その一方で、機械代が回収できる見込みがあれば、新台価格より高い中古機が売れる。この辺が普通の商売とは違うパチンコの特異性だが、メーカーが新台価格を上げていくことは、ひいては自分で自分の首を絞めることにつながっている。
新台を買えない中小ホールが増えたことがそれ。メーカーは新台を買えないホールは客とは思っていない、その傲慢さが新台販売台数を年々押し下げている。
で、パチンコメーカーが機械代を下げる方法はただ一つ。ファミコンがそうであったように、ゲームごとにカセットを入れ替える方式しか残されていない。この考え方は今に始まったことでもなく、以前からあったが、風営法の壁が立ち塞がっていた。その問題は一旦横に置いといて話を進める。
ソフト差し替え方式になれば、遊技機ごとのゴテゴテした巨大な役物も不要になる。その分開発コストだって下げることができる。ゲームは画面だけに集中しているので、パチンコの様な役物を必要としない。パチンコだって、ユーザーが演出用の役物をどれだけ望んでいるか分からないが、メーカー側の都合を無理やり押し付けているだけだ。
役物の開発費用だってバカにならない。それが機械代にオンされていき、機械代は上がって行く…。そうしたことにも終止符を打たないと機械代は下がらない。
イメージとして筐体は全面液晶になる。その結果、遊技機本体価格は20万円程度。ソフトが10万円程度に抑えられれば、入替費用は夢の10万円台に突入することができる。
新台入替作業は重労働だった。そのため、機械の入れ替えを生業とする業者の方もおられるが、職を失うことにもなる。それくらい大変だった新台入れ替えが、作業からソフト差し替えで劇的に変る。入替作業費もホールは削減できる。
10万円で新台入れ替えが可能になれば、ホールも回収を急ぐ必要もなくなる。
このソフト差し替え方式を実現するためには、風営法の改正が必要になる。そのためには政治力が必要になる。法律を変えるには政権与党しかない。本当にパチンコが大好きなタレント議員を業界から擁立して政界に送り込むしかない。例えば、藤田ニコルが自民党公認で立候補したらどうなる？ 過去2回業界が推薦した候補者は人選ミスだったとも言える。
機械代を下げる方法を夢物語で終わらせるのではなく、実現する方向に進んでもらいたいものだ。
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