脱ギャンブルに舵を切れ

遊技人口を増やすことは業界を挙げて取り組まなければいけない大命題だが、トップメーカーの社内では何も考えていないことが漏れ伝わってきた。



パチンコ人口が1500万人台まで減った時に、3000万人とはいわないまでも2000万人台まで復活させる目標はあったが、今は1000万台の復活も危うくなってきている、というのにメーカー自社が生き残ることしか頭がない。



「遊技人口を増やしたいのはやまやまだが、劇的に増えることはない。増やす努力よりも、減ることを食い止める努力もするが、遊技人口が減り、店が減っても利益が出る戦略を考えている。オーナーがどれぐらいまで遊技機におカネをかけられるかをシミュレーションしている」（パチンコメーカー関係者）



その昔、インベーダーゲームが日本国中の喫茶店を席巻した時、パチンコホールには閑古鳥が鳴いた。業界の危機的状況を救ったのが、平和のゼロタイガーであり、三共のフィーバーだった。革新的なパチンコ台の登場によってパチンコホールは、個人商店から企業へと変革して行った。



革新的な遊技機はパチンコ人口を劇的に増やす、という成功体験がパチンコメーカーにはあるはずなのに、それを放棄しているような発言だ。



4パチだけで、1パチが登場していなかったら今の遊技人口は500万人を切っていたかもしれない。1パチのお客さんが4円に上がることはもはや考えられなくなった。



新入社員の給与水準もそんなに改善されていないが、何よりも学生時代にパチンコ体験が少ない。このままパチンコに興味を持たないで、一生を終えそうだ。



「この先6000軒が適正軒数に落ち着くのでは。つまり、半分は淘汰されることになるが、地方は1/3にまで減少するので、大都市圏に資源を投入して行くことになる。それ以外は見放してしまうことになる」（同）



液晶とギミックのことばかりが、頭の中を支配していると、革新的な遊技機の開発で遊技人口を増やす発想はないようだ。



「6000軒を対象にするのであれば、機械代を値下げしないように価格を協定することも必要になってくる、と思う。機械代は50万円ぐらいになる。発売時期もずらして生き残ったメーカーが共存共栄しなければいけない」（同）



メーカーは自社が生き残ることしか考えていないことが改めて分かる。ホールとメーカーが一枚岩にならなければ、業界の未来は見えて来ない。



「最後にいえることは、業界が一斉に等価営業を止めること。40個交換とはいわないが、33個交換ぐらいに一斉に戻すことが必要」（同）



ホールもメーカーもユーザーもギャンブル志向になった頭を一度リセットする必要があることだけは、確かだ。



脱ギャンブルでライトユーザーを広く浅く開拓することが求められる。





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