30年後のパチンコ業界の姿…その⑧「このシリーズはここで中断します」

具体的な内容でその⑦まで書いたこのシリーズ。



具体的過ぎたのか分からないが、ある情報筋から「この先の掲載を中断した方が良い」とのアドバイスが入った。



不測の事態を避けるため、一時中断・後日再開とさせて頂きたい。



このシリーズは、その⑱まではある。



今後は換金問題が合法化された時、パチンコ業界の一部に生じる、マイナス面を掲載する予定であった。



簡単に書くと、カジノ法案が通過したと仮定して、その時にパチンコ業法が制定されたとした場合、業界にビックバンが起きる。その反動でパチンコ業界にマイナスも生じる可能性が予測される。



私はプラス面とマイナス面を書く予定でいる。



カジノが解禁になった場合、パチンコに影響を及ぼすマイナス面を注視しなければならないと言うこと。



全体的にパチンコ業界を見据えると、

「プラス面」－「マイナス面」＝プラスの計算が成り立つ。



このプラスには時代の流れには逆らえない、という側面も加味していることを理解して頂きたい。



まだこのシリーズは最終回では無いので、結論は控えるが次のことを予測している。



３０年後（あくまでも予測）



1.換金は合法化されている。



2.パチンコ税の創設



3.特殊景品交換所は業態替えの可能性が３０％。廃業が７０％。



4.三店方式の問屋は廃業。



5.「メーカー」も「ホール」もライセンス制度になる。これにより脱税は出来なくなる。経営状況のガラス張り。つまり税収増加になる。



6.パチンコ業法の内容によっては、遊技機設置店舗は現在の倍になる可能性が高い。この場合は小規模店舗の急増。



7.ホールの会員証は、クレジット機能が付く。



8.大手チェーン店舗と異業種の競合が起きる反面、合弁ホールも出現。



9.ホールが街の中核になる可能性は「大」。これはホール組合の戦略次第。



10.ホール企業とメーカーの立場が逆転。その理由は、ライセンス制度。



11.メーカー主体の小規模店舗の増加。



12.スロットの設定がオンラインで行われる。この場合、設定と言う概念ではなくて、払い出し率が自由化される可能性がある。しかし払い出し率の上限は監督官庁に決められる。



13.パチンコ機は、TYやSの数値管理をコンピューターで行われている。



14.上記１２＆１３に関係するが、玉やコインが無くなっている可能性は８０％。理由はコスト削減などがあるが、玉やコインに変わるシステムが開発される。それは今ここでは書けない。



15.所轄による地域間の取り締まり格差がなくなる。今は確率変動やARTなどの翌日持ち越しが可能な地域がある反面、禁止の地域が多い。その様な温度差はなくなる。



などなどまだあるのだが、前述の理由も含めて後日状況が許せば掲載する。



（暫し中断）



次回からは、「メーカー担当者へ贈る言葉」…その③から。



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