設置場所を選ばなくなる将来のホール像

商品券市場がeギフトに徐々に転換していっている。2018年度は商品券とeギフトの市場規模は発行金額ベースで約8628億円となった。

内訳は商品券・ギフト券（PETカード型プリペイドカード、プラスチックカード型ギフトカードを含む）が7461億円、eギフトが1167億円だった。

eギフトはオンライン上で贈ることができるソーシャルギフトのこと。相手の住所を知らなくても、LINE、TwitterやFacebookなどのSNSから簡単に送信でき、思い立った瞬間にすぐプレゼントできる気軽さから、カジュアルなギフトシーンで人気が高まっている。

LINEギフトはLINEでつながっている相手に、商品との交換ができるコードを送れるサービスだ。商品はドリンクからお中元などに使えるギフトまで、価格、ジャンルともに幅広く、LINEのアカウントさえ知っていれば、簡単にお礼ができる。例えば、気軽なお礼としてはコンビニで送られてきたバーコードを読ませコーヒーやアイスクリームなどを受け取ることができる。

紙の商品券のように印刷コストがかからないために、法人需要が拡大すると見込まれている。

こうした商品券・ギフト券市場にもペーパーレス・キャッシュレス化の波が押し寄せているように、これをパチンコ業界でも取り入れようとしている動きはある。

パチンコ業界もいずれはキャッシュレス決済が導入されれば、パッキーカードのようなパチンコの貸し玉ができるギフト券をスマホからスマホへ送るイメージだ。

管理遊技機、メダルレス遊技機は当初は配線工事が必要だが、将来的には無線LANで結ばれ配線工事も必要なくなる。そうなるとそれこそ設置するだけですぐに営業できるようになる。

自販機を置くようなイメージでちょっとしたスペースに管理遊技機10台、メダルレス遊技機を10台設置できるのが、これからの姿でもある。商業ビルの空きテナントにパチンコが入る。

そんなことが可能になるのは依存症対策の結果、パチンコからギャンブルのイメージがなくなっているからだ。ギャンブルのイメージがなくなれば、コンビニの店内にだって置ける。

それが10年先なのか、20年先なのか、30年先なのか？　

1970年の大阪万博では電気通信館で当時の電電公社が未来の電話機としてワイヤレステレホンを展示した。ケータイ電話の元祖ともいえるもので、1990年代には現実のものとなり、今やスマホ1台で何でもできる時代になった。

技術革新のスピードは速いので、パチンコを設置する場所を選ばなくなるというのが将来の姿でもある。



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