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ハンドサインとは、手の動きや指の形によって意思や情報を伝える合図のことだ。言葉を使わずに相手へメッセージを届ける、いわば非言語によるショートカットでもある。

1980年代に放映されたアルマンの禁煙パイポのCMは、ハンドサインを使った代表的な事例だろう。真面目そうな中年男性が、ふと小指を立てて「私はこれで会社を辞めました……」とつぶやく。たったこの動作だけで、「女性が原因で辞める羽目になった」という背景まで想像させる破壊力を持っていた。当時の視聴者には強烈な印象を残し、40年経った今でも語り継がれるほどだ。


しかし、ハンドサインは文化と共に変わり、そして風化する。意味が共有されていた時代を離れれば、ただの謎の動きに成り下がってしまう。

その象徴的な例が、パチンコに誘うときのハンドサイン――手を丸め、右へひねる独特の動作だ。昭和世代なら「ああ、パチンコ行くってやつね」と即座に分かるが、Z世代にやってみせたところで「何その動き？」で終わる。




ところが、この“通じない合図”をテレビCMで若者に広めようという広告代理店の提案があるという。

だが、パチンコCMといえば忘れてはならない前例がある。2023年、KIBUN PACHI-PACHI委員会が俳優の柴咲コウを起用し、大々的に放映したテレビCMだ。巨大なパチンコ玉に乗った柴咲が「楽しんでる？」と語りかけるあの映像である。

放映当時、SNSは批判一色だった。

「ホールの負担を増やしお客を締め上げている張本人の日工組が、よくこんな“楽しんでる？”のキャッチフレーズでCMを打てたものです」

「パチンカーの気持ちの逆撫でにしかなっていない。ユーザー体験を理解していない証拠」

「電通まで使って予算かけて、あの中身？ 企画段階で止められなかったのか」
などの声が相次ぎ、むしろ“逆効果の広告”として語り継がれる始末となった。

こうした失敗を踏まえての ハンドサイン復活案である。

構成は極めてシンプル。多数の著名人が例のハンドサインをしながら「パチンコ行く？」と呼びかけるだけ。それによって若者にもサインの意味を浸透させるのが狙いだ。

しかし、ここで素朴な疑問が湧く。

そもそも若者はパチンコをサインで誘われるほど、軽い娯楽だと思っているのだろうか？

むしろ現在の20代にとって、パチンコはおカネがかかる、時間の無駄遣い、勝てないという負のイメージが支配的だ。負担を強いられ続けてきた中高年でさえ、ホール離れを起こしているのが現状である。

そんな中、ハンドサイン広告を打ったところで「だから何？」と返されるのがオチではないだろうか。



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日本のクルーズ人口は2019年に35万7000人を記録し、3年連続で30万人超を維持していた。しかし、コロナ禍の幕開けで発生したクルーズ船内での感染拡大が大きな社会問題となり、その後は一気に市場が冷え込んだ。

長らく低迷が続いたが、2024年には22万4100人まで回復。コロナ前の約6割とはいえ、ようやく反転の兆しが見え始めている。

そんな中で注目を集めているのが、ジャパネットたかたとオリエンタルランドという異業種の参入だ。前者は家電販売で知られる企業だが、数年前からクルーズ事業に力を入れている。

たとえば「MSCベリッシマで優雅に巡る 南国リゾートクルーズ10日間の旅」は24万9800円（内側客室）から149万8000円（ロイヤル・スイート）まで幅広く、「バイキング・エデンで航く 春の日本を巡る11日間の旅」は2名合計69万9000円（ベランダ客室）という設定だ。まさに“ラグジュアリーな非日常”を売りにした高級旅路である。

一方、東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドも、2028年の就航を目指してクルーズ事業に本格参入する。目標は年間40万人の集客。これは、現在の日本のクルーズ人口（約30万人）を単独で上回る数字だ。

ホール関係者の中には、このディズニークルーズの動きを注視する人がいる。減少する遊技人口に頭を抱える業界にとって、「どうやって新規層を取り込むのか」は共通の課題だからだ。

オリエンタルランドの戦略は明快だ。首都圏の港を発着点とし、2泊から4泊の短期クルーズを中心に展開。船内はディズニーキャラクターとの交流やショー、プール、ジム、エステなどを備えた“海上テーマパーク”となる。

一般的な客室料金は1人あたり10万〜30万円程度と想定され、富裕層よりもファミリー層・若年層・訪日外国人をメインターゲットにしている。

要するに、これまでのクルーズが高額で敷居の高い富裕層の娯楽だったのに対し、ディズニーはそれを“手の届く非日常”へと再定義している。

パチンコでたとえるなら、ジャパネットのクルーズが4パチとすれば、ディズニークルーズは1円パチにあたる。単価を下げ、滞在時間と回転率で勝負する。しかし、その方向性はすでにパチンコ業界が通ってきた道でもある。

4パチから1パチへとシフトしても、市場の縮小を食い止めることはできなかった。ディズニーが狙うのは「母数の拡大」であり、パチンコ業界のように“既存客の延命”ではない。

ここに決定的な違いがある。

結局のところ、ディズニーのクルーズ進出は「1パチ化」ではあっても、“夢を売る”という独自価値が前提にある。単に価格を下げるだけではなく、体験そのものを刷新している点にこそ学ぶべきものがある。

パチンコ業界が真に参考にすべきは、ディズニーの「安くてもワクワクする世界観の再構築力」だろう。



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楽天が2010年に打ち出した「社内公用語の英語化」は、当時大きな話題を呼んだ。2012年の本格導入以降、現在も英語が社内の基本言語として使われている。入社条件としてTOEIC800点以上が求められ、社内会議や資料も英語で行われる。

日本企業としては異例の取り組みだが、狙いは明確だ。グローバル人材の確保と国際競争力の強化である。言語の壁を取り払い、優秀な人材が国籍を問わず活躍できる土壌を整えることが、楽天にとって未来への投資と位置づけられている。

この方針の成果が最も表れたのが、楽天モバイルの技術革新だ。モバイル事業自体は依然として苦戦を強いられているが、世界初の「完全仮想化クラウドネイティブモバイルネットワーク」を採用したことは通信業界に衝撃を与えた。

これは従来のように物理的なネットワーク機器に頼らず、ソフトウェアとクラウドによってネットワークを構築する仕組みだ。これにより、インフラ構築や保守、運用コストを大幅に抑え、サービス展開のスピードを劇的に向上させた。

このシステムを発案したのが、2018年に楽天モバイルへ招かれたインド人技術者、シャラッド・スリオアストーア氏である。

彼はインドで初めてモバイルネットワークを立ち上げた経歴を持ち、T-MobileやReliance Jio、Telstraなど、世界の通信大手で30年近い実績を積んできた。

楽天が彼のような人材を採用できたのは、まさに英語を社内公用語とした環境があったからにほかならない。言葉の壁を取り除くことで、世界最高レベルの頭脳を引き寄せることができたのだ。現在、スリオアストーア氏は楽天モバイルの社長に就任し、技術面から再建を進めている。

この英語化戦略は、国内企業にも少なからず影響を与えている中、ある遊技機メーカーでも、開発部門だけでも英語を公用語にする構想が検討されているという。

狙いは楽天と同じで、海外の優秀なエンジニアを採用し、開発力を高めるためだ。日本人だけでは発想が固定化され、技術の進歩が鈍化している現状を打破したいという思惑がある。

パチンコ台の液晶演出は派手になっても、肝心の技術思想は30年前から進化していない。

しかし、現実は厳しい。パチンコ業界は風営法という特殊な規制の中にあり、使用されているCPUが40年以上前のZ80という時代遅れのチップであることは業界の常識。世間の非常識となっている。これでは、世界の最前線で活躍する技術者が魅力を感じるはずもない。新台の枠をド派手にするよりも、業界そのもののOSをアップデートする必要がある。

ただ、優秀な技術者を集めるために社内会話を英語化してグローバルな人材を確保する方向性は間違ってはいない。

パチンコ業界はガラパゴス化した技術や発想から脱却しない限り、新しい技術革新は産まれない。


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「お客様に安心・安全で快適な遊技環境を提供し、地域全体の活性化に貢献する」。この理念を掲げ、北関東を中心にチェーン展開する平成興業（片桐真伯社長）は、2023年7月1日、国連が定めたSDGsへの賛同を正式に宣言した。

同社がSDGsの重点テーマとして掲げたのは、地域共生と社会貢献、そして脱炭素社会への貢献である。その具体策として導入したのが、パチンコ・スロットの総回転数に応じて植林を行う「植林ぱちんこ」だった。

遊べば遊ぶほど地球環境にプラスの効果をもたらすという仕組みは、娯楽と社会貢献の両立を目指す同社の理念と高い親和性を持っている。

この取り組みは、群馬県の「ZENT太田店」に続き、昨年12月26日に茨城県那珂市でグランドオープンした「ALIVE東海南店」（設置台数1011台）にも導入された。


これまで「ZENT」の屋号でチェーン展開してきた平成興業にとって、新ブランドの立ち上げにSDGsと植林ぱちんこを組み合わせた点は象徴的だ。単なる店舗拡大ではなく、企業姿勢そのものを打ち出す戦略といえる。

植林ぱちんこについては、日報でも2年前に紹介しているが、改めて仕組みを整理しておこう。

お客さんが打ち込んだパチンコやスロットの総回転数を集計し、数万回転につき植林1本分として換算。植林事業団体を通じて、フィリピンやインドネシアなど世界41地域で実際に木が植えられる。

店内にはデジタルサイネージが設置され、総回転数と植林本数がリアルタイムで表示される。これにより、遊技行為そのものが社会貢献やSDGsにつながっていることを、お客さん自身が「見て理解できる」点が大きな特徴だ。


さらに注目したいのが、人材採用への好影響である。新卒採用の現場では、SDGsへの取り組みや植林ぱちんこが企業イメージの向上につながり、学生からの評価も高まっているという。

植林ぱちんこを提供する「地球のために」の一山英雄さんは、植林ぱちんこの営業をしたくて、求人広告代理店から転職した人物だ。


「新しいことに挑戦したいと思った時に、植林ぱちんこがあった。パチンコは昔から大好き。好きな業界に関わりながら、社会にも貢献できる点に魅力を感じました」と語る。

さらに一山さんはこう続ける。

「遊技はストレス解消になり、人の健康寿命にもつながる。植林を通じて、地球の健康寿命も延ばせる。これからは『パチンコへ行ってくる』ではなく、『植林に行ってくる』と言われる社会を実現したいですね」

娯楽の価値を再定義する挑戦は、静かに、しかし確実に広がり始めている。



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パチンコを「遊技」と呼ぶことに、もはや違和感を覚える人は少なくない。世間一般においてパチンコは完全にギャンブルの一種として認識されており、そこで投じられる金額も、娯楽の範疇を大きく逸脱している。

実際、レジャー白書2025によれば、日本のパチンコ・パチスロ市場規模は約16兆2000億円と推計されており、「衰退産業」と言われながらも依然として巨大なマーケットであることに変わりはない。

しかし、この巨大市場を狙い、新たな勢力が静かに動き出しているという情報がある。彼らが目指すのはパチンコの単なる代替ではなく、「5000円以下で遊べて満足でき、かつ海外市場まで展開できる新しい娯楽」の創造だ。

これは従来のアミューズメントとは方向性が大きく異なる。日本国内での競合だけでなく、最初からグローバル展開を視野に入れた娯楽産業の創出が目的だからだ。

この動きを後押ししているのが経済産業省だという点も見逃せない。経産省には「産業創成」という重要なミッションがあり、これは既存産業の延命や補強ではなく、研究開発から市場開拓、事業化までを一体で支援し、これまで世の中に存在しなかった新しい産業を生み出すという役割だ。

つまり、パチンコ産業と同規模、または将来的にそれを置き換えうる新たなレジャー業界をゼロから立ち上げる可能性すらあるということになる。

ヒントとなるのが、人気のクレーンゲームの利用状況だ。大衆化されているものの、実際には1000円以内で遊ぶライト層が７割を占める一方、欲しい景品にこだわる層は5000円、1万円、さらにはそれ以上を投入するケースも少なくない。

射幸心が刺激されると、瞬間的に娯楽としての境界を超えてしまう。この構造はパチンコと共通しているが、今回の新プロジェクトはあえて「5000円以内で満足できる娯楽」をキーワードに据えている点が重要だ。

つまり「程よい満足と価格の上限」をセットで設計することで、ギャンブル性の排除と健全な市場拡大の両立を図る狙いがあるのだろう。

パチンコ業界が長年抱えてきた射幸性依存とは正反対の発想であり、これこそが新産業に求められる社会的合意形成の基盤になる。

現時点で明らかになっている情報は多くない。

しかし、経産省の管轄下で、5000円以内の満足度設計、海外展開を前提にしていること——これらを組み合わせると、「これまでにない全く新しいタイプの娯楽」が構想されていることは確かだ。

そしてこの動きは、長らく停滞してきた日本のレジャー市場を再び成長軌道に戻す可能性を秘めている。

もちろん、パチンコ業界にとっては穏やかではいられない話だ。新規参入者が国家の後押しを受け、しかもパチンコ市場の巨大さを狙ってくるとなれば、将来的に市場の一部、あるいは大部分が奪われる可能性すらある。業界が縮小し続けている今、「次の娯楽」の登場は単なる噂話では済まされない。

果たしてどんな新産業が姿を見せるのか。パチンコの長い歴史にとって、まさに転換点となる可能性があるだけに、業界としては今後の動向から目が離せない。



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