中小が機械代を大幅削減したら危ないホールの噂を流された

大手を筆頭に機械代を削減するようになった。機械代の返済が経営を圧迫しているからだ。

その影響から、実際に倒産した老舗メーカーが2社も出たほか、倒産予備軍の噂もある。機械が売れないということは、新台を販売するメーカー、販社からすれば死活問題だ。

大手が機械を買わなくなったことは、経費削減として受け止められるが、これが中小ホールとなるとメーカー、販社の見方は違ってくる。

ある中小が年間の機械代予算3億5000万円を1億5000万円に大幅削減した。新台入れ替えこそが最大のイベントと捉えていたホールだけに、半減以上の削減は大英断だった。

2億円も削減したが、稼働が極端に下がるまでは行かなかった。今後も削減方向で進めていたが思わぬ噂を立てられるようになった。

「あそこは、機械代も買えないほど危ない」

こうした悪い噂は業界の中には瞬く間に広がって行く。それが金融筋にまで届いてしまう。

それが引いては融資や与信枠にまで影響を及ぼしてくる。

医学部を卒業して、研修医になって進路を決める時に一番なり手がいないのが産婦人科
医だ。その一方で大人気なのが歯科医だ。日曜日はちゃんと休めて、急患に対応する必要もないからだ。

そのため、街中には新規開業する歯科医があふれている。

「新規の歯科医にはコピー機のリースが通らないことがしばしばあります。増えすぎたことが原因です。新規では患者さんを取ることも難しい。東京では1日1軒の割合で廃業に追い込まれています。日曜日、夜間も診察している歯科医は逆に危ない、と見られています」（OA機器販社関係者）

社会的には信頼されていると思われる歯科医も、リース会社から見ると新規開業では与信枠はない。

機械代を削減してあらぬ噂を立てられた中小ホールがその後どうなったか、というと、まだ会社は「大丈夫」ということを示すために、再び付き合いで機械を買うようになった、という。

機械を買わなくなったからといって、全部が全部ではないが、一部にはそういう噂を立てられるホールもある、ということだが、買わざるを得ない状況を巧妙に作りだされているケースもある、ということだ。

昔はメーカーも年間に出す新機種の数を規制していた時代があった。今のように次から次へと新台を買わされることもなかった。

メーカーが次々と上場してしまった現在、そんな過去に戻ることもできない。


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