ここ数年、緩やかに有効求人倍率が上昇しており、直近では全国平均で1.63倍と採用難易度が高まる一方で、同時に各企業の採用手法も、さまざまな変化が見られるようになりました。
特に若い世代を採用しようと思った場合、単純に時給を上げたところで、思ったほどの成果は見られず、各企業の採用活動におけるコストは年々上昇傾向にあります。
昔と比べて大きく変化している点は、紙媒体が主流ではなく、ネット媒体が主流になってしまったことです。
これは言うまでもありませんが、スマホが普及したことが大きな要因と考えられます。
同時に求職者が応募する際の電話応募は激減し、大半の求職者がメールやLINEを通じて企業に応募する傾向が強まっております。
これだけでも、ネットの仕組みを知らない方にとっては、ネット媒体をうまく活用する方法を勉強する必要があり、紙媒体に出稿するよりも、考えなければならないことがたくさん出てきます。
現在は、ネットにおける求人媒体は数え切れないほどの種類が実在しており、1つの求人サイトを見ても、掲載順位を複数プランから選択する必要があります。また、掲載オプションについても求人各社で名称の異なる難しい横文字でたくさん存在しており、どんな効果があるのか？について、もはや求人会社の営業マンでさえも十分に把握できていないことも多々見受けられます。
さて、前置きが長くなりましたが、本題に入らせて頂きます。
これから、パチンコ店に大きく影響が出そうな別業界のある採用手法が一般化した場合、パチンコ店への応募数は急激に落ちると予測できます。
具体的には、求人に関連する費用をほとんど捻出できない業界、例えば飲食店で見た場合、求人予算が極端に低いことから、予算の使える企業と比較して、真っ向勝負で勝てるわけがありません。かといって、採用できないからお店を閉めるわけにもいきませんので、知恵を出すしかありません。
このような状況化で、最近少しずつ目にするようになった採用対策として、「ご都合バイト」 と募集内容に記載する企業が出てきました。
これについて詳しく調べたところ、求職者の勤務日や時間などの希望を100％叶えるというものでした。
(1日１時間以上、月1日以上の勤務が可能なら、採用基準を満たす。)
実際に、このようなスタイルで採用活動を行っている飲食店のオーナーは、「お店を閉めるよりもマシだ！お店自体にお客さんはたくさん来店して利益も出ているのに、人がいないから閉店するなんてありえない！」 と語っており、この手法で採用数が増え、なんとか乗り切ることができているとのことでした。他にもこのような 「ご都合バイト」 の募集を行う企業について、求人各社から得た情報としては、前述したオーナーと同様の意見が多かったようです。(中には、社会保険加入を増やしたくないからという理由でご都合バイトを募集しているお店もありました。)
現在の強力な売り手市場の中、人材不足が危機的状況に迫った企業が、新たな採用対策を生み出している傾向が見られます。
このような企業が増加した場合、全国のパチンコ店の多くが、2交代制～3交代制を主流に運営している現状が、更なる採用悪化に繋がる可能性が高いと想定できます。
また、短時間バイトという募集はすでに全国の企業で一般化していることから、現状では単に短時間OKと募集しても効果は得られず、レギュラースタッフよりも短時間の方が、時給が高い逆転現象まで起きています。
求職者数よりも募集企業数が上回る売り手市場においては、求職者と企業のミスマッチを解消できる企業に応募が集中し、対策が遅れた企業には、応募はほとんど上がらなくなります。(パチンコ店に入ったことのない若者が増加していることも職選びの選択肢から外れており、採用悪化の要因の１つでもあります。)
よって、パチンコ店の採用を円滑に行うためには、時給対策以外の 「働き方」 を優先的に考える必要があります。
時給は高いことに越したことはありませんが、若い世代を採用したいと考えた場合、「勤務時間」「勤務日数」 に融通が効く企業に応募する傾向が強まっていることを認識した上で、受入体制を整えることが有効策と言えます。
(おまけ)
1日3時間程度の方を採用したい場合、求人原稿には 「1日30分～OK」 と記載することで、3時間勤務希望者の応募が増加したケースがございます。実施を試みた企業に応募者の詳細を確認したところ、実際に1日30分を希望してきた応募者はゼロだったと回答を頂きました。この企業は当初は 「1日3時間～OK」 と募集していたが、全く応募が上がらなかったため、このような策を試みたところ、うまくいったということでした。
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