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ゲーム内容を勝手に改ざんする「チート行為」の若年化が進んでいる。ネット動画などで方法を調べ、気軽に手を染める未成年が増えており、中には刑事事件や損害賠償に発展したケースも。

チート行為とは、ゲームのプログラムを不正に改ざんして、制作側が意図していないような動作をさせる行為を指す。

近年問題となっているのが、こうしたチート行為の若年化だ。ゲーム機やスマートフォンの発展・普及により、オンラインゲームやネット動画に触れるタイミングが急速に低年齢化。小中学生でも簡単にチートに関する情報を得られるようになり、10代が業務妨害などの罪に問われるケースも相次いでいる。

ハッカーの中には、自己顕示欲が強く、自分の技術力を証明したいという欲求が強い人も少なくない。このため、不正行為を「腕試し」として行っている。システムの脆弱性を見つけることや、他者よりも優位に立っていることに優越感を覚える。

チート行為はパチンコ業界では歴史が古い。プログラマーの中には、腕試し意外にプライベートで稼ぎたいという欲望が攻略法を生み出した。攻略誌が百花繚乱した90年代がまさにその全盛期だった。

さすがにメーカーもその辺の社内体制を厳しくしてきたため、攻略法もなくなり、攻略誌も衰退の一途を辿った。

前述したように世間ではチート行為の若年化が問題になっているようだが、パチンコ業界も例外ではない。いつの時代にも腕試ししたくなるプログラマーは存在するもので、彼は上場メーカーに就職した。

パチンコ機に搭載されている8ビットのマイクロプロセッサーZ80は、CPUとしては原始時代の遺産とも言えるほど古い。これに加えて、パチンコだけに認められている確変は、プログラマーから言わせると“欠陥” のために、パチンコに照準を絞った。

入社後、真面目に勤務する一方で、その計画を着々と進める。

結果的に社内検査を掻い潜り、パチンコ2機種に攻略プログラムを仕込むことに成功する。

休日は仕込んだ機種を打つために全国行脚した。2機種とも1年ほどは市場に留まったというからそこそこの人気機種であることが分かる。2年間で稼いだ金額は9000万円。攻略法は一切他言することなく、その後会社を退職している。

このことからも分かるように、若年層に対する倫理教育も最低限必要だ。技術を持つプログラマーたちのその技術を不正に使用しないように、正しい倫理観を持てるよう求められる。

法的な罰則や内部告発の制度を強化することが重要だが、その網の目を掻い潜るのが快感なんだろう…。



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「最近、医師のレベルが下がっている」という指摘をするのは、エコー検査のベテラン技師である。彼は自身がこれまでエコー検査で発見してきた数々の病巣について、医師が見落としてしまうケースが増えていると感じている。

どういうことかというと、若い医師の多くが基本的な診療技術を軽視しているのだ。かつては患者に聴診器を当て、心音の微細な違いから体の異常を探ることが医師としての基本的なスキルであったが、最近の若い医師はその能力が不足している。

さらに、心電図やレントゲンなどの基本的な検査データを正確に読めない医師も増えてきた。これは、技術の進歩によって医師の業務が機械に依存し、診断が自動化されつつある一方で、医師自身の能力が向上しないことに起因している。

この現象を、ベテラン技師は危惧している。彼自身、エコー技術の向上を目指して勉強会を開催してきたが、かつては多くの医師が自発的に参加していたのに対し、今では上司や先輩に勧められて仕方なく参加する若手が目立つ。向上心の欠如が、医師としてのスキルの低下を助長しているのではないかと彼は考える。

とはいえ、医師のレベル低下を嘆くだけでは解決にならない。医療業界はAI診断や最新の技術を導入することで、こうした問題をカバーしつつある。AIによる自動診断は、ミスを減らし、精度を向上させる可能性を秘めている。しかし、それでもアナログな技術や人間の直感的な判断力を補完するには限界がある。

ここで興味深いのは、ベテラン技師がパチンコ業界との対比を持ち出す点だ。

パチンコ業界でも同様に「技術の劣化」が叫ばれて久しい。特に、かつては高度な技術が必要とされた「釘調整」に関しては、現在、技術の低下が深刻だ。釘調整は違法とされ、専門学校も閉鎖され、技術を学ぶ機会がほとんどなくなってしまった。大手パチンコホールでは社内研修を行っているものの、業界全体として釘調整の技術が失われつつある。

この技術の劣化を補うために、パチンコ台の釘の本数が減らされている。釘の本数を減らすことで調整の労力を少なくし、技術の衰退をカバーしようとしている。しかし、これをベテラン技師は「進歩ではなく退化」と捉えている。技術を省略し、簡便化することは一時的な解決にはなるかもしれないが、長期的には業界の衰退を招くと彼は考えている。

彼は、アナログ技術の劣化をデジタル技術で補うことができない業界は、いずれ衰退すると強く主張している。

その例として、自動車業界や交通インフラの進化を挙げている。自動運転技術の進歩により、運転手不足が深刻化している日本のバス業界でも、いずれ自動運転バスが導入される日が来るだろう。実際、中国では既に自動運転バスが実用化されている。このように、デジタル技術を活用してアナログの欠点を補うことで、業界は進化し続けている。

では、パチンコ業界はどうだろうか？　技術革新が進む中で、釘調整をAIに任せることができない限り、アナログ技術の衰退は避けられない。もし釘調整が適切に行われなければ、パチンコという業界自体が消滅する運命にあると彼は言う。

では、パチンコ業界はどのようにして生き残ることができるのか？　彼の提案はシンプルだ。釘調整自体は違法ではない。ただ、釘調整後の変更承認申請を怠ることで「無承認変更」として罰せられているのだ。したがって、釘調整後に変更申請をオンラインで簡素に行える仕組みを作ることで、技術の維持と業界の発展を両立させることができるだろうというのが彼の持論だ。

医療業界とパチンコ業界、どちらの技術の衰退もデジタル化によって補完できる部分とそうでない部分が存在する。アナログ技術の価値を見直し、両者が補い合う形で進化を遂げることが、これからの業界の生き残り戦略になるかもしれない。



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地方ホールでとある問題が発生した。店長がスロットの設定漏れを行っているのではないかという嫌疑が掛けられたのである。物的証拠があれば即座に対応できたものの、それがない状態では経営側も慎重にならざるを得なかった。

オーナーは顧問弁護士に相談した。

「設定漏洩はスマホを使って情報を流している可能性が高い。そのため、スマホの履歴を確認することで不正が発見できる」と弁護士はアドバイスした。作戦を練り、用意周到に準備を進めた。

作戦が実行に移される日、オーナーは店長を呼び出し、単刀直入にこう切り出した。

「最近、設定漏洩の噂が流れている。店長には潔白を証明してもらいたい」

突然の指摘だが動揺することなく店長は即座に「絶対に私はやってない。信じてください」と真っ向から否定した。

しかし、オーナーはすぐに次に一手を打った。

「もし警察に被害届けを出すことになれば、任意でスマホもチェックされることになるかも知れない。仮にデータを消去しても、警察はそれを復元して調べ上げる」

「任意」「スマホ」「復元」というキーワードに店長に動揺が走った。 オーナーはこの反応を逃さなかった。さらに追い込んだ。

「警察には被害届は出さない。その代わり、懲戒解雇で手を打とう」

この提案に店長は観念した。クビは兎も角、前科が付かない方を選ぶしかなかった。

店長は、2人の特定人物に台番号をLINEで伝えていた。 履歴を遡ると2年前からこの不正行為が続いていたことが判明した。

設定漏洩でどれだけ稼いだのか、と深く追及されることはなかった。損害賠償を求められないことに店長は安堵した。

通常、不正を行う側は証拠が残らないように細心の注意を払うものだ。闇バイトでは履歴が残らないテレグラムを使うのが一般的だ。しかし、この店長はLINEを使っていたことが“無防備”とも言える。

証拠を残さないために、留守番電話に台番号を吹き込んだり、外付けの大型LEDビジョンに閉店前に数字を流すなど、様々な手段が考案されている。このような行為が蔓延している背景には、ホール内の情報管理がまだ十分ではないということだ。

設定漏れを完全に防ぐことは難しい。

しかし、将来的にはスロットの設定はAIによって自動的に行われる時代が到来すると予測されている。過去のデータを基に最適な設定を自動で決めることができるようになれば、データは本社で一元管理。店長すら設定内容を把握することはできない。

AIや新しい技術を積極的に導入し、従業員が設定に関与できないシステムを構築することが、設定漏洩防止の解決策の一つにもなる。



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地方の有力ホールが最近稼働を上げることに成功している、という話が漏れ伝わって来た。

では、どうやって稼働を上げたのか？　業界人なら誰でも知っている方法でパチンコ営業の基本中の基本を実践しただけだった。

それは割数を上げることだった。

オーナーが一世の時代は、稼働が落ちてきたコーナーは、割数を上げて稼働を戻してきたものだ。時代は移り変わり、新台導入時に稼働があるうちにヌク営業に代わって久しい。

ホールで稼働が上がるのは、生活保護費の支給日の毎月1日、年金支給日の偶数月の15日、給料日の25日が一般的だ。

で、このホールが採った作戦とは、給料日前の3日前の22日に割を上げることにした。

仮にそのホールが等価営業とすれば割を上げる日は10割営業でトントンの営業方法を取った。

割を上げたことはパチンコが一番分かりやすい。1000円スタートで普段より回ることが体感できる。特に常連客であるほどそのことに気づく。それがやがて口コミで広まる。スロットも設定が入っているのではないか、と期待感が高まる。

23日から割を上げ、5日間かけて徐々に割を落としていくが、給料日だからと言って思いっきり抜くことはしない。

割を上げる営業を月4回は取り入れるようにした。この営業をはじめて7カ月が経つ。稼働率は22％もアップした。

「稼働を上げることは簡単。粗利を取り過ぎないこと。業界が衰退した元凶はホールが粗利を取り過ぎたこと。これに尽きる」（同ホール関係者）

ただし、稼働率は上がったものの粗利は半減した。粗利が半分になってもやって行くには他の経費を削減するしかなかった。

まず手始めに廃止したのが会員向けの年賀状だ。郵便料金が値上がりしたことも引き金になった。
効果を感じなかった総付け景品の配布も取りやめる対象となった。

電気代にもシビアになった。エアコンの温度設定を営業中は一定に設定していたが、客の人数によって変えるようにした。

従業員の配置にも無駄があった。人件費を15％削減したが、運営には何ら支障はなかった。

ホールのコストで一番大きいのが機械代だ。これについては思い切って、来年からは4割削減の方針を打ち出した。

こうやって無駄な経費を見直すことで、半減した粗利を補うことができる。

「ホールが粗利を取り過ぎて、お客さんがいなくなったのでは元も子もない」とオーナーは心を入れ替えた。

贅沢な生活に慣れ切って、そのレベルを落とさないために、遊技人口が減っても同じように粗利を取り続けたオーナーは少なくない。

オーナーの考え方が変われば、業界は変る――そんな好事例でもある。


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ある日、システム開発会社に少し風変わりな案件が舞い込んできた。内容は「勤怠管理ソフトの開発」である。勤怠管理ソフトといえば、市販のものが数多く存在し、通常であればそれを導入すれば済む。

しかし、今回の依頼はそう単純ではなかった。依頼主であるホール企業が、市販のソフトではその要望を満たすものがないために特注の勤怠管理ソフトを依頼してきたのだ。

このホール企業は、実は飲食店の運営も行っている。アルバイトの数は全体で250人。そして、その飲食業部門で深刻な問題に直面していた。慢性的な人手不足であり、特にアルバイトの確保が困難だった。求人を出しても応募者が少なく、やっと雇えた従業員も遅刻が常習化しているという。しかも、10分や20分の遅刻ではなく、1時間、2時間も平気で遅れる猛者までいた。かと言ってクビにすれば、ますます人手不足に陥る。これでは店舗の運営に大きな支障が出るのも無理はない。

この問題を解決するため、オーナーは知恵を絞った。それが「通勤時間を勤務時間に含める」というアイデアだ。ただし、これは出勤時に限り、退勤時には適用されない。通勤時間を勤務時間に含めることで、少しでも従業員にとって魅力的な労働環境を提供し、優秀な人材を集めようという狙いだ。

しかし、通勤時間をどうやって正確に計測するのか？　そこで登場するのが、スマホのGPS機能だ。従業員が通勤時にスマホを持ち歩き、そのGPS情報を元に通勤ルートと時間を自動的に計測する仕組みを導入するという。もちろん、自己申告でも構わないが、GPSを利用することでより精度の高いデータが得られる。

これにより、勤務開始前の通勤時間もきちんと管理され、結果として従業員は通勤時間が給与に反映され、高待遇を受けられる。

なぜそこまでの対応を取るのか？　それは、どうしても人手が足りないからだ。慢性的な人手不足に悩む企業にとって、優秀な人材を確保するためには何かしらのインセンティブが必要だ。

特に、飲食業界は過酷な労働環境で知られており、応募者が少ない状況では高待遇を提示することが重要となる。通勤時間を勤務時間に含めるという提案は、従業員にとって非常に魅力的であり、応募者の増加が期待される。

しかし、この仕組みには注意点がある。もし、従業員が遅刻した場合、その日の通勤時間は勤務時間に含まれないというルールだ。これは当然の措置であり、遅刻を抑止するための一環でもある。遅刻者にまで通勤時間を認めてしまうと、制度そのものが無意味になってしまうため、ここは厳格に管理される。

この特注の勤怠管理ソフトの開発依頼は、一見風変わりに思えるかもしれないが、実は現代の労働市場において重要な課題に向き合ったアイデアだ。

人手不足が深刻化する中、企業は従業員に対する待遇を見直し、柔軟な働き方や新しい福利厚生を提供する必要がある。この勤怠管理ソフトは、その一環として誕生したものであり、同様の問題を抱える他の企業にも需要があるかもしれない。今後、このようなソフトウェアがさらに普及し、労働環境の改善に一役買うことになるかも知れない。

必要は発明の母といえる。