P人口に見合った適正軒数になれば利益率は上がる

独立して24年になるホールの社長に会った。



現在店舗は30店舗。何十年ぶりかの再開。



「これまでで一番業界が苦しい時ではないですか？」とパチンコ大不況に話を振ると意外な顔をされた。



「スロットは昨年の11月末が底で50％ダウンまで行ったが、今は元通りに回復している。パチンコは110％アップ」



ちゃんと営業してきた店はそんなに悪くない。



「むしろ、3～4年前のほうがきつかった。金融機関からカネが出たので大型店がじゃんじゃんできて競争が激しかった。今は新規出店もないので無駄な競争がない。おかげで今の方が利益率は上がっている。0.5％上がっただけでもこれは大きい」



当然、新規出店の計画はある。金融機関とは良好な関係を保ち続けている。



オリックスのパチンコ部隊は、オリックスがカネを出さなくなったことでホールが相当落ち込むと思っていたようだが、予想したほどの落ち込みがないのに驚いているようだ。そこは現金商売の強み。



それに比べ設備業者はまだまだ氷河期が続く。ことし9月までの新規出店数は201店舗。これでは仕事を取るために値段のたたき合い。仕事の絶対数が少なすぎる。



玉箱専業メーカーの社長は、パチンコ業界の比率が90％。パーソナルシステムの普及におびえる。それでも新製品の開発をしなければならないが、1パチ用の3500個箱を近々発売する。



「家電や雑貨、自動車関連の形成プラスチック屋はもっと悲惨。玉箱は売れなくなったが、まだパチンコ業界のほうがまし」



パチンコ人口に見合った適正軒数なら食える。その分淘汰されるホール、メーカー、販社、媒体は出てくるわけだが。