働く世代ではパチンコ経験者18％、スロット22％にとどまる一方で、年金世代は両方とも80％超が「経験あり」と回答。明らかに世代間で「文化としてのパチンコ」の浸透度が異なっている。
さらに問題なのは、働く世代のうち「今も続けている」人の割合だ。パチンコは45％、スロットに至ってはわずか10％。つまり、興味を持って触れても継続しない。パチンコとスロットの継続率は逆のようにも思えるが、パチンコはスロットほど複雑ではないというのがその理由のようだ。
で、続けられない理由を尋ねれば、第一位は「おカネがかかり過ぎる」、次に「おカネが続かない」。予想通り、コスト負担が最大の離脱要因となっていた。
さらに騒音問題も続かない理由として挙がっており、ホール環境そのものが新規客を定着させづらい構造になっている。
これらはすべて「改善可能な課題」であり、裏を返せば、ここを解消すればユーザーは確実にリピーターへ育つということだ。
では、どう改善すればいいのか。
まず求められるのは、
① おカネのかからない遊技機の大量導入
② うるさくない店づくり
の2点である。
騒音問題はスマート遊技機化の進行により一定程度解消されつつあるものの、全台入れ替えまでには時間を要する。
一方で「おカネの問題」は遊技性の問題ではなく、業界構造の問題であり、より根深い。
メーカーは1台50～60万円という高額な遊技機を販売して利益を得ているため、例えば20万円台の“安くて遊べる台”を本気で作る気はさらさらない。
ホール側も同様で、高額な機械代を短期間で回収しなければならず、結果として激辛の営業になり、「遊べる」環境を作ることはできない。
業界はすでに岐路に立っている。
この調査を受けたメーカーが出した結論は、遊技機部門を売却し、ゲーム業界へ転身することだった。
そんな未来を避けるには、今“遊びやすさ”を徹底的に追求するしかない。
この構造が変わらない限り、働く世代は永遠に定着しない。
では、どうすればよいか。
結論は、「業界全体で利益構造を転換し、低価格機を中心とした“新しい遊技ライン”を共同開発する仕組みを作ること」である。
具体的には業界横断の「低価格・低射幸性機」共同開発プロジェクを創設するぐらの大胆な改革が必要だ。
メーカー単独では採算が合わないため、日工組・日電協・ホール団体が資金を共同で出し合い、新ラインの企画と製造を行う。これによりメーカーは利益圧迫を避けつつ、ホールは安価で導入でき、ユーザーは「長く遊べる機種」を手にできる。
ここに着手しないことには業界の前進はない。
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