まずは、「肩車型社会」についておさらいから始めよう。
少子高齢化を迎えるわが国は、「肩車型社会」というかつて経験したことのない社会に突入しようとしている。肩車型社会とは、高齢者1人を支える現役世代が限りなく1人に近づいた社会のことを指す。
1960年まで時代を遡ると高齢者1人を支える現役世代の人数は11.2人で、この時代は「胴上げ型社会」と言われていた。この後少子高齢化が進み、2020年は高齢者１人を支える人数は2.06人となり「騎馬戦型社会」と言われるようになった。
さらなる少子高齢化の進行により、2060年頃には高齢者1人を支える現役世代の人数は1.3人になると予想されている。
「肩車型社会」では、人口の半数近くが高齢者となる。高齢者1人の年金や全国民の社会保障に必要な税金は、人口の半数である現役世代が支払うことになる。今の若者が多額の税金を納め高齢者を支えた先に、自身が年金を受け取れる補償はない。国の財源が破綻して社会保障が受け取れない可能性もある。
その対策として、定年が60歳から65歳に延長され、今後さらに定年が遅くなることが予想される。高齢者はできるだけ長く働き、現役世代の負担を減らなければ社会が回らなくなる可能性が高い。年金も破綻してしまう。
パチンコに話を戻そう。
パチンコ業界を支えるボリュームゾーンは、50～70代で20代が極端なまでに少ないのが現状である。後20年もすればこのボリュームゾーンの世代が業界から去り、若者世代が育っていなければ、パチンコ業界はさらに縮小して、多額の投資を必要とする装置産業としては成り立たない可能性すらある。
業界首脳陣はそんなことは先刻承知の助だろうが、ギャンブル依存症対策としての広告宣伝の規制強化などが、新規客開拓の足カセとなり成す術もない。
加えて、「若者の〇〇離れ」の2020年度の調査では、第1位がギャンブルで63.3％が興味ない、と答えている。今の若者はおカネを持っていないことに加え、ギャンブル依存症のリスクが認知されてきたことが影響しているものと思われる。以下2位がタバコの60.7％。3位がクルマの39.2％、と続く。
ギャンブルに興味がない若者は、何に時間を使っているかというとソーシャルゲームだろう。いつでも、どこでもできることに加え、パチンコほど大枚をはたかずとも楽しめる手軽さがある。
やはり、おカネがかかりすぎる遊びからの脱却を図らない限り、パチンコのギャンブルイメージの脱却は図れない。若者の興味をソーシャルゲームからパチンコに向けるには、一番のネックとなっている機械代を始めとして、業界の抜本的な構造改革が必要になる。
で、次にパチンコの醍醐味とは何かを考えれば、自ずと答えは出てくる。それはジャンジャン玉を出すことである。その醍醐味を等価交換によって自らが放棄してしまった。交換差益のうま味も捨ててまで、等価交換に舵を切った。この等価交換もギャンブル化を促進した。
若者がパチンコに興味を示す施策を業界が次々に打ち出していかないと年金の様に破綻してしまう。
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