シンクタンクが今年のGWを分析したところ、物価高のあおりもあってか標準的なサラリーマン家庭では半数以上は家で過ごすという結果が分かった。最大で10連休に気が緩むこともなく、ここから今後の消費行動が読み取れてくる。
ズバリ国内消費の落ち込みだ。
国民生活に直結する食品の値上げが毎年のように続いている。5月も400品目以上が値上げした。
国民は値上げラッシュを「しかたない」と受け止めているように見えるが、買い控えによる自己防衛が始まっている。食品メーカーは容量を減らして値上げを据え置くステルス値上げを実施したが、そんなことはすぐに見透かされる。
それを直接肌で感じているのが、ほかならぬ食品メーカーとスーパーだ。消費者の購買意欲は落ち込んでいる。
「買い控えを打破するために、小売業はこれから値下げ競争が始まります。イオンのようにPBを持っていると値下げもしやすい。ドンキはアプリで2～3割値下げする商品を投票で決めています」
レジャー産業の雄である東京ディズニーランドも例年のGWに比べると人気アトラクションの待ち時間が150分だったものが50分になっているケースも。これはレジャーにおカネをかけなくなる予兆でもある。
TDLでも客数が落ち込んでいる中、ホールはどうだったのか？ 都内のホール関係者が明かす。
「今年のGWはコロナ前までは回復していません。それよりも土日の稼働も伸び悩んでいます。特に4パチの落ち込みが激しい。前年比で人気店で3～4％、稼働が揮わない店なら13～14％は落ち込んでいます。GWの行楽地は混んでいるから行かないというバイアスが働くように、パチンコもGWは出さないというバイアスが働いている感じです」
食品値上げの反動がレジャーにもろに影響してきているともいえる。
「クックドゥの売り上げが落ち込んでいます。店の味が手軽に出せることで人気があったのですが、自宅にある調味料で済ませる。クックドゥが高いと感じている表れです」
食費を節約するということはレジャー費などは二の次だ。それほど一般的なサラリーマン家庭は財政状態が厳しい。
おカネにゆとりがあるのは団塊の世代だ。パチンコ業界では太客でもある。
団塊の世代が貯め込んでいるおカネは2兆円ともいわれている。亡くなった時の相続税が国に入ることになるが、団塊の世代の財産はパチンコをやらない世代に相続される。
この相続したおカネをパチンコ業界がどうやって取り込むかを研究しているグループがある。
あなたのポチっ♪が業界を変える※コメントには必ずハンドルネームを入れてください。匿名は承認しません。コメントがエントリーになる場合もあります。