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ヘビーユーザー依存と縮小傾向が進むパチンコ業界、5年後の展望は?

10月に発表された「レジャー白書2024」によると、2023年度のパチンコ業界は660万人の参加人口を記録し、前年から110万人減少した。参加人口が、再び減少傾向に転じたことから、業界全体の今後に不安が広がった。その一方で、市場規模は15.7兆円と前年から1.1兆円増加したが、参加者1人当たりの年間費用が2万円近く増加したことが示すように、ヘビーユーザーに依存するビジネス構造が一層強まっていることが浮き彫りになる。このような状況を踏まえ、5年後のパチンコ業界の遊技人口はどのように変化するかを推察した。

パチンコ業界の現状を読むと、参加人口の減少は一過性のものではなく、今後も継続すると考えられる。余暇市場全体が回復し、観光やアウトドアなどのレジャー活動に人々の関心が向いていることも、この傾向を後押ししている。2023年時点でパチンコ参加率が6.8%、参加希望率が5.2%といずれも過去最低レベルを記録し、他の余暇活動が再び注目化する中でパチンコは以前ほど魅力的に映らなくなっている可能性がある。

さらに、「年間平均活動回数が減少している」、「年間平均費用が増加している」ことは、業界が少数のヘビーユーザーに支えられている現状を表している。この依存構造にはリスクが伴う。例えば、ヘビーユーザー層が経済的に負担を感じるようになれば、一気に業界は萎む。ギャンブルに関心が薄い若年層が増える中で、業界が持続的に成長するためには、新たな目標層に向けた戦略が必要となる。

このペースで行くと5年後のパチンコ業界が縮小していることは避けられない。2023年からの減少ペースが続くと想定すれば、2028年にはパチンコ参加人口はゼロ。ま、そんなことはないにせよ約300万人程度に落ち込んでいる。補完するにはインバウンド客開拓に本腰を入れるなり、地域密着型の新たなビジネスモデルを見据える必要がある。

さらに、業界全体がデジタルシフトや遊技機の多様性に取り組むことが重要となる。デジタル化やeスポーツの流行によって、遊びの形が大きく変化している。パチンコ業界も風営法の枠から外れ、オンラインサービスを活用して、ゲーム性を強化するなど新しい遊技体験を提供することが求められる。例えば、VRを活用したリアルな遊技体験など、従来のパチンコにはない新たなアプローチを考案することで、今後の市場を再活性化する可能性が見えてくる。

現在のパチンコ業界は、ヘビーユーザーに依存しながらも縮小傾向が続いており、5年後はさらなる減少が予測される。人口の減少や多様化する余暇市場の中で、業界は新たなユーザー層を取り込むための創意工夫が求められる時代に差し掛かっている。

従来の射幸性を高めるビジネスモデルをいつまでも続けているようでは、何ら解決策にはならない。高射幸性の切り札だったラッキートリガーが、パチンコの稼働貢献につながっていないことが、それを証明している。



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