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東京・新宿のラーメン二郎で火災が起こったのは5月28日の昼頃だった。調理場から天井まで届きそうな火柱が立ち上がり、店内は煙に包まれているにも関わらず、店員の避難指示もなく、店内にいた客はラーメンを食べ続けていたことの方が話題になった。


普通ならあれだけの火柱と店内に立ち込める煙にすぐに避難するが、ラーメン二郎をこよなく愛するジロリアンは違った。なぜ、火事でも逃げずに食べ続けたかというと、ラーメン二郎には特別なルールがあるからだ。

大盛で有名なラーメン二郎で食べ残すことは絶対に許されない行為だ。特に大や全マシを頼んで食べ残すことは出禁になるほどだという。そんなことが根底にあるのでジロリアンであればあるほど、逃げることよりも食べきることを優先してしまうようだ。

この時の動画が拡散され、それを観たホール関係者が20年前の事件を思い出した。

遊技中の客が背後から首を切られて、たちまち辺りは血の海となった。店内は騒然となったが、それでもパチンコを打ち続けている客がいた。遊技を中止して店外に出るようにアナウンスしたが10人ほどがそれでも「打たせろ」と応じなかった。

大当たり中ならその理由も分からないでもないが、出ていない客は「それなら今まで突っ込んだ分を保証しろ」と食って掛かって来た。

それだけではない。

こんなケースもあった。

1994年12月28日に起こった三陸沖はるか地震では、八戸市内のパチンコ店が倒壊するほどの地震だったが、倒壊を免れたホールで打っていた客の中には、大当たり中だったこともあり、打ち続けていた客もいた。

その他、大雨で排水溝がつまり、店内に水が入ってきて足首まで浸かるほどだが、そんな状況でも打ち続ける客はいた。

ラーメン二郎のジロリアンと事件や災害が起こっても逃げないパチンコ客には一種の共通項がある。

それは依存症が疑われることだ。
圧倒的なボリューム、濃厚なスープ、そしてたっぷりの脂肪分で知られ、最強のジャンクフードとも言われるラーメン二郎をこよなく愛するジロリアンであるが、火事でも逃げることなく食べることを優先した人がパチンコ店でのケースと被る。

依存症は、行動や物質に対する強い欲求とコントロールの喪失が特徴だ。非常事態に対する適切な反応ができず、食べることやパチンコを優先することは、依存症の深刻さを示している。


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25日の給料日。さらに偶数月15日の年金支給日。懐がちょっと温かくなる、そんな日だ。人はお金を持つと使いたくなるもの。そんな時、目の前に待ち受けているのがホールだったりする。

こういう日は、「今日は出すぞ！」と期待させるホールもあるが、それはほんの一部。大半のホールは、逆に釘を閉めて、勝たせる気ゼロ。カモネギ状態だ。それでも給料日から数日間はお客さんがまだ夢見てやってくる…と信じていた時代もあった。

それも今は昔。「4日も閉めてたら、もうお客さんは来なくなる。せいぜい2日が限界だ」と店長がボソリ。

40玉交換時代、あの頃はもっと営業が楽だった。等価交換になり、お客さんの可処分所得も減り、昔のような「大胆営業」はもはや幻。年金受給者が支える1パチコーナーや甘デジコーナーなどは、支給日に釘を閉めることは「ご法度」と自分に言い聞かせる店長もいる。

かつては、瞬発力のある機械であれば、多少割を落としてもお客さんが追いかけてくれたが、今ではそれすらも難しい。お客さんの懐具合も厳しい。

高稼働ホールは、「出す時はバカ出し、取る時はしっかり取る」とこのメリハリを効かせたものだ。負けっぱなしではなく、「今日は勝てるかも」という期待値を持たせることが繁盛店の秘訣だ。

しかし、そんなメリハリ営業ができる店長も減ってきた。決裁権が店長に与えられないため、彼らが工夫を凝らす余地がない。その結果、業界全体の稼働も低迷している。これが、かつて「店長産業」とまで言われたパチンコ業界の現状だ。


店長産業と言われる所以は、不振店を店長が替わったことで業績を立て直す、という話は枚挙に暇がなかったからだ。「店長産業」と呼ばれた時代は、もう過去の話になろうとしている。もう一度店長産業を復活させるために参考になるのが売り上げ2兆円を突破したドン・キホーテだ。

ドンキの成功の要因のひとつは、「権限移譲型経営」だ。通常の小売業では、商品の選定から価格設定、さらには店舗運営の方針まで本部が一括管理するが、ドンキは違う。店舗ごとの顧客層や地域性に合わせて、現場のスタッフが自由に商品を選んだり、陳列を工夫することができる。そのため、店舗ごとに独自性があり、地域のニーズにピッタリ応えることが可能だ。

この自由度こそ、ドンキの最大の強みだ。現場スタッフは、地域のお客さんと直接接しながら、リアルタイムで売れ筋商品を把握し、すばやく商品構成を最適化する。このスピーディーな対応力が、ドンキの特徴である「多品種少量販売」と絶妙にマッチしている。競合他社が苦戦する中、ドンキは短期間での品揃えや価格変更を可能にして、差別化を図っているのだ。

さらに、現場に権限を与えることで、従業員のモチベーションも上がる。彼らは単なる作業員ではなく、店舗の成功に直接関与する「プレイヤー」としての意識を持つようになる。この自律的な運営は、スタッフの創意工夫を引き出し、よりクリエイティブで効果的な施策を生み出すのだ。

また、ドンキでは「現場重視」の理念が徹底されており、価格設定や商品の配置、さらには販促イベントの開催まで、現場の判断で決めることができる。この柔軟な対応力が、地域の特性や季節に即したタイムリーな施策を可能にし、売上の最大化につながっている。

ドンキの本部は、現場が自由に動けるようにサポートを行うが、細かい指示は出さない。むしろ、各店舗の創造性を尊重し、現場のアイデアを最大限に活かす。このアプローチが、ドンキの店舗に独特の「個性」をもたらし、リピーターのお客さんが飽きずに足を運び続ける理由の一つだ。

このように、現場に権限を委ねることで、地域ごとの多様な顧客ニーズに迅速に応え、独自性を持った店舗運営が可能になる。それがドンキの大成功の一因であり、2兆円超えの売上を支える原動力となっている。

実は18年ほど前、ドンキの中にスロ専を設けたことがあった。換金はなし、景品交換のみ、メダル1枚10円といういわゆる“7.5号営業”。景品はドンキで扱っている商品で、ホール内には圧縮陳列がなされ、景品選び自体がひとつの楽しみだった。FC展開で4店舗まで広がったが、いつの間にか消えてしまった。あの頃のドンキは「安売りのバッタ屋」だったが、今では小売業界の4位に躍進している。

パチンコ業界が現場に権限を委譲できなかったのは、大量の現金を扱うため不正のリスクが高かったからだ。しかし、不正は社員教育とシステムの力で防げる時代。ドンキのように、現場に大きな権限を委譲して、パチンコ業界も新たな再生の道を歩む時に来ているのではないだろうか。

再生のカギは「権限移譲」にあり！



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パチンコ日報はインバウンドパチンコ推進派だが、一向に盛り上がらない。それは売り上げ爆上がりで恩恵を受けている飲食店の様に気軽に日本文化を体験できるような環境が整っていないことが挙げられる。

ネックになっている理由は数々あるが、パチンコが遊技なのかギャンブルなのかグレーな立ち位置にあることが大きい。

中国は習近平体制になり賭博は厳しく規制されており、自国民が海外でカジノへ行くことも禁止されている。従って、中国国内でパチンコツアーの募集を掛けることは難しい、とされている。

韓国は周知の通りメダルチギが禁止されたお国柄だ。ただ、ギャンブル好きなのでベトナムのカジノではお得意様となっている。さらに世界人口の25％を占めるイスラム圏は宗教上、賭博が禁止されており、最初から対象外となる。

訪日客を国別でみると、2024年8月時点では次のとおり。

1位は中国の74万5800人（2019年比25.5％減）で最多。2位は韓国で61万2100人（98.3％増）、3位は台湾で56万4300人（同34.3％増）、4位は香港で24万6600人（同29.6％増）、5位は米国で17万4000人（同47.7％増）と続いた。

訪日観光客で1位と2位の中国・韓国人をパチンコに集客するのは難しいと指摘するのはグルーバル・パチンコの長北代表だ。同社では外国人にパチンコを打たせるための活動全般を行って、これまでに100人近くをホールへ案内して実際に数時間打ってもらう実績を踏まえての実感でもある。

むしろ、インバウンドパチンコをターゲットにするのは、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ヨーロッパ、フィリピン、台湾というのが肌感覚のようだ。

インバウンドパチンコが盛り上がらない理由は、時間的なスケジュールがないことも大きい。ツアーで日本を回っていたら時間が結構かかるパチンコへ立ち寄ることは難しい。

さらにパチンコは分からないことだらけも解消しなければならない点だ。

遊技方法、店内ルールからいくらおカネがかかるのかサッパリ分からないのでは、敷居が高すぎる。

店頭には英語表記の看板、ポスターもないので、インバウンドを歓迎する姿勢がないことも問題だ。

インバウンドパチンコに本腰を入れるのなら海外の旅行会社とタッグを組んで共同でツアーを組むことが必要だろう。日本ではナイトタイムエコノミーが不足とされており、夕食を終えた後の1～2時間をパチンコタイムにしてもらう、という形が一番理想的だろう。

実戦に際して、パチンコ初心者のために、座学や試し打ちをメーカーのショールームを借りて行えれば、パチンコの理解も早い。

訪日客の70％はリピーターでもある。1回経験することでツアーに参加しなくても、パチンコが面白かった、となれば単独でも行くだろう。

下地を作るために最初はパチンコツアーが必要だ。


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昨年8月、米国の鉄鋼大手USスチールが、設備の老朽化と競争力の低下に悩み、身売りを含めた検討を始めた。これを受け、日本製鉄が手を挙げ、約2兆円での買収を決定。縮小しつつある日本市場を補い、成長が見込めるアメリカ市場に参入する狙いがあった。

しかし、まさかの横槍が入る。バイデン大統領、そしておなじみのトランプ前大統領が揃って反対の声を挙げたのだ。労働組合の反発や国家安全保障を盾に、「やっぱりアメリカ企業はアメリカのもの」という、どこか見慣れたナショナリズムが表面化した。

この事態に、アメリカの有力紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」は9月3日の社説で、「アメリカの鉄鋼産業の活性化につながるだろう。しかし、最近のアメリカは“経済音痴”の連合体に率いられているようにみえる。バイデン大統領とハリス氏、トランプ氏とバンス氏の全員が、日本製鉄による買収に反対するという、これまでの大統領選挙で最も間抜けな経済アイデアに同意していることは“腐りきった政治の時代の兆候”だ」と激しく批判した。

そして、ここからが本題だ。突然パチンコ業界に話が飛ぶが、実はUSスチールの老朽化問題は、まさに日本のパチンコ業界にもあてはまる話なのである。

シンクタンクの関係者はこう語る。

「パチンコホールの多くは、設備の老朽化に悩まされているんですよ。建物が古く、建て直す余裕もない。そんな状況では、営業が改善する見込みもなく、競争力も落ちるばかりです。このままではM&Aなど業界の再編が避けられません」

USスチールと同じく、パチンコ業界も「老朽化のジレンマ」に直面している。ホールの建物や設備は古び、顧客を引きつける魅力も失われつつある。それに加え、市場の縮小や規制の強化といった逆風が吹き荒れ、パチンコ業界はまさに岐路に立たされている。

中小ホールに至っては、現状の設備で営業を続けられる限界まで粘り、その後は廃業。そのために異業種で新たな柱を建てるケースも増えている。

ここで問題なのは組織が大きくなった上位ホール企業は、簡単に廃業の道は選択できないことだ。規模が大きいからといって、老朽化から逃れられるわけではない。むしろ、膨大な維持費や人件費がのしかかり、現状維持では競争力を維持できない。まさに「身売り」や「統合」といった再編が必要な時期に差し掛かっているのだ。

パチンコ業界は成熟し、衰退期に入っている。市場が縮小し、客層も高齢化しているため、これまでのやり方ではもはや業績を回復させるのは困難だ。こうした状況下で中小ホールがM&Aを検討するのは自然な流れであり、大手にとっても同様の課題が迫っている。

だが、問題は単に「売るか買うか」ではない。業界全体の再編を見据えた、戦略的な判断が求められているのである。

USスチールの買収問題は、単なる企業間の取引ではなく、老朽化した設備をどう再生するかという、産業全体の未来をかけた戦いだった。これと同じく、パチンコ業界も老朽化した施設や縮小する市場にどう立ち向かうかが問われている。外部資本を取り入れ、新たなビジネスモデルを模索することが、今後の業界再編の鍵となる。

最終的に、パチンコ業界がどうあるべきか――答えは明確だ。既存の枠組みにしがみついていては未来はない。老朽化した施設に対しても、果敢に設備投資を行い、時にはM&Aを活用して、業界全体を再編する覚悟が必要だ。

まさに「再編こそが成長への道」である。



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かつて、何でも揃う「総合スーパー」は、街の中心に君臨し、多くの家庭のニーズに応えていた。

食料品、衣料品、日用品、家電製品まで、一箇所で手に入る便利さは圧倒的だった。しかし、少子高齢化とライフスタイルの変化が進むにつれ、そのビジネスモデルは徐々に崩壊していった。

消費者の多様化したニーズに応えきれず、専門店やネット通販に押されていった結果、総合スーパーはかつての輝きを失ったのである。

11月26日付のヤフーニュースにも詳しい。春日部の“シンボル”「クレヨンしんちゃん」の聖地 52年の歴史に幕…イトーヨーカドー相次ぐ閉店の背景は

少子高齢化に伴い、若年層が減少し、家庭を持つ世帯も少なくなっていく中で、総合スーパーの顧客基盤は縮小していった。かつては家族全員で週末に買い物を楽しむ風景が当たり前だったが、今や一人暮らしや共働き世帯が増え、消費行動も変わってきた。

効率を重視する現代人は、日用品をコンビニで手早く購入し、洋服はファストファッション、食料品は専門店で買い求めることが多くなった。

さらに、オンラインショッピングの台頭が総合スーパーにとって大きな脅威となった。Amazonや楽天といったECサイトが、24時間いつでもどこでも購入できる利便性を提供することで、総合スーパーの来店客数は大きく減少した。

消費者は、わざわざ足を運んで店内を歩き回る必要がなくなり、クリック一つで欲しいものを手に入れることができるようになった。

このようにして総合スーパーのビジネスモデルが崩壊していった背景には、顧客のニーズの変化に対応しきれなかったことが挙げられる。総合的にすべてを取り扱うことにこだわり続けた結果、専門性を持った小売業態や、利便性を追求するオンラインショッピングに太刀打ちできなくなったのである。

この総合スーパーの失敗は、パチンコ業界、特に1パチのビジネスモデルに重ね合わせることができる。

1パチは、かつては「手軽に遊べる娯楽」として多くの高齢者を惹きつけてきたが、その顧客層はまさに少子高齢化の影響を受けている。高齢化が進む中で、1パチを支える年金生活者たちは、体力や興味の減退とともにパチンコホールから足を遠ざけている。これは、総合スーパーが顧客の減少とともに崩壊していったのと同じ道を辿っていると言える。

さらに、パチンコ業界は許可産業であり、自己改革の自由が少ないことが、この問題をさらに深刻化している。

総合スーパーが安売りやセールで集客を試みたように、パチンコホールも1パチを主軸とした薄利多売のビジネスモデルを採用しているが、それは一時的な延命措置に過ぎない。

総合スーパーが価格競争に敗れ、結果的に店舗を閉鎖していったように、1パチユーザーが減少し続けることで、ホール企業の経営はさらに厳しさを増すことが予想される。

ホール企業が今後生き残るためには、新たなビジネスモデルの構築が不可欠である。1パチに依存し続けるだけでは、総合スーパーが辿った崩壊の道から逃れることはできない。

スロットに押され、最近の4パチの稼働低下も深刻だ。このままではパチンコ自体がスロットにシェアを奪われ、パチンコそのものの存続が危ぶまれる。


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