メーカートップが放った遊技人口復活への本当の処方箋

ある業界誌が新春特別企画として、「遊技人口復活のために、今何が必要か」というテーマで特集を組んだ。業界首脳をはじめ、各組織団体のトップ、ホール経営者ら総勢85名のコメントを集めたというから、企画としての体裁は十分に整っている。しかし、実際に読み進めた率直な感想は、「ガッカリした」の一言に尽きる。

並んでいたのは、「より楽しんでもらえる遊技機の開発」「ホールの明るさ」「サービス向上」といった、抽象的でインパクトの弱い言葉ばかりだ。中には、自社製品の優位性をそれとなくアピールするコメントもあり、「業界全体の復活」というテーマと噛み合っていないものも少なくなかった。これが業界の中枢にいる人たちの本音だとすれば、残念ながら復活の道は相当遠いと言わざるを得ない。

全体を通じて感じたのは、危機感の薄さと、真剣度の欠如である。遊技人口が減少し続け、ホール数もメーカーの出荷台数も縮小している現実を前にして、これほど抽象的で無難な意見しか出てこないのか、という失望感が残った。

そんな中で、ひときわ目を引いたのが、業界トップクラスの遊技機メーカー社長の発言だった。「高すぎる射幸性、高過ぎる機械代を見直しすること」。ここまで踏み込んだ表現は、今回の特集の中でも異彩を放っていた。

メーカーはしばしば、業界を内側から蝕む“がん細胞”になぞらえられる存在でもある。その当事者とも言える立場のトップが、射幸性と機械代というタブーに正面から言及したことは、正直なところ驚きだった。

株主向けの建前ではなく、業界全体を見据えた発言に聞こえたからだ。もし本気で実行に移すのであれば、業界は確実に変わる。その可能性を感じさせる、数少ない「本音」だった。

さらに、別の上場メーカーのトップも、若年層の参加率低下を課題に挙げ、「低射幸性遊技機の普及」を提言している。LT3.0＋に象徴される行き過ぎた射幸性が、かえってパチンコ離れを加速させている――そうした反省が、ようやく表に出てきたと言えるだろう。

具体策としては、「遊技台の値下げによる還元率アップ」「ヘソ1個戻しの廃止」「高射幸機依存からの脱却」といった意見も散見された。しかし、その多くは理念止まりで、実行の道筋までは語られていない。

業界の各分野で“トップ”と呼ばれる人たちの言葉としては、あまりにも抽象的だ。

だからこそ、「高過ぎる射幸性、高過ぎる機械代を見直す」というメーカー社長の発言は、重い意味を持つ。もはや業界復活に必要なのは、耳障りのいい言葉ではない。有言実行できるかどうか、その一点に尽きる。


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