セカンドブランドは、役モノ機専門メーカーの気概を

意外なことだが、そのノウハウは大手ですらない、という。



遊技客の懐具合が寂しくなってホールから客足が遠のいているが、そんな客を呼び戻すノウハウのことだ。



つまり、稼働が落ちた既存店を立て直すことが非常に困難な状況に陥っているということだ。



サラリーマンの給料は1997年から15年連続で下がり続け、それに反比例するかのように非正規雇用の社員は右肩上がりで増えている。



つまり、庶民の可処分所得は下がり続けている、ということは、パチンコを打てる人がどんどん少なくなって行っているにも関わらず、



遊技機価格だけは下がることを知らない。



世の中の流れとは逆行し続けているのがパチンコ業界である。



それで客が減ったと嘆くのはピントがずれている。



たしかに4円に比べて4倍遊べる1円が、今や主軸になっているが、1円とて遊べる釘とはいえない。



「レジャー白書2012」でパチンコの参加人口が前年比で一挙に410万人も大幅に減少したことが問題になっていたが、そのカラクリが分かった。



「レジャー白書2012」は2011年の調査結果を発表したもの。2012となっているが内容は2011年度のものである。



2011年は東日本大震災が発生した年で、震災後は電気の使用を巡って石原前都知事を筆頭に激しくバッシングを受け、業界が窮地に立った時期だった。



この時期にパチンコを打つことは憚られた。それが大幅に参加人口が減少した要因の一つとして考えられる。



しかし、一度減った客を戻すのは、容易ではない。



あの大手でさえも集客方法は、新台入れ替えの回数と出玉だった、というのだが、このやり方が通用しなくなっているようだ。



つまり、東日本大震災によるパチンコバッシングの後遺症が後を引いているということだ。



大手でさえ、そういう状況だから後は推して知るべし。



ここは、劇的変化しか業界を救う方法はないかもしれない。



「1円は稼働が取れていたが、1円は営業の柱にはならない。その1円ですらやばくなっている。1円客を4円に戻すためにいっそ、40個交換に戻すことも考えた方がいい。大手が等価から40個に大胆に変更してくれたら、業界が変わる可能性がある」（中堅ホール関係者）



フィーバーの登場以来、業界はギャンブル志向一辺倒にアクセルを踏み続けてきたが、そろそろギアチェンジする時期に差し掛かってきている。



ハネモノのエントリーではその復活を望むユーザーの声が予想以上に多かった。



平和のアムテックスのように、セカンドブランドは、役モノ機専門メーカーぐらいの気概を持って欲しいものだ。





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