JTさん、完全禁煙になっても喫煙者がホールへ行きたくなる方法を考えて

「もちろんノルマはあります。でも、これだけの店舗を抱えながらノルマを達成できている店舗の方が圧倒的に少ないです。遊技人口はじり貧ですから現状維持でさえ難しい。業界の将来、つまり、日本の人口が1億人を割る30年先のことを考えるよりも、われわれ現場の店長は1カ月先しか見ていません」と話すのは大手ホール店長。

社内では出世頭の店長でさえも、稼働を上げる方法に打つ手がないことがこの言葉からも伝わって来る。

現状を打破できない中で、社内で問題になっているのが、受動喫煙防止のために2020年から施行が懸念されている健康増進法による屋内の完全禁煙だ。ただでさえ稼働が落ちているところに完全禁煙になれば、さらに稼働低下に拍車がかかることを恐れている。

同社では完全禁煙も実施している店舗があるが、稼働などを含めて喫煙店舗よりも厳しい現状稼働データが実証している。

「完全禁煙になったら稼働が5％落ちるという調査もあります。喫煙者がうちの店なら禁煙になっても喜んできてくれる方法を考えだしたら出世すること間違いなしです」（同）

グローバルアミューズメントの調査（遊技者3万人のアンケート）では、遊技者の喫煙率は47.5％だった。JTの調査では喫煙率は男女合計で19.3％（男29.7％、女9.7％）と比較しても、遊技者の喫煙率はかなり高いことが分かる。

喫煙者と非喫煙者では喫煙者の方が、投資額が全レートで非喫煙者より2000円以上高かった他、遊技時間、頻度とも高いことが分かった。喫煙者の方がヘビーユーザーでもあることも分かった。

完全禁煙になった場合、喫煙者は56.9％がパチンコホールに通うことを「減らすと思う、やや減らすと思う」と回答。一方の、非喫煙者は45.5％が「増えると思う、やや増えると思う」と回答した。

これらのアンケート結果から推察しても、ヘビーユーザーが多い喫煙者が完全禁煙化によって来店頻度が落ちることから稼働、売上低下が懸念される。

そこで浮かび上がってくるのが電子タバコの普及である。電子タバコはタバコか否かは議論が別れるところで、禁煙スペースで電子タバコが吸えるかどうかは自治体によって判断はまちまちだ。

完全禁煙になっても電子タバコが認められるようになれば、喫煙者がホールから減少することに一定の歯止めをかけることはできる。

パチンコ愛好者にはタバコ愛好者が多いことが分かっている以上、JTとタイアップして電子タバコを普及させるために、パチンコ景品で電子タバコの本体を安く提供できたら、双方にメリットがある。

本体を安くできないのなら、一定期間電子タバコのフィルターをキャンペーン価格で提供するなどの方法も考えられる。

JTにとってもパチンコ業界は大切なお客様でもある。いっそのことJTが禁煙になっても喫煙者が喜んでパチンコホールへ行きたくなる方法を考えてくれたらいい。


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