物価の優等生だったパチンコと電気代

「物価の一番の優等生がパチンコ」と明言するのは、とある経済学者。その心は、それまで1玉3円だった貸し玉料金が、昭和53年に4円に値上げされて以来、45年間も値上がりしていないからだ。45年間も貸し玉料金が据え置かれているわけだから、物価の優等生ともいえなくもない。45年間の間に「1玉5～6円になっていてもおかしくない」と付け加える。

でも、物価の優等生という言い方には違和感がある。生活必需品の値上げは家計を直撃するのに対して、パチンコは余暇産業であり、パチンコがなくても生活には困らないからだ。

で、貸し玉料金だが、値上げの機運は業界自体にもない。むしろ、4パチを打てなくなったお客さんがどんどん1パチへ移行する状況の中で、いかに4円を復活させるかが課題になっているぐらいだ。

物価の優等生というのは前振りで、経済学者は物価の優等生であるパチンコ店が、電気代の値上げで窮地に立たされている、と解説する。なぜ、パチンコ店を引き合いに出したかというと、全国津々浦々にあるので、馴染みがあるのでランニングコストの参考になるからだ。

1店舗の電気代はホールの規模によって異なるが、1カ月の電気代が300～500万円かかるとして、特に東電管内のホールと関電管内のホールでは、電気代に大きな開きが出ることを指摘する。原発が稼働している関電は、今回は電気代の値上げを据え置いたからだ。

電気代というランニングコストが上がる地区で営業しているホールと据え置かれた地区で営業しているホールでは、当然、利益に差が出る。原発が全国で稼働している時代は電気代の差がなかったのが、ここにきて大きく影響してきている。大規模工場を建設するなら関電管内の地域に進出を考えるだろう。

パチンコの話に戻すと、全国チェーンは電気代の差をしみじみと感じさせられているが、電気代が上がった地域では、その分、出玉に影響することが懸念される。省エネ対策もやるだけのことはやった中で、同じような利益を確保しようと思えば、出玉を絞るしかない。

それがいとも簡単にできるのがパチンコ営業でもあった。食料品は値上げしない代わりに内容量を減らす方法で、価格転嫁できる。これをパチンコがやってしまうということは、出玉を削ることであるが、簡単にできる分、簡単にお客さんを飛ばすことだってできる。

電気代の高騰、人件費の高騰、とコストばかり上がって、物価の優等生はどう対処して行けばいいのか？　残念ながらその答えを経済学者は持ち合わせていなかった。

まったくオチもない話である。



人気ブログランキングへあなたのポチっ♪が業界を変える

※コメントには必ずハンドルネームを入れてください。匿名は承認しません。コメントがエントリーになる場合もあります。