物価の上昇に対して、給料が上がっていないことを示すわけだが、家計防衛のために一般家庭ではまず削られるのがレジャー費となる。別名余暇産業と言われるように、生活が充実しておカネに余裕があれば、初めて支出されるものである。生活が一杯一杯ならレジャー費には回らない。
今年のゴールデンウィークはおカネに余裕のある家庭でも、円安の影響で旅行費用が高くなるで、多くの人が海外旅行を控えた。
レジャー費が削られていることをホールが実感するのは、低貸しコーナーの稼働低下だ。常連だったお年寄りが一人、また一人と来なくなった…。これは体力的な問題も孕んではいるが。
こうした状況にも関わらず、世間のデフレとは無縁で機械代を上昇させ続けた遊技機メーカーは、いつまでも強気な商売は続けられない事態が迫ってきている。財務がしっかりしている有力ホールが新台を買い控え、実績のある中古台を導入し、割を上げて稼働を上げることに成功しているケースがあるからだ。
こうした事例が業界全体に広まれば、ますます新台は売れなくなってくる。販売台数が下がれば価格を上げて売り上げの帳尻合わせをしていたが、その手法もそろそろ限界に達している。
上場メーカーは売り上げを落とすことはできないが、非上場メーカーともなれば、ホールが買い求めやすい29万8000円の遊技機企画が水面下で進んでいるようだ。ただ、パチンコ機は安ければいいというものではない。面白くて稼働が付かなければ何の意味もなさない。
先ほど、低貸しコーナーの稼働も下がっているホールがある、と書いたが、レジャー産業の中で、唯一、予算が決められない業種がパチンコだ。
TDLに行くにしても入場料、アトラクション代、食事代、旅費、お土産代とあらかじめ予算を決めることができる。一般的なレジャーは支出が計算できる。
パチンコは負ければ負けるほどおカネを突っ込んでしまうので、最初に決めた範囲内で遊ぶことが難しい。財布の中が空っぽになればATMへ走る。“満腹中枢”がないのがパチンコとも言える。
定額で遊べるサブスク時代に、いくらかかるか分からないパチンコは敬遠される傾向にある。
「パチンコは後悔するからやらない」という声が10年前に比べて、2.5倍に跳ね上がっているデータもある。
飲食店で不味ければ二度と行かない。パチンコ客を例えるなら、パチンコ店はその時は不味くても次は美味しい料理が出るかも、という期待で、不味い店にも行っていた。それが、一度でも不味かったら、二度と行かない傾向が飲食店のケースのように現れてきている。
機械代が下がることで、毎回美味しい料理を出すことはできないにしても、美味しい料理を出す比率が高まることを期待したい。
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