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コロナ禍前の2019年はタピオカドリンクが大ブームになった年だ。ナンバにあったテイクアウト専門店前には絶えず長蛇の列ができ、買ったばかりのタピオカドリンクの映え写真を撮る女性の姿が目立った。


第三次タピオカブームの火付け役となったのは、台湾の春水堂（チュンスイタン）と言われている。お茶専門カフェで、台湾では50店舗以上を展開する人気店でもあった。タピオカミルクティーは、春水堂の看板商品だった。日本1号店が東京・代官山へオープンしたのは2013年だった。

それが2018年頃から注目されるようになったのは、LCC便で台湾へ旅行する若者が増えて、台湾グルメの中でタピオカミルクティーを知ることになる。台湾からタピオカミルクティーの専門店が上陸することでタピオカミルクティーの認知度が高まり、それが2019年から「タピる」「タピ活」などの流行語が生まれるぐらい全国各地にタピオカミルクティーの専門店が雨後の筍の様に誕生した。このブームを牽引したのは10～20代の女性だった。

好事魔多し。もう少しブームは続いていたものと思われるたが、翌年からコロナ禍が始まり、外出自粛などもあり、ブームでオープンした店は、ほとんどが閉店に追い込まれた。

タピオカミルクティーのブームは去った。ただ、本物は残る。春水堂もテイクアウト専門店は全部閉店したが、店舗は営業を続け、コロナ禍前の業績に戻っている。ブームで淘汰されなかったのは、本当に美味しいものを提供しているからだ。

ネクスト・タピオカブームを起こそうとしているホール企業がある。次に来るのはバナナジュースと言われていた。ところが、それほどブームにはなることはなかったが、それでも研究を続けている。

改めてタピオカドリンクがどうしてブームになったかを考察すると、その対策も生まれる。

タピオカドリンクは好みの飲み物にタピオカをトッピングしたもので、原料がイモの粉なので、意外と腹持ちが良かったことが挙げられている。定番のミルクティー以外にもウーロン茶、ほうじ茶、フルーツ系と味のバリエーションも豊富だった。

バナナジュースはバナナと牛乳をミキサーで攪拌するだけで家庭でも簡単に作ることができる。

ホール企業が考えていることは、バナナジュースがより美味しくなるエッセンスの開発である。これを入れれば、劇的に味が変わる、というように。これが成功すればエッセンスだけをスーパーなどで販売することもできる。

成功した暁にはホールのワゴンサービスでの販売も考えている。コーヒーは300円でも、バナナジュースなら500円で販売できる、と踏んでいる。

バナナジュースがブームにならなかったのは700～1000円という強気な値段設定もあった。この反省を踏まえて研究は進む。



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ホール企業が新規事業をやる上で失敗に陥りやすい原因の一つが、ホール経営の過去の成功体験だ。どういうことかというと、昔は簡単に儲かり過ぎたこと。人気台を入れておくだけで売り上げが勝手に上がった。300台のホールでも1日の売り上げは軽く1000万円をオーバーしたあの時代の成功体験を引きずり過ぎると、新規事業には身が入らない。

業界が全盛期の時から新規事業を手掛けるホールはあった。古くは90年代のプールバー。手間暇かけても1日の売り上げが20～30万円の商売はアホらしくなるというもの。

ただ、パチンコの売り上げそのものが曲者だった。飲食店なら1万円持っている客の売り上げは1万円以上にはならないが、パチンコにはマジックがある。1万円しか持っていなかった客が勝った場合は、そのおカネが再びサンドへ投入される。店と客の間で1万円が行ったり来たりしているだけなのに、その都度売り上げとしてカウントされる。同じ1万円が10回サンドに入れば10万円になる。だからパチンコ店の売り上げは大きい、と錯覚すると共に感覚が麻痺してしまう。

本来、ホールの売り上げは粗利ベースで見なければいけないのだが、貸し玉料金の売り上げに目が行きがちとなる。

ホール企業が新規事業に参入する場合は、パチンコの売り上げに麻痺した感覚を矯正するところから始めなければいけない。

さて、ここから本題だ。

日本で一番成功事例も多いが、失敗事例も多い業種とは何か？

答えは飲食業だ。

1年目の廃業率は30％。例えば、ラーメン屋が1年間に１万店オープンしたら、１年後には3000店が廃業に追い込まれる。以下、2年後の廃業率は50％、5年後の廃業率は60％となる。

そこで飲食業を始める場合は屋台からスタートするのがいい。参入も撤退も簡単だからだ。これで味が良ければ、お客も付く。ただ、日本はこれから外食が減少しているので、屋台で成功率が高いのは焼き芋だ。

ある大手企業が新入社員の研修として焼き芋売り体験をさせている。どこへ出店すれば効率よく売り上げを上げることができるかを考えさせることが研修目的で、すでに10年ほど続けている。

売り上げが上がるのは駅前が一番のようだが、コロナ禍で人流が止まった時は困った。そこで出した結論がスーパーだった。1日の売り上げは場所によっても変わるが、2万5000円～4万円の売り上げになる。焼き芋の利益率は80％。1カ月の収入は50万円ほどになる。

研修期間中に焼き芋販売に魅力を感じて、そのまま独立開業した社員が2人いるそうだ。

ホールの新規事業で親和性が高いのが便利屋サービスだ。すでに実施しているホール企業もあるが、低貸しコーナーの高齢者がそのまま顧客対象となる。宣伝は店内POPを貼り出せばいい。会員名簿をホールが持っていることも強みだ。

新規事業は小さな成功体験をコツコツと始めることが肝要のようだ。



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業界誌の特集記事で朝から1000人も並ぶ店舗の特集が組まれていた。これを読んで、パチンコ業界はまだまだ元気で捨てたものではない、と見る人がいる一方で、専業が集まる光景に眉を顰める人もいる。

余暇産業だったパチンコ業界が、射幸性を追及して行った結果、ギャンブル産業になったから平日の朝から並ぶ専業を生んだとも言える。こうした姿にハンドルネーム「届かないとは思うが」氏が業界に物申す。

以下本文

客は減っていいと思う。

働きもせず金儲けが出来ると思ってる方たちは特に。

もっと減って、メーカーもホールももっと減って、遊技として再スタートできるくらいまで減るべきだと思う。

というかそれしか道はないと思う。

本来、働かなくていいくらいパチンコで金儲けが出来ると思われることがおかしいんだから。
所詮は遊び。暇潰し。あわよくば小遣い稼ぎ。

この枠を越えて賭博性をエサに金儲けをしてしまった運営側の失敗。過去が異常なだけ。この異常に毒された人が「専業や軍団の増加が～」と、訴える。怠け者のようにね。

そんなわけがない。

専業や軍団が増えた事こそがこの業界にとって失敗なんだから。

どこに「遊びながらギャンブルで生計を立てる人を増やすことがその業界の発展」なんてことが罷り通る世界があるんだよって話。

それでも、自分が異常だと気付くのは難しいだろうから同じこと繰り返すだろうけど。可哀想だがこういう考えの人間を生んでしまったのがこの業界の失敗。

こういう輩はエサが少なくなれば文句を言い始める。まさにでしょう？
金儲けのツール以外の価値を生み出さなかった、なんて言ってるが、パチンコは本来金儲けのツールですらないわけ。

もう考えが異常すぎる。でもこの人はわからない。

ちょっと言いすぎたがこういう人らは所謂被害者だ。こういう失敗作を作ったのは紛れもなく業界運営側の責任だ。

早く縮小してギャンブルから遊技に戻るべき。
じゃないとイメージだって悪いままだ。
昔のようなスタイルに戻れば、また楽しいパチンコが出来るようになるかもしれない。



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メーカーの役員が副業でカラオケ店を経営していたことが会社に発覚した。会社は副業を禁止しているので、副業を取るか会社を取るかの二者択一を迫られた。

副業を取るということは会社を辞めることを意味する。

で、悩んだ結果は会社を取ることにした。

カラオケ店の規模がどの程度なのかの情報は伝わってきていないが、知り合いのホールオーナーに売却することにした。

カラオケ店の資産価値の査定でちょっと揉めたようだが、結局、オーナーはカラオケ店を買うことにした。

これを手掛かりにカラオケ店のチェーン展開も考えるようになった。

では、ここでカラオケ業界の最近の傾向を調べてみた。

全国カラオケ事業者協会の「カラオケ白書2023」によると、22年度のカラオケボックスの市場規模は2602億円で前年度比67.9％拡大、コロナ前の19年の市場規模（3798億円）の６8.5％と７割近くまで回復した。

22年３月下旬に政府がコロナ対策の行動規制を解除してから、カラオケボックスの利用者が増加してきたことによるもの。

白書によると、22年度の全国のカラオケボックス施設数は8138店で、前年度比52店（0.6
１ルーム当たりの月間売上高推計値は約19.5万円で同18.2％増。白書では、カラオケボックス施設を１カ所に２部屋以上のボーカルスペースを有する施設としている。

以上引用終わり

カラオケボックスはコロナ禍で大きな痛手を受けた業種の一つだった。狭い個室で3密になり、さらには歌うことで飛沫が飛ぶ。昼カラではクラスターも発生したことから、感染防止のために休業や廃業を余儀なくされた。

ちなみに、カラオケボックスの1室あたりの月間売上げは、立地別では市街地・繁華街が平均22.5万円、郊外・ロードサイドが同17.3万円となっている。

で、ホールオーナーはカラオケボックスで他店と差別化を図るために、ボックスの中にスロット台を3～5台は設置したいと考えている。ただ、設置するだけではなく、設定は全6。

そんなサービスを昼間のアイドルタイムに打ち出すことを考えている。

スロット好きが集まるだけでなく、そこでノンユーザーがスロットを触れてもらうだけでも、見込み客になってもらえる可能性が出てくる。

全6が打てるカラオケ。ありやなしやと。


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低貸し専門店に一つの試練が訪れようとしている。特に0.25円パチンコでかろうじて集客を図っているホールは特に危険だ。それは7月の改刷対応だ。新しいユニットならソフトウエアのバージョンアップで済むが、低貸し専門店ともなると最新設備ではないので、ビルバリ交換で2～3万円の経費がかかる。

500台クラスなら2万円としても1000万円かかる。そんな経費はかけられない、となれば閉店しかない。ある筋によると改刷対応をやらない閉店予備軍は、500店舗あまりに上るという。

低貸し専門店でなくとも、4円、20円コーナーにはほとんどお客さんはいないのだから、看板こそ掲げていないが、低貸し専門店のようなものだ。

大阪府内で300台クラスのホールを1店舗だけ経営している社長はため息交じりにこう話す。

「ウチは330台でソフト対応とビルバリ交換の両方になるのですが、それでも見積もりは900万円ぐらいです。新札と旧札の両替機で急場を凌ぐ手もありますが、3月中には結論を出さなければならないのですが、廃業の方向で考えています」

廃業の方向へ意思は傾いているが、それは改刷対応のコスト問題だけではない。ホール経営に対する熱意が完全に冷めてしまった。

「エヴァの中古を20万円で買ったのですが、このまえ、1時間半で48連チャン、6万4000発も出され泣きそうになりましたよ。凄い爆発力ですね（笑）。幸い、日曜日だったので赤字にはなりませんでしたが」

やる気が失せた最も大きな理由は最近のメーカーの強気な売り方だった。零細ホールなので付き合うこともなかったが、シン・エヴァの売り方や、大都のリゼロの再販価格150万円で緊張の糸が切れた。メーカーにすれば新台価格よりも中古台の方が高いケースはこれまでに何度もあり、150万円で販売してもホールは回収できるとの判断からだろう。SISのシミュレーションで台数が増えても元は取れるとなれば買うホールも出てくる。

「全国の稼働貢献を下回ったら差額分は返金するといっているけど、わらわれのような零細ホールでは、闘う土俵が違っている。もちろん、全日遊連でも問題になっていますが、それでも買う理事の店はありますからね。中小零細ホールはヒーヒー言っているのに、メーカーは史上最高の利益を出す。こんな業界には未練もありません。社員にも薄々は伝えています」

改刷対応のコスト問題だけではなく、メーカーの超強気な販売方法にも嫌気がさして業界を去って行くケースが今後は加速しそうな気配だ。メーカーにすれば新台を買わないホールはどうでもいいのだろうが。

やっていることが断末魔の業界に見える。


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