くないわけでない。やることはたくさんある。
その中でも特に遊技台価格について変化を求めることだ。

ホールの売上げ、粗利が低下しているのに加え、改正規則により、売上げが確実に低下する。このため新基準を購入できないホールが多く出てくるのは間違いない。

パチンコとして不要な機能を無くし、安価なパチンコ台の登場が必要だ。

1キロ1万円と揶揄されるほど“キロ売り”するような傾向にあるが、

20キロ20万円
40キロ40万円
60キロ60万円
と馬鹿げているが、実態に近い。

メーカーは60万70万と価格設定しようとするため大筺体、大液晶、大可動物を取付け高額に見合った商品にしようとしているが、不要な機能を盛りだくさんにして価格を維持しようとした白物家電の失敗を学ぶことだ。

上記の台売り粗利を見てわかるようにもうそのような高額の遊技台を購入する体力がなくなってきている。
まして、今後は機械性能が改正規則によりますます低下する。

ユーザーの要求（用途）はシンプルだ。

・お客さんが欲してることはデジパチで大当りさせ勝率を高めること。

・ホールは売上げ、粗利の低下に対応するため機械代を安く仕入れ、コストダウンを図り、お客さんに還元すること。

メーカーはプラザ合意後の白物家電の失策を反面教師に、今こそキロ売りビジネスから脱却し、用途を満たしシンプルで安価なパチンコ台の開発をしなければ間に合わない。

参加人口3000万人を擁したパチンコが、500万人以下とならないためにも射幸性低下の時代に見合った大衆娯楽のパチンコ台に切り替えなければならない。

大量出玉、爆裂機の時代でない。ホールは高額の台購入しても、この低射幸性の時代では機械代の回収もままならない。

もう時間はない。

メーカーは実態に見合った機械代に戻さなければ、それこそ共倒れする。


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