カジノ法案通過とパチンコ換金合法化・・・その⑤

（この話はフィクションです。作り話なので楽しむだけにして下さい。これって小説でもありません）



会合の雑談で出てきた「有価証券交換案」だが、これはテレホンカードや商品券を指す。



それ以外には、公共料金の支払や諸税金の支払い、NHKの受信料なども交換可能にしてはどうか、という案も出てきた。



商品券やテレホンカードの交換を可能にして、特殊景品を廃止する。



パチンコ換金問題のグレーゾーンを白に変える法案を通すとどうなるのか？



最初に思い浮かぶのが「問屋」と「両替所」の存在だ。この場合「問屋」はパチンコ業務から締め出される可能性が高い。



「両替所」は金券ショップに看板を変えるかも知れない。



で、一番肝心なのは、この方式を一番歓迎するのは「ホール」ということだ。



理由は単純明快。



両替所や問屋のマージン数％が浮く可能性が極めて高い。今後消費税が上がれば、その効果も高くなるだろう。



両替所は間違いなく「金券ショップ」になる？



ここでも多少の問題が生じる。



1000円分の商品券を等価交換店なら250玉で交換すれば問題ないが、40玉交換店の場合、400玉での交換を当局は許可をするのか？



換金合法化に合わせて、等価交換の原則を徹底する通達を出せばいいこと。



両替所が「金券ショップ」になれば、両替所の雇用は守られる。



そうなると、一気に日本中に金券ショップが増える。消費者の利便性も上がる。



パチンコ客は両替所（金券ショップ）の接客が悪ければ、他の金券ショップへ交換しに行けば良い。



今まで買取専門だった両替所は、各種金券の販売もするだろう。



これは、あくまでも未来想像なのだが換金を合法化すると、これほどまでに劇的に業界が変わる可能性が高い。



換金が合法化された場合、株式上場を目指すホール企業は「大喜び」だろうが、それだけではない。



（今回のシリーズはここで中断します。後は元店長の通常の寄稿に移ります）





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