機械代を抑制するためにホールディングスや連合の動き

2018年度はパチンコ・パチスロメーカー共に旧基準機の販売で1年間を凌ぐだろうが、再来年はかつて経験をしたことがないほどに新台が売れない1年になることが予想されている。

現在は各ホールとも旧基準機を後3年使える認定申請で忙しいのが現状だが、認定申請してしまうと中古売買ができなくなるデメリットもある。新台が動かないと中古機市場は完全に停滞してしまう。売るものがなければ中古機業者も干上がってしまう。

「来年の動向は全く読めません。私は納品を含めての中古機業者なので、外れた機械をまとめ買いして多少の利益を出していましたが、来年は入れ替え頻度、購入台数はかなり減るでしょう。従って外れる機械も大分減ると予想しているので、売り上げは半減する、と見ています。しかも外れるのは認定機で壊れた機械ぐらい。特に転売目的だけの中古機業者は厳しいでしょうね。モノがなければ商売はできません」（中小中古機業者）

中古機業者にとっては、来年からしばらくの間、体力勝負となってくる。

メーカーにしても新基準機の申請は2月からで、早くて新基準機が市場に登場するのは5月～6月。登場するのはまずは甘デジといわれている。その時ホールは新基準機をどう評価するか。出玉性能が劣ることは明らかだが、遊べる機械になっている可能性もある。こればっかりは出てみないと分からない。

「新台に頼らない営業」ということを日報ではこれまで何度も取り上げてきたが、本当に新台がないことを想定しない。ボックス買いで即抜き、即転売という本来のパチンコ営業とは違った形態に警鐘を鳴らしていた。

人間とは飽きる動物なのでどんなに面白い台でもやがては稼働が落ちてくる。そのためのカンフル剤としても新台は必要である。中古機しか導入しないホールもしかり。中古でもその店に初めて入れば、それは新台だ。

機械代を抑制したり、中古機流通が停滞することを想定して、ホールディングスを形成したり、チェーン店同士が連合を組む動きもある。店舗数が多ければ多いほど、機械を融通しあうのに有利になるからだ。

新台販売が減少して中古のタマが少なくなれば、中古だってある程度の価格が想定される。単独店では安い1円の中古機も手当てできなくなることが予想される。

連合を組めばそのグループ内で外す台を融通しあえば、1円コーナーがコストをかけずに入れ替えできる。大手に対抗して生き残るには中小が連合を組むのも一つの道であろう。




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